長良町
名古屋市中川区の地名
長良町 | |
|---|---|
 東海旅客鉄道名古屋工場 正門 | |
  長良町 長良町の位置  長良町 長良町 (名古屋市) | |
| 北緯35度9分3.06秒 東経136度52分5.02秒 / 北緯35.1508500度 東経136.8680611度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 | 中川区 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,100人 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
454-0815[WEB 2] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 3] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集歴史
編集町名の由来
編集『尾張国地名考』には長浦を約したものとあるという[1]。また、『中川区史』に中間を意味する「ナカラ（半）」の意であるとし、則武荘の中心地であることによるという[1]。
沿革
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●1889年︵明治22年︶10月1日 - 愛知郡長良村が合併により、同郡松葉村大字長良となる[2]。
●1906年︵明治39年︶4月10日 - 愛知郡常磐村大字長良となる[2]。
●1921年︵大正10年︶8月22日 - 名古屋市編入により、中区長良町となる[2]。
●1937年︵昭和12年︶10月1日 - 中川区に編入され、同区長良町となる[2]。
●1938年︵昭和13年︶9月1日 - 一部が中村区長良町として分離する[2]。
●1941年︵昭和16年︶1月1日 - 中村区長良町が同区黄金通に編入され消滅[3]。
●1942年︵昭和17年︶4月1日 - 中川区長良町に中村区角割町の一部を編入する[2]。
中川区長良町は、四女子町・広川町・富船町・宗円町・南脇町・五月南通・澄池町・中京南通・中村区角割町・牛田通・畑江通・北畑町・高須賀町にそれぞれ一部を割譲している[2]。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 1]。
| 町丁 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 長良町 | 967世帯 | 2,100人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 2,184人 | [WEB 5] | |
| 2000年（平成12年） | 2,135人 | [WEB 6] | |
| 2005年（平成17年） | 2,008人 | [WEB 7] | |
| 2010年（平成22年） | 1,920人 | [WEB 8] | |
| 2015年（平成27年） | 1,908人 | [WEB 9] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。
| 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|---|
| 全域 | 名古屋市立常磐小学校 | 名古屋市立長良中学校 | 尾張学区 |
施設
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- 東海旅客鉄道名古屋工場
- 日清製粉 名古屋工場
- 1936年（昭和11年）8月操業開始[4]。
- 名古屋長良郵便局
-
常磐交番
出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集
(一)^ ab“町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
(二)^ ab“郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
(三)^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
(四)^ “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。
(五)^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
(六)^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
(七)^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
(八)^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
(九)^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
(十)^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
(11)^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校︵全日制課程︶入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
(12)^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)
書籍
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(一)^ ab名古屋市計画局 1992, p. 482.
(二)^ abcdefg名古屋市計画局 1992, p. 821.
(三)^ 名古屋市計画局 1992, p. 776.
(四)^ 名古屋南部史刊行会 1952, p. 595.
(五)^ 中川区制施行50周年記念誌編集委員会 1987, p. 396.
(六)^ ﹃人事興信録 第9版﹄ア132頁︵国立国会図書館デジタルコレクション︶。2021年10月31日閲覧。
(七)^ ﹃人事興信録 第10版 上﹄ア175頁︵国立国会図書館デジタルコレクション︶。2021年10月31日閲覧。
参考文献
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●人事興信所編﹃人事興信録 第9版﹄人事興信所、1931年。
●人事興信所編﹃人事興信録 第10版 上﹄人事興信所、1934年。
●名古屋南部史刊行会 編﹃名古屋南部史﹄名古屋南部史刊行会、1952年1月1日。
●中川区制施行50周年記念誌編集委員会 編﹃中川区史﹄中川区制施行50周年記念事業実行委員会、1987年。
関連項目
編集外部リンク
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