柏崎日報
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柏崎日報 | |
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![]() 本社 | |
種類 | 日刊紙(週6回刊) |
サイズ | ブランケット判 |
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代表者 | 山田明彦(代表取締役会長)[1] |
創刊 |
1900年5月10日『柏崎新聞』 1906年1月1日『柏崎日報』 |
言語 | 日本語 |
価格 |
1部 110円 月極 2,725円 |
ウェブサイト | http://nippo.kisnet.or.jp |
株式会社 柏崎日報社 | |
本社所在地 |
![]() |
事業内容 | 新聞発行 |
業種 | 情報・通信業 |
﹃柏崎日報﹄は、新潟県柏崎市を中心に、周辺の刈羽郡刈羽村、旧小国町︵現在は長岡市の一部︶[2]、三島郡出雲崎町も含めた地域を対象として刊行されている日刊︵週6回刊︶の地域紙[3]。﹁柏崎市唯一の日刊地域紙﹂である[4]。発行社は、株式会社柏崎日報社[2]。印刷部門は、別会社柏崎インサツが担っている[4]。
概要
[編集]
前身となった﹃柏崎新聞﹄は、1900年5月10日創刊の日刊紙であったとされる[4]。これが、週刊紙﹃中越新聞﹄と合併して[4]、1906年1月1日に﹃柏崎日報﹄の第1号が発行された[5]。やがて新聞統制の時代に入ると、1940年11月30日付を最後に休刊となったが[4][5]、第二次世界大戦後の1948年には10月3日付で﹁復刊﹂した[4][6]。同じ10月15日には、印刷部門を担う柏崎印刷株式会社が設立された︵後に1992年に柏崎インサツへ社名変更︶[4]。
1976年4月からは、縮刷版も刊行し[4][6]、1977年10月17日からはオフセット印刷に移行した[4]。2009年5月12日には、新たに導入された組版システムによる紙面制作に入った[4]。
2004年の新潟県中越地震、2007年の新潟県中越沖地震では、いずれも被災した[4]。