米Strategy Analyticsが現地時間2015年2月26日に公表した世界スマートフォン市場に関する調査によると、米Appleが2014年第4四半期︵10～12月︶にiPhoneを販売したことで得た営業利益は188億ドルで、前年同期の114億ドルから大幅に増えた。
　一方Android端末メーカーの同四半期における営業利益合計額は24億ドルで、前年同期の48億ドルから半減した。スマートフォン業界全体の営業利益は同31.4％増の212億ドルだった。
　同四半期のOS別営業利益シェアを見ると、iOSが88.7％で、前年同期から18.2ポイント上昇した。Androidは11.3％で、同18.2ポイント低下。このあと米MicrosoftやカナダBlackBerryなどのOSが続いたが、いずれもシェアは0％︵四捨五入計算︶。
　このiOSとAndroidの営業利益シェアは、ほかの調査リポートのデータとは対照的だ。先ごろ、米IDCが公表した同四半期の出荷台数シェアは、Androidが76.6％、iOSが19.7％、Windows Phoneが2.8％、BlackBerryが0.4％だった︵関連記事‥﹇データは語る﹈2014年の世界スマホ市場、AndroidとiOSの合計シェアが96.3％に拡大︶。
　Strategy Analyticsによると、iOSはスマートフォン業界に対する支配力を強めている。Appleの高級路線という戦略や、効率的な物流管理が大きな利益を生み出しているという。
　一方でAndroid端末メーカーの利益低迷はGoogleを悩ますことになるとStrategy Analyticsは予測している。もし今後、韓国Samsung Electronicsや中国Huawei Technologies︵華為技術︶といった大手がAndroidエコシステムから十分な利益を得られなければ、将来Windows PhoneやTizen、Firefoxなどほかのプラットフォームへの移行を検討する可能性があると、Strategy Analyticsは指摘している。
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