スローライフ
スローフードからスローライフへ
1986年、マクドナルドがイタリアに進出し、ローマのスペイン広場に1号店を開いたが、アメリカ資本のファストフード店に対する反発は大きく、この際に起こった反対運動が、伝統的な食文化を評価する「スローフード」運動に発展した。やがて食文化のみでなく、生活様式全般やまちづくりを見直す動きに広がった。
日本におけるスローライフ
日本で﹁スローライフ﹂という言葉が使われるようになったのは2001年頃からである。川島正英︵地域活性化研究所︶や筑紫哲也︵ジャーナリスト︶らが﹁スローライフ﹂について模索していたところ、川島の話を聞いた掛川市の榛村純一市長が﹁スローライフシティー﹂を公約に掲げて再選を果たした︵2001年︶。2002年11月、掛川市で﹁スローライフ月間﹂が開かれ、12月のシンポジウム﹁スローライフのまち連合を結成しよう﹂には、掛川市、湖西市、岐阜市、多治見市︵岐阜︶、安塚町︵新潟︶、立川町︵山形︶、柳井市︵山口︶が参加した。[1]
その後、﹁スローライフ月間﹂は各地で開催されるようになり、運営のためにスローライフ・ジャパン︵川島正英理事長︶が設立された。
環境問題への関心の高さもあって、スローフード、スローライフ、ロハスなどの言葉が広く使われるようになった。
推進団体
NPO法人日本スローライフ協会︵2004年9月内閣府認証、本部東京都中央区、西崎統理事長︶は、国内では伊豆諸島の八丈島で自給自足できるスローライフ︵素朗来富︶やスローフード︵素糧風土︶の実践を広めている。
三重県では、NPO法人三重スローライフ協会が発足した。三重大学名誉教授の大原興太郎が理事長となって、活動を続けている。機関紙﹁スローなニュースレター﹂を発行し、活動の報告や交流を進めている。
背景
注釈
- ^ 筑紫哲也「スローライフ」岩波新書