東亜キネマ
略歴・概要 編集
大正バブル＋関東大震災 編集
1923年︵大正12年︶12月、いわゆる﹁大正バブル﹂的企業のひとつ、八千代生命が映画事業に乗り出し、兵庫県西宮市甲陽園にあった﹁甲陽キネマ撮影所﹂を買収して設立したのが、この﹁東亜キネマ﹂である。
おりしも、同年9月1日に起きた関東大震災で首都が壊滅し、松竹や日活の在京撮影所が京都に避難・機能移転したように、浅草公園六区の﹁浅草オペラ﹂の役者たちや国際活映巣鴨撮影所のスタッフや俳優たちが、この新撮影所になだれ込んだ。東京の高松豊次郎の主宰した小プロダクション﹁活動写真資料研究会﹂の﹁吾嬬撮影所﹂の所長兼監督だった山根幹人は、この設立と同時に入社し、﹁東亜キネマ甲陽撮影所﹂の監督となり[1]、また同社で活躍した、岩岡商会を率いる撮影技師の岩岡巽が﹁甲陽撮影所﹂の所長に就任した。
マキノ前、マキノ後 編集
設立の半年後の1924年︵大正13年︶6月、京都の牧野省三の﹁マキノ映画製作所﹂を吸収合併、﹁マキノ等持院撮影所﹂を﹁東亜キネマ等持院撮影所﹂と改称、牧野を甲陽・等持院の両撮影所の所長に任命した。以降、両撮のデュアル・プロダクション体制で、現代劇および時代劇を量産した。 ﹁等持院撮影所﹂の時代劇部の内部で東亜派と旧マキノ派が対立、1925年1月、同撮影所を﹁東亜マキノ等持院撮影所﹂と改称、牧野がひきつづき所長、31歳の山根幹人を所長代理[1]にしてリスタートするも、同年3月には失火により焼失。同年6月、牧野省三は東亜キネマから独立し、﹁マキノ・プロダクション﹂を設立、﹁御室撮影所﹂を設立、等持院撮影所の旧マキノ派は新生マキノ・プロに結集した。山根もマキノ派に合流、東京では牧野の動きに呼応して、高松豊次郎が﹁タカマツ・アズマプロダクション﹂を設立、﹁マキノ東京派﹂を構成した。 マキノ派去りしのちの﹁等持院撮影所﹂は﹁東亜キネマ京都撮影所﹂と改称、所長には同社の親会社・八千代生命の宣伝部長である小笹正人が就任した。マキノ派分離の2年後の1927年︵昭和2年︶、東亜キネマは﹁甲陽撮影所﹂を閉鎖、等持院の﹁東亜キネマ京都撮影所﹂に製作事業の拠点を一元化した。バブル崩壊と阪急資本 編集
1929年︵昭和4年︶3月、小笹が同社を退社、出版事業等にも手を出して没落した親会社・八千代生命が映画製作事業から撤退、牧野の長女の夫・高村正次が京都撮影所長に就任し、事業の立て直しを図った。1930年︵昭和5年︶に阪急電鉄の小林一三が設立した﹁宝塚映画﹂に働きかけ、資金面での提携を図った。 1931年︵昭和6年︶9月、同社の製作代行をする会社として﹁東活映画社﹂が設立され、高村は退陣、安倍辰五郎が﹁東活映画等持院撮影所﹂の所長に就任した[2]。高村は小説家・映画プロデューサーの直木三十五の協力を得て﹁大衆文芸映画社﹂、﹁正映マキノ﹂を設立してゆく。 翌1932年︵昭和7年︶10月、わずか1年で東活映画社が解散し、東亜キネマは製作事業をついに断念、﹁等持院撮影所﹂を閉鎖する。同年11月、﹁正映マキノ﹂の高村が再度登場し東亜キネマを買収、﹁御室撮影所﹂に宝塚キネマを設立、東亜キネマはその9年間の歴史に幕を閉じた。﹁等持院撮影所﹂は競売に付され、翌1933年︵昭和8年︶5月には住宅地となった。脚注 編集
参考文献 編集
- 『日本映画監督全集』、キネマ旬報社、1976年