ソフトウェア

コンピューター分野でハードウェア(物理的な機械)と対比される用語で、何らかの処理を行うコンピュータ・プログラムや、更には関連する文書などを指す

: software[1][2]

ハードウェアの対比語としてのソフトウェア

編集

使

DVD[3]

DVDDVDDVDDVDDVD

性質

編集

複製コストがゼロ

編集

ソフトウェアはコストゼロで複製できる。すなわちソフトウェア量産の限界費用は0である[4]

これはソフトウェアがデジタルデータの一種であることに由来する。デジタルデータはゼロコストで複製(コピー・アンド・ペースト)が可能であるため、ソフトウェアもゼロコストで複製できる。同じ大根を1本、車を1台、マッサージを1回追加で生産するには少なくないコストが発生するため、複製コストゼロはソフトウェアがもつ著しい特徴の1つである。

分類

編集

ソフトウェアは、一般的にはワープロソフトなど特定の作業や業務を目的としたアプリケーションソフトウェア(応用ソフトウェア、アプリ)と、ハードウェアの管理や基本的な処理をアプリケーションソフトウェアやユーザーに提供するオペレーティングシステム (OS) などのシステムソフトウェアに分類される[5]

階層

編集

階層に基づく分類では、ソフトウェアは機能を提供する相手の階層によって分類される。提供相手はエンドユーザー(人間)からアプリケーションソフトウェアまで様々である。

システムソフトウェア

編集

 (OS) CPU




アプリケーションソフトウェア

編集



使[6]

JR使

ハードウェア

編集

ハードウェアに基づく分類ではソフトウェアが機能するハードウェアによって分類される。ハードウェアには特定機能のみを提供する組み込みシステムから汎用計算をサポートするパーソナルコンピュータまで様々である。

組み込みシステム

編集

特定の機能を実現するために家電製品や機械等に組み込まれるコンピュータシステムのこと。 ソフトウェアは、明らかにコンピュータとわかるもの以外に、様々な機器に搭載されて稼働している。 近年では、家庭用機器の高機能化に伴い、携帯電話やゲーム機をはじめ、多くの電化製品や自動車などの機能を実現するために必要不可欠なものとなっている。

コンピュータハードウェアとの関係

編集

LSILSI

CPU

1935 Computable numbers with an application to the Entscheidungsproblem [7]

21

    


ソフトウェア作成

編集

品質

編集

ソフトウェアの品質としては、利用者や開発者の立場から、様々な尺度が考えられる。

ソフトウェアと法律

編集

資産としてのソフトウェア

編集

ソフトウェアは法律上、知的財産として扱われ、著作権法や特許法によって保護される。

一般的には著作者がそのソフトウェアの利用範囲を明確にした利用許諾契約書を用意しており、ソフトウェアの利用者はこれに合意しなければ利用できない。この契約事項または合意事項を、ソフトウェアライセンスという。著作権者が利用許諾契約書を用意していない場合は著作権法の範囲での利用が可能である。

また、コンピュータを利用する発明について特許権が認められる場合がある。


使5

医療用ソフトウェアの規制

編集

:IT23239

ソフトウェアとビジネス

編集







IT



SaaS使






企業別の売上高

編集

2011年における企業別のソフトウェア売上高は以下の通りである[8]

順位 企業名 (国) ソフト売上高
(百万ドル)
全売上高
(百万ドル)
全売上高に占める
ソフトウェアの割合(%)
従業員数
(千人)
1 IBM () 84,808 106,916 79.3 433
2 マイクロソフト (米) 60,399 69,943 86.4 90
3 ヒューレット・パッカード (米) 39,171 130,687 30.0 350
4 オラクル (米) 28,678 35,622 80.5 108
5 アクセンチュア(米) 25,507 27,353 93.3 236
6 EMCコーポレーション (米) 20,008 20,008 100.0 54
7 SAP () 18,464 18,464 100.0 56
8 CSC (米) 16,042 16,042 100.0 91
9 キャップジェミニ () 15,546 15,546 100.0 120
10 日立製作所 () 14,916 21,526 69.3 324

脚注

編集

出典

編集
  1. ^ - ソフトウェア(大辞林、ブリタニカ国際大百科事典)
  2. ^ ソフトウエア・通信業界とは - 就活準備 - マイナビ2025”. job.mynavi.jp. 2024年2月9日閲覧。
  3. ^ software..(n.d.). Dictionary.com Unabridged (v 1.1). 2007年4月13日閲覧, from Dictionary.com website: http://dictionary.reference.com/browse/software
  4. ^ "デジタルデータでは、ほぼ完全な複製を、追加的費用すなわち限界費用がほぼゼロで行うことが可能である。" (2)2つ目のキーワード:限界費用 of 総務省. (2019). 情報通信白書 令和元年版.
  5. ^ 「メディアリテラシ」(Computer Science Library 15)p36 植田祐子・増永良文著 サイエンス社 2013年8月10日初版発行
  6. ^ 2003年の「基本情報技術者テキスト No.1 コンピュータシステム」の139、140ページにおいては、これを「言語プロセッサ」としてOSの構成要素に含めていた。
  7. ^ Hally, Mike (2005:79). Electronic brains/Stories from the dawn of the computer age. British Broadcasting Corporation and Granta Books, London. ISBN 1-86207-663-4.
  8. ^ 地理 統計要覧 2014年版 ISBN 978-4-8176-0382-1 P,104

関連項目

編集

外部リンク

編集