All rights reserved
転載を禁じる著作権表示
起源
編集
この文言は、1910年のブエノスアイレス条約に由来する。同条約の第3条では、﹁所有権の留保を示す﹂("that indicates the reservation of the property right")文言が著作物に記載されている限り、いずれの加盟国で登録された著作物に対しても、全ての加盟国で著作権が認められた[2]。"all rights reserved"という文言そのものは条約には登場しないが、この文言は条約第3条に規定する要件を満たしていた。
他の著作権条約では、このような形式を要求していなかった。例えば、1952年の万国著作権条約(UCC)では、著作権表示に©マーク︵著作権マーク︶を採用している[3]︵この記号は米国において1909年の著作権法により導入されたものである[4]︶。ベルヌ条約では、1908年改正の第4条で形式的な手続きを完全に排除した[5]。そのため、ベルヌ条約の加盟国で著作物を行使しようとする著者は、"all rights reserved"の文言や著作権マークを表示する必要はなかった。しかし、ブエノスアイレス条約の加盟国の全てがベルヌ条約やUCCに加盟していたわけではなく、特に米国は1955年までUCCに加盟していなかった。そのため、1910年から1952年の間に多くの国で作品を保護しようとしたブエノスアイレス条約加盟国の出版社は、"all rights reserved"という文言と著作権マークの両方を使用した[6]。
不要化
編集脚注
編集
(一)^ Schwabach, Aaron (Jan 15, 2014). Internet and the Law: Technology, Society, and Compromises (2nd ed.). ABC-CLIO. p. 149. ISBN 978-7064819342
(二)^ Engelfriet, Arnoud (2006年). “The phrase "All rights reserved"”. Ius mentis. 2008年1月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2007年12月27日閲覧。
(三)^ “International Copyright”. U.S. Copyright Office (2009年11月). 2014年7月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年5月17日閲覧。
(四)^ Copyright Law Revision: Study 7: Notice of Copyright. Washington, D.C.: United States Government Printing Office. (1960)
(五)^ “Copyright Registrations and Formalities”. World Intellectual Property Organization. 2014年5月17日閲覧。
(六)^ “"All rights reserved." in a copyright declaration is nearly always just chaff.”. Frequently Given Answers. 2005年3月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年8月25日閲覧。
(七)^ Eugene Goryunov, All Rights Reserved: Does Google's "Image Search" Infringe Vested Exclusive Rights Granted Under the Copyright Law?, 41 J. Marshall L. Rev. 487 (2008)
(八)^ abSchwabach, Aaron (Jan 15, 2014). Internet and the Law: Technology, Society, and Compromises. ABC-CLIO. p. 149. ISBN 9781610693509. OCLC 879423922 2015年4月23日閲覧。
関連項目
編集- 著作権の形式的手続き
- 著作権表示
- クリエイティブコモンズ - "Some rights reserved"という文言を使用する。
- パブリックドメイン