残業ゼロ、会議短縮…　「ゼロトイレ」企業、業績拡大 これは嘘ニュースです

社内トイレには「終日使用禁止」の貼り紙が貼られる

　若者の墓石離れによる需要の低迷から、長年経営不振にあえいでいた雪隠石材の雪隠鬼一郎社長︵73︶は、今年4月、社内に3カ所あるトイレを全て閉鎖し、勤務時間中のトイレ退席を禁じる訓示を発表した。社員の行動を分析したところ、トイレに費やす時間が一般企業に比べて2倍近く長いことがことが分かったためだ。

　﹁日常の些細な怠惰が、会社全体の緩みを招いている﹂と考えた雪隠社長は、１９９０年代、学級崩壊を防ぐため、問題行動を起こす生徒に厳罰で臨む米国の﹁ゼロ・トレランス方式﹂になぞらえた﹁ゼロ・トイレット方式﹂を実行に移した。窓ガラスの小さなひびが全体の崩壊を招く﹁割れ窓理論﹂に対して、チャックの緩みを取り締まる﹁社会の割れ窓理論﹂と呼んでいる。

　ゼロ・トイレット方式の発表後、すぐに社員から﹁どこのブラック企業だ﹂﹁オムツをはかせるつもりか﹂など猛反発の声が上がった。訓示後1カ月で半数近い社員が会社を去ったが、雪隠社長の決意は揺らがなかった。

　会社に残った男性従業員は、方針の採用後、社内の雰囲気が﹁劇的に変わった﹂と話す。﹁定時で帰宅したい﹂という危機意識を社員全体が共有した結果、毎回1時間かかっていた会議が5分以内に収まるようになった。男性従業員は﹁上司の決断が速くなりました。みんながそわそわし始める夕方に近づくほど、稟議︵りんぎ︶が通りやすくなりますね﹂と話す。残業もなくなったという。

　1日に行われた同社の4月～6月の業績発表によると、売上高、営業利益、純利益の全てで過去最高を記録。地銀関係者は﹁ゼロ・トイレットによって、無駄な人件費を抑えることにつながった結果、高収益体質に変化したのではないか﹂と分析する。トイレを我慢すると判断力が向上することは、オランダの大学の研究によって証明されていたが、改めて研究を裏付けたかたちだ。

　業績改善を受け、同社では今後もゼロ・トイレット方式を続ける意向だ。社内には﹁社外秘は漏らすな﹂﹁滅私膀胱﹂などの啓発ポスターが掲げられ、一層の徹底が図られているという。

　今月リニューアルした同社のホームページには﹁終日使用禁止﹂の貼り紙をしたトイレの写真や、﹁ご自由にどうぞ﹂と書かれた大量のお茶入りペットボトルが写った写真が並ぶ。﹁我慢しなければいけないのに、よく飲めますね﹂と男性従業員に尋ねたところ、﹁飲むのではなく、詰めるためのボトルです﹂と説明してくれた。

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