最近ではお金を出せば低レベルの学術論文でも﹁国際会議論文﹂もしくは﹁学術研究論文﹂として受理する組織が急増しており、問題となっています。これらはそれぞれ﹁predatory conference organizer﹂や﹁predatory journal publisher﹂と呼ばれています。こういったところに論文を投稿した場合、信用を失い、業績にも書けないという問題が発生することから、コロラド大学図書館のJeffrey Beall司書がこのような組織をまとめた﹁Beal's list﹂を公開しています。
驚くべき事に、2015年度版のpredatory publisherには700近くのエントリが掲載されています。このリストの妥当性に関しては意見が分かれるところですが、研究者としては内容を理解しておく必要はあります。
さて、多くのpredatory publisherのwebサイトは、利用者の組織や氏名が分かりにくいようにしていますが、Beal's listにpredatory publisherとして掲載されている出版社の1つである﹁Scientific Research Publishing︵SCIRP︶﹂では、論文の細かい検索ができるようになっています。そこで、このpublisherの検索フォームを使って、国内の大学や高専，研究所などがどの程度このpublisherを利用しているかをスクレイピングしてみました。その結果、調査した範囲では論文総数2504件、著者総数8385人となっています。
組織別では、東京大学所属の著者が投稿した論文数が二位の九州大学の利用数117件に大差をつけて364件という圧倒的な結果になりました．これに旧帝大系大学が続く訳ですが、かなりの数の利用があります︵グラフと元データ︶。
ちなみに，海外の有名大学では，マサチューセッツ工科大学︵MIT︶が11件、カーネギーメロン大学︵CMU︶が10件、スタンフォード大学は26件、ハーバード大学が22件、ブリティッシュコロンビア大学が40件、オックスフォード大が5件、エディンバラ大学が25件、中国精華大学63件と桁がまったく違います。これは、まともな人事考課が日本の研究機関に存在しないためだと思われます。
問題は、こういった業績が学位や昇進、採用などの場面で使われる可能性があることです。大学によっては、Web of ScienceにもPubMedにも載ってない海外論文誌、日本学術会議協力学術研究団体の国内論文誌以外は学位審査に用いられないという厳格な基準を持っている大学もありますが、多くは放置されています。
若手の育成が謳われていますが、こういう業績が一方で使われていることにも目を向ける必要があります。