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日経エレクトロニクス

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2024年6月号

Breakthrough

全固体電池材料、次世代でデッドヒート

パナソニック先行に中国、米国が猛追 Emerging Tech&Biz 解説

半導体シフトで後工程にも力点
素材技術で光電融合へ布石

土屋充氏︵大日本印刷専務執行役員︶

まるでSF﹁電磁砲﹂、次の課題は連射
電源小型化は民間のパワエレ技術に期待

Hot News

経産省がラピダスに5900億円追加支援
チップレット集積など後工程に535億円

この号の目次へ

本誌のデジタル版︵HTML︶

日経エレクトロニクス 2024年5月号

　各種の半導体デバイスに新構造の波が押し寄せている。共通点は、いずれも垂直方向の面積を活用すること。それに伴い、素子の構造が複雑化し、製造の難易度が劇的に上がっている。垂直方向により深く、横方向にも加工しなければならないからだ。この難問に立ち向かうのが半導体製造装置メーカーだ。先端半導体に求められる…

日経エレクトロニクス 2024年4月号

　生成AI︵人工知能︶ブームに乗ってデータセンターでの電力消費量が激増している。IEA︵International Energy Agency、国際エネルギー機関︶の予測によれば、2026年のデータセンターでの電力消費量は2022年と比べて2倍となり、その量は日本の電力消費量に匹敵するという。このゲ…

日経エレクトロニクス 2024年3月号

　世界最大級のテクノロジー見本市﹁CES 2024﹂が米ラスベガスで2024年1月9日から12日︵米国時間︶まで開催された。出展企業は3500社を超え、来場者は23年の11万5000人を上回る13万5000人となった。その現場で見られたのは、成熟したスマートフォン︵スマホ︶市場の次を求めるエレクトロ…

日経エレクトロニクス 2024年2月号

　AI︵人工知能︶やドローンのような民生技術、宇宙技術の一般化によって、日本は今、既存の防衛インフラが役に立たない事態に直面している。2023年7月号の特集では、民生技術を取り入れて人的資源を最小限にとどめる新しい防衛体制﹁無人防衛﹂の姿を示した。今回は﹁極超音速兵器﹂﹁スウォーム攻撃﹂﹁衛星攻撃兵…

日経エレクトロニクス 2024年1月号

　カーボンニュートラルの実現に世界が傾斜する中、再生可能エネルギー、蓄電池などに次いで各国の補助金や投資家の資金が集中し始めたのがグリーン水素を造るための水電解装置だ。大量生産への投資額も大きいが、水素の価格を引き下げるには、技術的なブレークスルーが必要不可欠。そこにパナソニックや東レ、東芝グループ…

日経エレクトロニクス 2023年12月号

　世はまさに﹁大規模言語モデル︵LLM︶時代﹂。その追い風を受けて売り上げを大きく伸ばすのは、﹁H100 Tensor Core GPU﹂を擁する米NVIDIAだ。ただ、同社の隙も見えてきた。LLMにけん引されてGPUの利用が爆発的に広がると、電力供給が追いつかなくなる可能性があるのだ。世界中の企業…

日経エレクトロニクス 2023年11月号

　窒化ガリウム︵GaN︶パワーデバイス、中でも高電子移動度トランジスタ︵HEMT︶、いわゆる横型GaNの勢いが増してきた。USB充電器での成功を受け、半導体製造大手が続々と量産に踏み出したからだ。量産競争が加速したことで、シリコン︵Si︶のパワー半導体との価格差は年々狭まりつつある。価格が下がったこ…

日経エレクトロニクス 2023年10月号

　通信、給電、半導体や電子回路基板の製造、金属加工、さらには、レーザー核融合や農業、防衛技術といった非常に幅広い分野で、レーザー光が八面六臂︵ろっぴ︶の大活躍を見せ始めた。そして、レーザーの装置やデバイス自体の技術革新も加速し、これまでのレーザーの常識が書き換えられようとしている。本稿では、これらの…

日経エレクトロニクス 2023年9月号

　日米半導体摩擦は、﹁今は昔﹂。日本・米国・欧州・台湾などによる先端半導体ブロック化が進んでいる。﹁半導体を自前で確保しよう﹂を合言葉に、各国政府による海外ファウンドリーの工場誘致が相次ぐ。この動きに、歴史的に半導体の域内での量産が進んでこなかった欧州までもが乗り出した。日米欧の助成金合戦はとどまる…

日経エレクトロニクス 2023年8月号

　コンパクトデジタルカメラ市場を巻き取ったスマートフォンが、画質の面で一眼カメラを射程に収めつつある。原動力はスマホ関連部品に集まる巨大な投資だ。特に、差異化ポイントであるカメラに向けたイメージセンサー、光学技術、画像処理ソフトウエア技術には惜しげもなくお金と労力がつぎ込まれ続けている。2024年に…

日経エレクトロニクス 2023年7月号

　日本の安全保障を取り巻く環境が厳しさを増している。現実味を帯びてきている中国による台湾侵攻、北朝鮮のミサイルの脅威拡大、そしてロシアによるウクライナ侵攻で見えた新しい戦争の形。これらが、日本の防衛力に抜本的強化を迫る。重要なのは、AI︵人工知能︶や無人機といった民間の先端技術を積極的に取り込み、人…

日経エレクトロニクス 2023年6月号

　これまで半導体チップは、微細化によって集積度の向上を果たしてきた。ところがここにきて、微細化技術の難易度が増し、技術進化のスピードの低下や製造コストの増大が顕著になってきている。一方で、ヒトやモノから生じ、処理されるデータ量は増大し続けており、半導体の集積度向上への要求はとどまることを知らない。こ…

日経エレクトロニクス 2023年5月号

　世界の電力系統が蓄電池で急速に変わり始めた。“電力の銀行”ともいえるVPP︵仮想発電所︶が本格化し、大型の定置用蓄電池から、家庭用蓄電池、そして電気自動車︵EV︶の蓄電池までもが自ら“稼ぎ”始めた。これまで蓄電池は、災害などに備えた掛け捨ての保険のようなものだったが、今後は導入費用の償却が見込める…

日経エレクトロニクス 2023年4月号

　1980年代に栄華を誇り、今や衰退の一途をたどる日本の半導体製造事業。この状況を反転させようと、日本政府が動き始めた。背後にいるのは、台湾有事を懸念する米国政府だ。世界の半導体生産の中心地、台湾からの出荷が止まれば、世界経済は大混乱に陥る。

日経エレクトロニクス 2023年3月号

　世界最大のテクノロジー見本市﹁CES 2023﹂︵2023年1月5～8日、米国ラスベガス︶が、3年ぶりに本格的にリアルで開催された。世界から3200社以上が出展し、11万5000人以上が来場した。今回、主役となったのはテレビやEV︵電気自動車︶といった特定の﹁モノ﹂ではない。

日経エレクトロニクス 2023年2月号

　次世代パワーデバイス材料、炭化ケイ素︵SiC︶市場の急速な立ち上がりに合わせ、その次を見据えた動きも活発化してきた。酸化ガリウム、窒化アルミニウムガリウム、ダイヤモンドといった新しい材料を使ったパワーデバイスだ。研究開発フェーズを抜け出し、実用化という日の出を迎えようとしている。

日経エレクトロニクス 2023年1月号

　グローバルで単一のネットワークとしてこの30年近く大きな発展を遂げてきたインターネット。そんなインターネットに、世界情勢の不安定化に伴って分断の兆しが見えてきた。民主主義国と権威主義国の対立も分断に拍車をかける。自由で開かれたインターネットの時代は終焉を迎えるのか。

日経エレクトロニクス 2022年12月号

　利用者が蓄電池を充電するのではなく、交換して使う電池交換サービスがモバイル、2輪、そして電気自動車︵EV︶で急速に広がり始めた。電池交換サービスが普及すれば、従来のEVの電池や充電に関連する課題のほとんど、そして電力系統の負荷集中問題や再生可能エネルギーの出力変動問題の多くが解決する。EVや電池に…

日経エレクトロニクス 2022年11月号

　畜産業から製造業へ─。今、食肉製造のあり方が大きく変わろうとしている。動物を育て食肉を得るのではなく、細胞を培養し、それらを集めて加工し、食肉とする﹁食肉2.0﹂とも呼ぶべき新しいモデルだ。食の安全や安定調達、環境問題、動物愛護の観点から将来、大きな産業になると目され、各国政府が育成に力を入れる。…

日経エレクトロニクス 2022年10月号

　電動垂直離着陸︵eVTOL︶機、いわゆる﹁空飛ぶクルマ﹂の社会実装が近づいている。そのきっかけとなるのが、2025年4月に開幕する大阪・関西万博だ。商用運航の実現を目標とする。ただし、航空機並みに安全な機体の開発だけでなく、離着陸場や各種の制度整備、社会受容性の確保など難題が山積みだ。空飛ぶクルマ… ●1 ●2 ●3 ●4 ●5 ●6 ●7