ジェイソン・ラッセルという映像作家が立ち上げたNPO「Invisible Children」が制作した映像「KONY 2012」は、ウガンダのゲリラ組織のリーダー、ジョセフ・コニーを逮捕すべく、主にアメリカの政治家に働きかけるキャンペーンの一環として制作されたものだ。
コニーは自身が率いるゲリラ組織﹁Lord’s Resistance Army﹂︵LRA／神の抵抗軍︶ を1993年に結成し、ウガンダ国内で国民抵抗軍NRA︵現在のウガンダ人民国防軍の前身組織︶に対して闘争を続けてきたが、彼の名が知られているとすれば、その非道ぶりをもってしてだ。過去に誘拐した子どもたちは3万人とも6万人とも言われ、少年たちを兵士に、少女たちを性の奴隷に仕立てあげてきた。そのほか、殺人、一般市民への攻撃、略奪、レイプなどその悪行は数知れない。国際刑事法廷が2005年に発給した逮捕状によればコニーの罪状は33にものぼり、人道に対する罪と戦争犯罪がともに問われている。
なるほど﹁KONY 2012﹂の映像を観れば、その﹁犯罪﹂は確かに由々しきもので、それを看過することは、それ自体が人道に反すると思わずにはいられなくなる。制作したNPO﹁Invisible Children﹂は、ワシントンにおいて熱心なロビー活動を行い、10年にオバマ政権の重い腰をあげさせ、コニー逮捕のための﹁アドヴァイザー﹂としてウガンダに軍隊を送り込むことを決議させている。その流れに乗って、今回のキャンペーンを通して彼らは、世界の目をコニーに向けさせ、そのことで逮捕が間違いなく遂行されることを望んでいる。
キャンペーン映像がこれほどのバズを巻き起こした背景には、世界的セレブを巧みに巻き込んだ 点が挙げられる。リアーナ、ジャスティン・ビーバー、オプラ・ウィンフリー、アンジェリーナ・ジョリー、ボノ、ジョージ・クルーニー、マーク・ザッカーバーグなどが支援者に名を連ねる。キャンペーン動画がアップされるやいなや、彼らはSNSを通じて、キャンペーンに参加することをフォロワーたちに呼びかけ、そのことによって動画は瞬く間に、特に若年層の間でシェアされたと言われる。そして、動画は、NPOへ寄付をし、﹁ACTION KIT﹂と呼ばれるキャンペーングッズ︵ブレスレットやポスター︶を30ドルで購入し、みんなでよりよき世界をつくっていこうというメッセージで結ばれる。ソーシャルメディアを通じて、一般市民の声を集約することで、世界をもっといい場所へとつくりかえることができると彼らは宣言する。We Are Shaping Human History 、と。
ところが、である。
Guardianやウガンダのジャーナリストなどから批判が相次ぐ
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その寄付金に関してまず横やりが入った。2011年の収支報告によると、昨年寄付によって得た880万ドルのうち、彼らが映像のなかでも触れているようなウガンダ国内での学校の修復、建設といったNPO本来の活動には30%ほどしか利用されていない 、と、英国の新聞Guardianにおいて記者のJohn Vidal は指摘している。彼が伝える収支の詳細はこうだ。スタッフの給与に170万ドル、映画製作費に120万ドル強、ロビー資金と思しき活動に24万4,000ドル、旅行経費に107万ドル。そしてサンディエゴのオフィスの家賃に40万ドル。今回のキャンペーンでかなり資金を集めることに成功しそうではあるが、それをどのような活動に利用するかは明かされていないという。
さらに、ウガンダで活動していたコニーは、活動拠点を6年前に移し、現在はウガンダを離れ、コンゴ民主共和国、南スーダン、中央アフリカで活動をしていることも、ウガンダを中心に活動するジャーナリストのMichael Wilkinsonから指摘されている。動画のなかにおいてもこの点は触れられてはいるが、とするなら米軍がウガンダに投入されることの意義に疑問 も生まれる。動画のなかで主人公のひとりとして登場するJacob Acayeは、コニーの魔の手をかろうじて逃れたサヴァイヴァーで、現在はカンパラで法学を学んでいる。彼は、故郷の町Gulu は、いまは安定状態にあり、戦争もないと、Guardianへの電話インタヴューで答えている。
ウガンダのジャーナリストやその他の支援団体などからも批判が相次いでいる。その内容は、この動画がウガンダの現状を伝えておらず、ウガンダの政治状況に関する背景を単純化した寄付金集めのキャンペーンに過ぎない というものだ。Guardianは3月8日の別の記事で、ウガンダの作家Angelo Opi-Aiya Izamaのブログからコメントを引いて、コニーのゲリラ部隊が北部ウガンダを恐怖に陥れていたのは過去の話で、現在、同地における問題は、むしろ児童売春であり、HIVであり、謎の奇病﹁頷き病﹂なのだと語る。また、コニー逮捕のために米軍が支援するウガンダ政府自体が腐敗しており、ゲイを殺害すべきだと過去に表明したこともあるなど、人道上問題の多い政府であることも指摘されている。
ジョセフ・コニーのような人物をこれ以上のさばらせておくことはできない。Invisible Childrenと今回の動画に批判的な人も、すべてこの点では同意している。ただ、そのやり方や目的についてはさまざまな観点から議論がある 。そもそも、コニーを逮捕したからといって、アフリカの窮状がドラスティックに改善するわけではないことは多くの人が指摘する通りなのだろう。ウガンダをはじめ、隣接するコンゴ民主共和国や中央アフリカの政治状況が混迷を極め、その経緯が複雑を極めることは知られている。また、世界の多くの人がジョセフ・コニーの名前をこの動画で初めて知ったにせよ、コニーが残虐行為を続けてきたこの間、国際的な人権団体やさまざまなNGO、NPOが状況の改善を目指して地道に活動を続けてきたことも見過ごされてはならないだろう。Uganda National NGO Forumの前ディレクターで現在はAction Aidsのディレクターを務めるArthur Larokは語る。
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﹁6〜10年前でしたら、国際社会の喚起を促すキャンペーンは有効だったでしょう。けれども、コニーがすでに北ウガンダを離れてしまった以上、効果のほどはさだかではありません。状況はすでに変わっているのです。現在、この地におけるプライオリティは、教育や衛生、健康や生計をどうやって確保し保全するかに移っています﹂﹁こうしたキャンペーンはアメリカでは効果があるんでしょうけれど、これがウガンダの現状を正確に伝えているとは言えません。 現在のウガンダにドラマチックな要素はありません。ウガンダが直面している政治的、社会的、経済的な困難は複雑なものなのです﹂﹁メディアに望むとするなら、状況を正確に伝えてくれることです。それが状況の改善につながるのです﹂
Invisible Childrenは、4月20日︵金︶に地球規模のキャンペーンを予定しており、世界中の都市という都市を、一夜のうちに﹁KONY 2012﹂のポスターで溢れかえらせる ことを目論んでいる。しかし、彼らが販売する30ドルの﹁ACTION KIT﹂が、はたしてアフリカの状況に本当に役立つのかについては多くの疑問符が付せられている。もちろん異国での惨劇に対してまったく無知であるよりはマシには違いないが、キャンペーンが大掛かりになればなるほど、そしてそのメッシージに対して人々がエモーショナルになればなるほど、本当の実情、そして事態の複雑さが覆い隠されてしまうことを、きっと批判者の多くは危惧している。
上記のJacob は言う。「このキャンペーンが遅すぎたということはないと思う。ぼくの町で起こったような惨劇は、よその場所でいまも行なわれているからだ。ぼくらの身の上にそれが起こったとき、世界の人は誰もそれを知らなかった。沈黙していたんだ」。
Jacobのこの言葉は、取りようによってはキャンペーン支持者にとっても批判者にとっても耳の痛いものとなるのかもしれない。国際社会がアフリカの惨状を目の当たりにして胸を痛めるのは、これが初めてというわけではない。古くはビアフラ、以後ソマリア、ダルフール、コンゴと幾多の悲劇を世界はメディアを通して目の当たりにしてきた。目の当たりにしながらも、ほとぼりが冷めるとすぐに忘れてしまってきた。そして忘却のうちに再び悲劇は沈黙のなかで繰り返されている というのが、我が身を振り返ってみても、アフリカ報道をめぐるルーティンであったように思えてならない。﹁KONY 2012﹂をめぐる論争は、改めて世界中の視聴者にそうしたことを問いかけているのではないだろうか。
はたしてぼくらはウガンダの悲劇をいつまで覚えていることができるだろうか。マスメディアがソーシャルメディアに取って代わったからといって、ぼくらの健忘症が治るという保証はないはずだ。
[KONY 2012 – キャンペーン映像]
[Guardian]
[Guardian – Jacobへの電話インタヴュー]
TEXT KEI WAKABAYASHI