広島大学
広島大学 | |
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大学設置 | 1949年 |
創立 | 1874年 |
学校種別 | 国立 |
設置者 | 国立大学法人広島大学 |
本部所在地 |
広島県東広島市鏡山1丁目3-2 北緯34度23分56.88秒 東経132度42分41.28秒 / 北緯34.3991333度 東経132.7114667度座標: 北緯34度23分56.88秒 東経132度42分41.28秒 / 北緯34.3991333度 東経132.7114667度 |
学生数 | 15,066 |
キャンパス |
東広島(広島県東広島市) 霞(広島市南区) 東千田(広島市中区) |
学部 |
総合科学部 文学部 教育学部 法学部 経済学部 理学部 医学部 歯学部 薬学部 工学部 生物生産学部 情報科学部 |
研究科 |
人間社会科学研究科 先進理工系科学研究科 統合生命科学研究科 医系科学研究科 |
ウェブサイト | https://www.hiroshima-u.ac.jp/ |
戦前の旧制時代からの歴史を持つ旧官立大学の一校であり、筑波大学と共に旧二文理大の一校である。また、文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校に指定されており研究大学強化促進事業の支援対象機関である。
概観
編集大学全体
編集教育理念・目標等
編集- 理念5原則(1995年制定)
- 平和を希求する精神
- 新たなる知の創造
- 豊かな人間性を培う教育
- 地域社会・国際社会との共存
- 絶えざる自己変革
- キャッチフレーズ
- 「100年後にも世界で光り輝く大学へ」
学士課程教育の特色
編集沿革
編集略歴
編集年表
編集![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/b/bd/Hiroshima_University_1955.jpg/300px-Hiroshima_University_1955.jpg)
歴代学長
編集- 初代:森戸辰男(1950年4月19日就任)[6]
- 第2代:皇至道(1963年4月1日就任)[6]
- 第3代:川村智治郎(1966年7月15日就任)[6]
- 第4代:飯島宗一(1969年5月7日就任)[6]
- 第5代:竹山晴夫(1977年5月7日就任)[6]
- 第6代:頼實正弘(1981年5月21日就任)[6][7]
- 第7代:沖原豊(1985年5月21日就任)[6]
- 第8代:田中隆荘(1989年5月21日就任)[6]
- 第9代:原田康夫(1993年5月21日就任)[6]
- 第10代:牟田泰三(2001年5月21日就任)[6]
- 第11代:浅原利正(2007年5月21日就任)[6]
- 第12代:越智光夫(2015年4月1日就任)[8]
基礎データ
編集所在地
編集象徴
編集教育および研究
編集組織
編集学部
編集- 総合科学部
- 教育学部[注釈 9]
- 第一類(学校教育系)
- 初等教育教員養成コース
- 初等教育教員養成プログラム
- 特別支援教育教員養成コース
- 特別支援教育教員養成プログラム
- 初等教育教員養成コース
- 第二類(科学文化教育系)
- 自然系コース
- 中等教育科学(理科)プログラム
- 数理系コース
- 中等教育科学(数学)プログラム
- 技術・情報系コース
- 中等教育科学(技術・情報)プログラム
- 社会系コース
- 中等教育科学(社会・地理歴史・公民)プログラム
- 自然系コース
- 第三類(言語文化教育系)
- 国語文化系コース
- 中等教育科学(国語)プログラム
- 英語文化系コース
- 中等教育科学(英語)プログラム
- 日本語教育コース
- 日本語教育プログラム
- 国語文化系コース
- 第四類(生涯活動教育系)
- 健康スポーツ系コース
- 健康スポーツ教育プログラム
- 人間生活系コース
- 人間生活教育プログラム
- 音楽文化系コース
- 音楽文化教育プログラム
- 造形芸術系コース
- 造形芸術教育プログラム
- 健康スポーツ系コース
- 第五類(人間形成基礎系)
- 教育学系コース
- 教育学プログラム
- 心理学系コース
- 心理学プログラム
- 教育学系コース
- 第一類(学校教育系)
- 工学部[注釈 23]
- 第一類(機械システム工学系)
- 機械システム工学系プログラム
- 生産システム工学課程
- エネルギー工学課程
- 設計工学課程
- 知能機械工学課程
- 注:課程配属は2年次前期
- 機械システム工学系プログラム
- 第二類(電気・電子・システム・情報系)
- 電気・電子・システム・情報系プログラム
- 電子システム課程
- 電気システム制御課程
- 情報工学課程
- 注:課程配属は2年次前期(上記の教育プログラム・課程は2015年度以降入学生に適用)
- 2014年度入学生まで
- 電子システムプログラム
- 電子システム課程
- 電気電子工学プログラム
- 電気電子工学課程
- システム工学プログラム
- システム工学課程
- 情報工学プログラム
- 情報工学課程
- 電子システムプログラム
- 電気・電子・システム・情報系プログラム
- 第三類(化学・バイオ・プロセス系)
- 応用化学プログラム
- 応用化学課程
- 化学工学プログラム
- 化学工学課程
- 生物工学プログラム
- 発酵工学課程
- 注:教育プログラム・課程配属は2年次後期
- 応用化学プログラム
- 第四類(建設・環境系)
- 社会基盤環境工学プログラム
- 社会基盤環境工学課程
- 輸送機器環境工学プログラム
- 輸送機器工学課程
- 環境共生システム課程
- 建築プログラム
- 建築学課程
- 建築工学課程
- 注:教育プログラム配属は2年次前期、さらに課程配属は3年次前期
- 社会基盤環境工学プログラム
- 第一類(機械システム工学系)
- 情報科学部[9]
- 情報科学プログラム
- 計算機科学プログラム
- データ科学プログラム
- 知能科学プログラム
- 注:上記は令和4年度入学生以後のプログラムであり、それ以前はインフォマティクスコースとデータサイエンスコースが存在した。
- 情報科学プログラム
改組・再編後の大学院研究科(2019~)
編集改組・再編前の大学院研究科(-2020)
編集総合科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- 総合科学専攻[注釈 26]
- 人間科学部門
- 生命科学研究領域
- 分野:生命科学、脳科学
- 人間行動研究領域
- 分野:認知行動科学、人間行動科学
- 身体運動科学研究領域
- 分野:身体運動科学
- 言語研究領域
- 分野:言語科学
- 人間存在研究領域
- 分野:人間存在論
- 生命科学研究領域
- 環境科学部門
- 自然環境研究領域
- 分野:環境生態学、地球表層環境科学
- 総合物理研究領域
- 分野:複雑系物理学、相関系物理学
- 情報システム環境領域
- 分野:情報システム環境学
- 社会環境研究領域
- 分野:地域環境論、現代社会論
- 自然環境研究領域
- 文明科学部門
- 文明史基礎研究領域
- 分野:文明史文化史研究、文化人類学、社会文化研究
- 地域研究領域
- 分野:広域アジア研究、広域ヨーロッパ研究、英米研究
- 文明史基礎研究領域
- 21世紀科学プロジェクト群[注釈 27]
- 総合科学研究プロジェクト
- 言語と情報研究
- 文明と自然研究
- リスク研究
- 資源エネルギー研究
- 平和科学研究プロジェクト
- ヒロシマ平和学
- 総合科学研究プロジェクト
- 人間科学部門
- 人文学専攻
- 総合人間学講座(教育研究分野:人間文化学分野)
- 専門分野:比較日本文化学
- 応用哲学・古典学講座(教育研究分野:思想文化学分野)
- 専門分野:哲学、インド哲学、倫理学、中国思想文化学
- 歴史文化学講座(教育研究分野:歴史文化学分野)
- 専門分野:日本史学、東洋史学、西洋史学
- 日本・中国文学語学講座(教育研究分野:日本・中国文学語学分野)
- 専門分野:日本文学語学、中国文学語学
- 欧米文学語学・言語学講座(教育研究分野:欧米文学語学・言語学分野)
- 専門分野:アメリカ・イギリス文学、ドイツ文学語学、フランス文学語学、英語学、言語学
- 地表圏システム学講座(教育研究分野:地表圏システム学分野)
- 専門分野:地理学、考古学、文化財学
- 総合人間学講座(教育研究分野:人間文化学分野)
教育学研究科
- 博士課程前期[注釈 29]
- 学習科学専攻[注釈 30]
- 学習開発基礎専修
- カリキュラム開発専修
- カリキュラム開発研究プログラム
- 初等教育開発プログラム[注釈 31]
- 特別支援教育学専攻[注釈 32]
- 科学文化教育学専攻[注釈 33]
- 言語文化教育学専攻[注釈 37]
- 生涯活動教育学専攻[注釈 40]
- 健康スポーツ教育学専修
- 健康スポーツ教育学研究プログラム
- 中等教科教育開発プログラム(保健体育科教育)[注釈 41]
- 人間生活教育学専修
- 音楽文化教育学専修
- 造形芸術教育学専修
- 健康スポーツ教育学専修
- 教育学専攻[注釈 42]
- 教育学研究プログラム
- 学校経営・行政開発プログラム[注釈 43]
- 心理学専攻[注釈 44]
- 標準コース(標準的教育プログラム)
- 心理臨床学コース(臨床心理士養成教育プログラム)
- 高等教育開発専攻[注釈 45]
- 留学生特別コース
- 学習科学専攻[注釈 30]
- 博士課程後期
社会科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)[注釈 49]
- 法政システム専攻[注釈 50]
- 履修プログラム(前期課程)
- 公共法政プログラム
- ビジネス法プログラム
- グローバル法政プログラム
- 履修プログラム(前期課程)
- 社会経済システム専攻[注釈 51]
- 履修プログラム(前期課程)
- ファイナンスプログラム
- 経済分析プログラム
- 公共政策プログラム
- 比較経済システムプログラム
- 履修プログラム(前期課程)
- マネジメント専攻[注釈 52]
- 履修プログラム(前期課程)
- マネジメントプログラム
- アジアマネジメントプログラム
- 履修プログラム(前期課程)
- 数学専攻
- 代数数理講座
- 研究分野:代数数理
- 多様幾何講座
- 研究分野:多様幾何
- 数理解析講座
- 研究分野:数理解析
- 確率統計講座
- 研究分野:確率統計
- 総合数理講座
- 研究分野:総合数理
- 代数数理講座
- 物理科学専攻
- 化学専攻
- 分子構造化学講座
- 研究分野:構造物理化学、固体物性化学(無機固体・構造・物性)、錯体化学(金属錯体の合成・構造・反応)、分析化学(分光分析化学・分離化学・溶液化学)、構造有機化学(有機合成化学・超分子化学・構造有機化学)、光機能化学
- 分子反応化学講座
- 研究分野:反応物理化学(化学反応論・反応動力学)、量子化学(理論化学・計算化学・分光学・分子集積体の物性・高分子物性)、有機典型元素化学、反応有機化学、放射線反応化学
- 分子構造化学講座
- 生物科学専攻
- 地球惑星システム学専攻[注釈 58]
- 研究分野:地球惑星進化学、地球ダイナミクス、地球環境・資源学
- 数理分子生命理学専攻
- 数理計算理学講座
- 研究分野:非線形数理学、現象数理学、複雑系数理学
- 生命理学講座
- 研究分野:分子生物物理学、自己組織化学、生物化学、分子遺伝学、分子形質発現学、遺伝子化学
- 数理計算理学講座
先端物質科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- 医歯薬学専攻(4年制博士課程)
- 薬科学専攻[注釈 73](博士前期課程・博士後期課程)
- 薬科学講座
- 保健学専攻(博士前期課程・博士後期課程)
- 口腔健康科学専攻[注釈 76](博士前期課程・博士後期課程)
- 口腔健康科学講座
- クリニカルコース(前期課程)
- リサーチコース(前期課程)
- 口腔健康科学講座
- 医歯科学専攻(修士課程)[注釈 77]
- 医歯科学コース
- 医学物理士コース
- 機械システム工学専攻
- 機械システム工学講座[注釈 79]
- 機械物理工学専攻
- システムサイバネティクス専攻
- 情報工学専攻
- 情報工学講座[注釈 84]
- 化学工学専攻
- 化学工学講座[注釈 85]
- 応用化学専攻
- 応用化学講座[注釈 86]
- 社会基盤環境工学専攻
- 輸送・環境システム専攻
- 輸送・環境システム講座[注釈 89]
- 建築学専攻
生物圏科学研究科(~2018、博士前期課程・博士後期課程)
- 生物資源科学専攻[10]
- 陸域動物生産学講座
- 教育科目:家畜育種遺伝学、家畜生殖学、家畜飼養学、家畜生体機構学、家畜管理学
- 水圏生物生産学講座
- 教育科目:水族生理学、水族病理学、水族生態学、水圏資源生物学、水族生化学、水産増殖学
- 食料資源経済学講座
- 教育科目:食料生産管理学、食料市場学
- 瀬戸内圏フィールド科学講座【協力講座】
- 教育科目:陸域生物圏フィールド科学、海域生物圏フィールド科学
- 陸域動物生産学講座
- 生物機能開発学専攻[10]
- 分子生命開発学講座
- 教育科目:免疫生物学、酵素化学、微生物機能学、生態機能物質化学、生体分子機能学
- 食資源科学講座
- 教育科目:海洋生物資源化学、動物資源化学、食品物理学、食品工学、食品衛生学、分子栄養学、醸造資源開発学[注釈 92]
- 分子生命開発学講座
- 環境循環系制御学専攻[10]
国際協力研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- 開発科学専攻
- 開発政策講座;開発政策コース
- 開発技術講座;開発技術コース
- 平和共生講座;平和共生コース
- 教育文化専攻
- 教育文化講座
- 教育開発コース
- 文化コース
- 教育文化講座
- 法務専攻[注釈 97]
- 2年コース(法学既修者)
- 3年コース(法学未修者)
専攻科
編集- 特殊教育特別専攻科
- 知的障害教育専攻
学術院
編集教員組織として2016年4月1日に設置。教員の所属が従来の研究科・研究院などから学術院に移行[注釈 98]。
- 人文学分野
- ユニット:哲学・倫理学・宗教学・芸術学、人類学・地理学・歴史学、英語圏文学・英語学、外国文学・外国語学、日本文学・日本語学
- 社会科学
- ユニット:法学・政治学、経済学・経営学、社会学、心理学、教育学、教科教育学、スポーツ科学
- 理工学
- ユニット:数学、情報学、地球科学・環境学、素粒子・宇宙物理・天文学、物性物理、基礎化学、応用化学・化学工学、機械・総合工学、電気電子・システム工学、社会基盤・建築学
- 生物・生命科学
- ユニット:農学、生物工学、生物環境、基礎生物学、生命科学、生命薬科学、生命医科学、生命歯科学
- 健康科学
- ユニット:社会医学、臨床医学(内科系)、臨床医学(外科系)、臨床歯学、保健学
附属機関・施設
編集![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/6/6b/HiroshimaUniv_IMC.jpg/200px-HiroshimaUniv_IMC.jpg)
![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/7/74/HiroshimaUniv_Nanodevices%26Systems.jpg/200px-HiroshimaUniv_Nanodevices%26Systems.jpg)
![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/5/5d/HiroshimaUniv_Library.jpg/200px-HiroshimaUniv_Library.jpg)
![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/2/2d/%E6%9D%B1%E5%BA%83%E5%B3%B6%E5%B8%82%E5%A4%A9%E6%96%87%E5%8F%B0_Higashi-Hiroshima_Astronomical_observatory_-_panoramio.jpg/200px-%E6%9D%B1%E5%BA%83%E5%B3%B6%E5%B8%82%E5%A4%A9%E6%96%87%E5%8F%B0_Higashi-Hiroshima_Astronomical_observatory_-_panoramio.jpg)
研究
編集21世紀COEプログラム
編集21世紀COEプログラムとして、下記5件のプロジェクトが採択された。
- 情報・電気・電子
- 2002 - 2006年度
- テラビット情報ナノエレクトロニクス
- 人文科学
- 2002 - 2006年度
- 21世紀型高等教育システム構築と質的保証
- 医学系
- 2003 - 2007年度
- 放射線災害医療開発の先端的研究教育拠点
- 学際・複合・新領域
- 2003 - 2007年度
- 社会的環境管理能力の形成と国際協力拠点
- 革新的な学術分野
- 2004 - 2008年度
- 超速ハイパーヒューマン技術が開く新世界
グローバルCOEプログラム
編集グローバルCOEプログラムとして、下記1件のプロジェクトが採択された。
- 数学・物理学・地球科学
- 2008 - 2012年度
- 現象数理学の形成と発展(※ 申請大学 : 明治大学、連携先大学 : 広島大学)
COE形成プログラム
編集COE形成プログラムとして、下記1件のプロジェクトが採択された。
- 複合自由度機能物質研究拠点
- 2001 - 2005年度
- 複合自由度をもつ電子系の創製と新機能開拓
文化庁「日本語教師養成・研修推進拠点整備事業」
編集- 2023年度~
中国・四国ブロック(鳥取県・島根県・岡山県・広島県・山口県・徳島県・香川県・愛媛県・高知県)における拠点として採択された(2023年10月26日 第160回学長定例記者会見発表[18])。
その他の採択プログラム
編集学生生活
編集オリエンテーションキャンプ
編集学部新入生(留年・復学、編入生を含む)を対象としたオリエンテーションキャンプ(通称オリキャン)が催されている。ただし、この行事は公認している学部とそうでない学部(自主開催)があり、スタッフとして2年生以上の学部生が参加している。また、学部の公認行事となっている場合には教員が参加する。
大学祭
編集部活動・クラブ活動・サークル活動
編集スポーツ
編集大学関係者と組織
編集大学関係者組織
編集大学関係者一覧
編集施設
編集東広島キャンパス
編集- 使用学部:総合科学部、文学部、教育学部、経済学部(昼間コース)、理学部、工学部、生物生産学部
- 使用研究科:大学院総合科学研究科、文学研究科、教育学研究科、社会科学研究科(マネジメント専攻を除く)、理学研究科、工学研究科、生物圏科学研究科
- 使用附属施設:上記部局等に関連する附属機関・施設
- 最寄り駅:JR山陽本線西条駅、JR山陽新幹線東広島駅(路線バス(中国JRバス・芸陽バス二社共同運行)は「広大中央口」「広大北口」「広大二神口」「二神山」「広大西口」「大学会館前」「ががら口」「広大東口」「山中池」各バス停のうち目的施設に近いものを利用)
学生寮
編集霞キャンパス
編集- 使用学部:医学部、歯学部、薬学部
- 使用研究科:大学院医系科学研究科
- 使用附属施設:上記部局等に関連する附属機関・施設
- 最寄り駅:山陽本線広島駅より広電バス(路線番号5号線;「広島駅前」バス停4番のりば)利用、終点「大学病院前」下車
東千田キャンパス
編集- 使用学部:法学部(昼間コース)、法学部夜間主コース、経済学部夜間主コース
- 使用研究科:大学院社会科学研究科マネジメント専攻、法務研究科
- 使用附属施設:上記部局等に関連する附属機関・施設
- 最寄り駅:広島電鉄宇品線日赤病院前電停
廃止されたキャンパス・校地
編集千田キャンパス
編集東雲分校
編集広島大学附属東雲小学校・同附属東雲中学校の校地、およびその南隣のマンション・広島高速2号線東雲出入口が立地している一角は、戦前の広島師範学校(男子部)の校地で、新制移行後それを継承した教育学部東雲分校(その後、学校教育学部キャンパス)の跡地である。学校教育学部の東広島キャンパスへの統合移転により大学キャンパスとしては廃止され、現在では上記の2附属校のみが残っている。
福山分校
編集皆実分校
編集三原分校
編集戦前の広島師範学校女子部(広島県女子師範学校の後身)の校地で、新制移行後これを継承した広島大学教育学部三原分校となったが、上記の東雲分校への統合により大学キャンパス(分校)としては廃止された(広島大学附属三原幼稚園・小学校・中学校の校地・校舎のみが存続している)。
呉分校
編集現在の医学部の前身である県立広島医科大学の校地で、同大学が広大に統合されて医学部・附属病院に改組され医学部キャンパスとなった後、上記の霞キャンパスに順次移転し、廃止された。
対外関係
編集国際機関等協定先
編集国内・学術交流等協定校
編集国際・学術交流等協定校
編集
- 韓国
- 中国
- 中国科学院(北京市)
- 北京師範大学(北京市)
- 首都師範大学(北京市)
- 北京航空航天大学(北京市)
- 北京交通大学 (北京市)
- 清華大学 (北京市)
- 南開大学(天津市)
- 復旦大学(上海市)
- 上海交通大学(上海市)
- 上海師範大学(上海市)
- 東北師範大学(吉林省長春市)
- 大連理工大学(遼寧省大連市)
- 燕山大学(河北省秦皇島市)
- 南京大学(江蘇省南京市)
- 蘇州大学(江蘇省蘇州市)
- 温州大学(浙江省温州市)
- 温州師範学院(浙江省温州市)
- 四川農業大学(四川省)
- 武漢大学(湖北省武漢市)
- 華中科技大学(湖北省武漢市)
- 湖南大学(湖南省長沙市)
- 中山大学 (広東省広州市)
- 国際関係学院
- 広島大学、常石造船との協定校
- 香港
- 台湾
- フィリピン
- フィリピン大学ディリマン校
- ベトナム
- ベトナム交通運輸大学
- ベトナム国家大学ホーチミン市校
- ホーチミン市医科薬科大学
- ベトナム国家大学機構(ハノイ)・教育大学
- ベトナム教育訓練省
- タイ
- マレーシア
- シンガポール
- 南洋工科大学
- シンガポール経営大学(広島経済大学との三者協定)
- インドネシア
- バングラデシュ
- インドネシア
- トルコ
- ヨルダン
- カザフスタン
- ロシア
- ポーランド
- セルビア
- フィンランド
- スウェーデン
- オーストリア
- ブルガリア
- オランダ
- イギリス
- ドイツ
- フランス
- パリ第4大学フランス文明研究センター
- リヨン第1大学
- トゥールーズ・ル・ミライユ大学
- ケニア
- ガーナ
- シエラレオネ
- アメリカ合衆国
- カナダ
- ドミニカ共和国
- 高等教育科学技術省
- サントドミンゴ自治大学
- ブラジル
- オーストラリア
- ニュージーランド
部局間学術交流等協定校
編集総合科学部
文学研究科
- ガジャマダ大学文化研究学部(インドネシア)
- パジャジャラン大学文学部(インドネシア)
- 北京大学歴史学系(中国北京市)
- 首都師範大学外国語学院(北京市)
- 蘇州大学社会学院(中国江蘇省)
- 長江師範学院(中国)
- 寧波大学外語学院(中国)
- 湖南大学外語学院(中国)
- 復旦大学歴史学系(中国)
- 清華大学人文社会科学学院(中国)
- ローザンヌ大学文学部(スイス)
- サンパウロ大学人文学部(ブラジル)
- ヴェストファーレン・ヴィルヘルム大学第8学部(歴史・哲学)(ドイツ)
教育学部
- ミネソタ大学教育学部(米国ミネソタ州)
- ソウル大学校師範大学(韓国)
- チュラーロンコーン大学教育学部(タイ)
- インドネシア教育大学(インドネシア)
- 上海体育学院(中国上海市)
- ベルリン自由大学教育科学部(ドイツ)
- アムステルダム大学教育科学部(オランダ)
学校教育学部
- イースト・カロライナ大学教育学部(米国ノースカロライナ州)
教育学研究科
- ソウル大学校師範大学(韓国)
- 北京師範大学教育学院(中国)
- 香港教育学院教育学部(香港)
- インドネシア教育大学(インドネシア)
- ケルン大学特殊教育学部(ドイツ)
法学部
経済学部
- イースト・アングリア大学社会経済研究スクール(イギリス)
- グラスゴー大学社会科学部(イギリス)
社会科学研究科
- 上海社会科学院法学研究所(中国上海市)
- 大連大学日本語言文化学院(中国)
- 大連大学人文学群歴史学院(中国)
- 東北財経大学公共管理学院(中国)
- 大連外国語学院日本語学院(中国)
- 華東政法大学(中国)
- 内蒙古大学法学院(中国)
- 中国海洋大学外国語学院(中国)
- 中国政法大学法学院(中国)
- 中国政法大学政治および公共管理学院(中国)
- 浙江大学光華法学院(中国)
- 国立政治大学台湾史研究所(台湾)
- ブルゴーニュ大学政治学部および大学院法学研究科(フランス)
法務研究科
- 上海社会科学院法学研究所(中国上海市)
理学部
理学研究科
- オレンブルク国立大学物理学部、自然化学部、数学部(ロシア連邦オレンブルク州)
- カザン大学生物学および土壌学部(ロシア連邦)
- モスクワ国立大学計算数学・サイバネティックス部(ロシア連邦モスクワ市)
- モスクワ国立大学力学・数学部(モスクワ市)
- モスクワ国立教育大学生物・化学部(モスクワ市)
- ベルリン自由大学生物・科学・薬学部(ドイツ)
- 光州科学技術院環境科学工学研究科
- ブルネイ・ダルサラーム大学理学部(ブルネイ)
- バングラデシュ農業大学水産学部(バングラデシュ)
- ペシャワール大学生命環境科学部・数物理学部(パキスタン)
- ミニア大学(エジプト)
医学部
- ノースカロライナ大学チャペルヒル校化学部(米国ノースカロライナ州)
- マーサー大学薬学部(米国ジョージア州)
- テンプル大学医学部(米国ペンシルベニア州)
- テネシー大学健康科学センター薬学部(米国テネシー州)
- テキサス大学オースティン校化学部(米国テキサス州)
- マクギール大学医学部(カナダケベック州)
- 忠南大学校医科大学(韓国)
- ハサヌディン大学医学部(インドネシア)
- コンケーン大学医学部・薬学部(タイ)
- トリブバン大学医学部(ネパール)
- パビア大学医学部(イタリア)
- 医学アカデミー放射線医学センター(ウクライナ)
- カール・フランツェンス・グラーツ大学医学部(オーストリア)
- サリー大学健康医学部(イギリス)
歯学部
- ニューカッスル・アポン・タイン大学歯学部(イギリス、1994年)
- 四川大学華西口腔医学院(華西医科大学口腔医学院)(中国、1995年)
- マラヤ大学(マレーシア、1995年)
- イエテボリ大学歯学部(スウェーデン、1998年)
- 圓光大学校歯科大学(韓国、2000年)
- コンセプシオン大学歯学部(チリ、2000年)
- 香港大学歯学部(香港、2000年)
- アテネ大学歯学部(ギリシャ、2001年)
- チュラロンコン大学(タイ、2003年)
- 台北医学大学口腔医学院(台湾、2005年)
- ワシントン大学歯学部(米国ワシントン州、2006年)
- コンケン大学歯学部(タイ、2007年)
- ホーチミン市医科薬科大学歯学部(ベトナム、2008年)
- 高雄医学大学歯学部(台湾、2009年)
- 国立健康科学大学(カンボジア、2009年)
- ペラデニヤ大学歯学部(スリランカ、2010年)
- 慶北大学校歯学部(韓国、2010年)
- 天津医科大学口腔医学院(中国、2012年)
- ブリティッシュコロンビア大学歯学部(カナダ、2012年)
- 釜山カトリック大学校(韓国、2013年)
- ホーチミン市国立歯科口腔病院(ベトナム、2013年)
- ヤンゴン歯科医学大学(ミャンマー、2013年)
- シェフィールド大学臨床歯学部(イギリス、2013年)
- 建陽大学校医療科学部(College of Medical Science) (韓国、2015年)[30]
薬学部
- コンケン大学薬学部(タイ)
- チェンマイ大学薬学部(タイ)
- プリンスオブソンクラ大学薬学部(タイ)
- オールバニ薬科大学(米国)
保健学研究科
- テキサス大学ヒューストン校看護学部(米国テキサス州)
- ポートランド州立大学(米国)
- トリブバン大学医学部(ネパール)
- 高麗大学校看護学部(韓国)
- 中国医薬大学健康看護学院
工学部
- 嶺南大学校工科大学(韓国)
- ハルビン工業大学(中国黒竜江省ハルビン市)
- 大連理工大学(中国遼寧省大連市)
- 燕山大学(中国河北省)
- スラバヤ工科大学(インドネシア)
- ペラデニヤ大学工学部(スリランカ)
- クレムソン大学工学部(米国サウスカロライナ州)
- ミシガン大学工学部(米国ミシガン州)
- アイオワ大学工学部(米国アイオワ州)
- ノッティンガム大学工学部(イギリス)
- クイーンズランド大学工学、物理化学および建築学部(オーストラリア)
工学研究科
- 釜慶大学校環境海洋大学(韓国)
- 慶北大学校自然科学大学(韓国)
- ソウル大学校工科大学(韓国)
- 忠南大学校グリーンエネルギー工学研究院(韓国)
- 上海交通大学船舶海洋および建築工程学院(中国上海市)
- 西安交通大学能源・動力工程学院(中国陝西省西安市)
- 国家海洋局第2海洋研究所(中国)
- 中国科学院合肥知能機械研究所(中国)
- 重慶大学建築学部(中国)
- 国立中央大学工学院(台湾)
- 国立台湾大学理学院(台湾)
- タマサート大学シリントーン国際工学研究科(タイ)
- ペトロナス工科大学(マレーシア)
- バンドン工科大学産業技術学部(インドネシア)
- スラバヤ工科大学大学院課程(インドネシア)
- アヴェイロ大学機械技術およびオートメーション研究センター(ポルトガル)
- グアナファト大学イラプァトーサラマンカーキャンパス工学部(メキシコ)
- リーズ大学工学部(イギリス)
生物生産学部
- 四川農業大学(中国四川省)
- クイーンズランド大学資源農獣医学部(オーストラリア)
生物圏科学研究科
- 釜慶大学校水産科学大学(韓国)
- 東海大学農学院(台湾)
- ノンラム大学(ベトナム)
- カセサート大学経済学部(タイ)
- ビサヤ州立大学農学部(フィリピン)
- ガジャ・マダ大学農学部(インドネシア)
- アイルランガ大学水産海洋学部(インドネシア)
- バングラデシュ農業大学(バングラデシュ)
- ペラデニヤ大学農学部(スリランカ)
先端物質科学研究科
- ソウル大学校ナノシステム研究所(韓国)
- 西江大学校理学部および工学部(韓国)
- 天津大学電子情報学部(中国)
- 西安交通大学電子物理・デバイス研究所(中国)
- 北京大学香港科技大学深圳研修院(中国)
- シーラーズ大学農学部 2010.9.1
- ミニア大学薬学部
- チャールズ大学数学物理学部(チェコ)
国際協力研究科
- 国土研究院(韓国)
- 国家環境保護総局環境経済政策研究センター(中国北京市)
- 北京大学アジア・アフリカ研究所(北京市)
- 北京交通大学交通運輸学院(北京市)
- 中国人民大学環境学院(北京市)
- 中国国際民間組織合作促進会(中国)
- ベトナム人文社会科学院東南アジア研究所(ベトナム)
- ベトナム科学技術院環境技術研究所(ベトナム)
- 国家経済社会開発庁(タイ)
- パヤップ大学(タイ)[31]
- チェンマイ大学政治・行政学部(タイ)[31]
- ラオス国立大学経済経営学部(ラオス)
- パンナサストラ大学社会科学・国際関係学部(カンボジア)[31]
- デ・ラ・サール大学リベラルアーツ学部大学院プログラム(フィリピン))[31]
- 環境省環境政策・制度局(インドネシア)
- 国家開発企画庁、財務省(インドネシア)
- インドネシア大学経済学部(インドネシア)
- ガジャ・マダ大学経済学部(インドネシア)
- シアー・クアラ大学法学部大学院(インドネシア)
- ボゴール農業大学大学院情報技術研究科(インドネシア)
- 南洋理工大学S.ラジャラトナム国際学大学院(シンガポール)[31]
- 東ティモール大学政治社会学部平和紛争研究大学院(東ティモール))[31]
- バングラデシュ工科大学(バングラデシュ)
- テキサス大学オースティン校リンドン・ジョンソン公共政策研究科(米国テキサス州)
- トリブバン大学ネパールアジア研究所(ネパール)
- トリブバン大学農畜産学部(ネパール)
- ザンビア大学教育学部(ザンビア)
原爆放射線医科学研究所
- 北京放射線医学研究所(中国北京市)
- 蘇州大学放射線医学・公衆衛生学院(中国江蘇省)
- ミンスク遺伝性疾患研究所(ベラルーシ)
- ベラルーシ医学再教育アカデミー(ベラルーシ)
- ロシア連邦放射線医学研究所(ロシア)
- 健康省放射線生物学・放射線防護研究センター(ブルガリア)
- ウィスコンシン大学ヒト腫瘍学部(米国ウィスコンシン州)
教育開発国際協力研究センター
- エジンバラ大学アフリカ研究センター(イギリス)
- インド国立教育計画行政研究所(インド)
- ケープコースト大学教育研究所(ガーナ)
- ダルエスサラーム大学教育学部(タンザニア)
- プレトリア大学科学・数学・技術教育共同センター(南アフリカ共和国)
- マラウィ大学教育研究訓練センター(マラウィ)
- マケレレ大学教育学部(ウガンダ)
- ニューヨーク州立大学アルバーニ校教育学部教育行政政策学科(米国)
情報メディア教育研究センター
高等教育研究開発センター
放射光科学研究センター
ナノデバイス・バイオ融合科学研究所
- カリフォルニア大学サンタクルーズ校(米国)
- ハーバード大学大学院工学・応用科学研究科(米国)
- テキサス大学ダラス校(米国)
- カリフォルニア大学ロサンゼルス校高速エレクトロニクス研究所(米国)
- トウェンテ大学MESA+ナノテクノロジー研究所(オランダ)
- スウェーデン王立工科大学大学院情報通信技術研究科(スウェーデン)
- バンドン工科大学電気情報学部(インドネシア)
- バンドン工科大学理学部
- バングラデシュ工科大学電気電子工学部(バングラデシュ)
先進機能物質研究センター
- 西ケープ大学南アフリカ応用材料化学研究所(南アフリカ共和国)
- ロスアラモス国立研究所(米国)
- 台湾工業技術研究院(台湾)
- 北京大学希土材料化学および応用国家重点実験室・無機化学研究所(中国)
HiSIM研究センター
- インド工科大学ハイデラバード校(インド)
宇宙科学センター
- 国立天文学地球物理学研究所(エジプト)
国際センター
北京研究センター
- 貴州大学外国語学院(中国)
附属図書館
複合国際学術交流協定
編集- 教育学部
- 大阪教育大学や鳴門教育大学とつくる西日本における3大学コンソーシアムと、米国のノースカロライナ大学ウィルミントン校。イーストカロライナ大学、ウエスタンカロライナ大学からなるノースカロライナ州における3大学コンソーシアム
企業との協力
編集社会との関わり
編集映画化
編集ペスタロッチー教育賞
編集大学院教育学研究科では1992年よりペスタロッチー教育賞を民衆教育に貢献した個人・団体に贈っている。