熊谷尚夫
| 生誕 |
1914年7月11日 岡山県岡山市 |
|---|---|
| 死没 | 1996年6月11日（81歳没） |
| 国籍 |
 日本 |
| 研究機関 | （機関）大阪大学 |
| 研究分野 |
厚生経済学 経済政策 |
| 母校 | 東京帝国大学 |
| 受賞 | 日本学士院会員 |
熊谷 尚夫︵くまがい ひさお、1914年︵大正3年︶7月11日 - 1996年︵平成8年︶6月11日︶は、日本の経済学者。専門は、厚生経済学・経済政策。学位は、経済学博士︵大阪大学・論文博士・1958年︶︵学位論文﹁資本主義経済と雇傭﹂︶。大阪大学名誉教授。日本学士院会員。岡山県岡山市生まれ。河合栄治郎門下。
略歴[編集]
学歴[編集]
●1931年3月‥岡山県第二岡山中学校第4学年修了 ●1934年3月‥第六高等学校文科甲類卒業 ●1937年4月‥東京帝国大学経済学部卒業職歴[編集]
●1937年5月‥日本生命保険株式会社入社 ●1940年7月‥福島高等商業学校講師嘱託 ●1941年3月‥福島高等商業学校教授 ●1944年4月‥福島経済専門学校教授 ●1944年9月‥東北帝国大学法文学部助教授 ●1947年10月‥東北大学法文学部助教授 ●1949年4月‥東北大学経済学部助教授 ●1951年4月‥東北大学経済学部教授 ●1954年6月‥福島大学経済学部教授 ●1956年4月‥大阪大学経済学部教授 ●1957年8月‥大阪大学評議員︵1959年7月まで︶ ●1965年4月‥大阪大学経済学部学部長︵1966年3月まで︶[1] ●1978年‥関西大学経済学部教授 ●1985年‥松阪大学︵現・三重中京大学︶教授学外における役職[編集]
●1962年5月 公認会計士審査会試験委員︵第2次︶︵1967年9月まで︶ ●1963年12月 日本経済研究センター理事 ●1964年9月 関西経済研究センター理事 ●1967年7月 経済審議会臨時委員 ●1967年11月 経済企画庁経済研究所所長︵1969年10月まで︶ ●1968年6月 産業構造審議会委員︵1970年6月まで︶ ●1969年11月 学術審議会委員︵1973年11月まで︶ ●1972年4月 理論・計量経済学会会長︵1973年3月まで︶ ●1972年9月 高等教育懇談会委員 ●1974年8月 社会保障制度審議会委員 ●1975年1月 経済審議会委員 ●1986年12月 日本学士院会員受賞歴[編集]
●1965年11月 日経経済図書文化賞︵﹃経済政策原理﹄︶著書[編集]
単著[編集]
●﹃厚生経済学の基礎理論﹄︵東洋経済新報社、1948年︶ ●﹃近代経済学﹄︵日本評論社、1956年︶ ●﹃厚生経済学の基礎理論︵増補版︶﹄︵東洋経済新報社、1957年︶ ●﹃資本主義経済と雇傭﹄︵日本評論社、1957年︶ ●﹃現代経済学入門﹄︵日本評論社、1960年︶ ●﹃経済政策原理-混合経済の理論-﹄︵岩波書店、1964年︶ ●﹃日本の産業組織︵1︶﹄︵中央公論社、1973年︶ ●﹃厚生経済学﹄︵創文社、1978年︶ ●﹃経済原論﹄︵岩波書店、1983年︶ ●﹃経済学対話﹄︵筑摩書房、1992年︶編著[編集]
●﹃近代経済学講義﹄︵安井琢磨、西山千明との編著、創文社、1964年︶ ●日本経済研究センター﹃日本の物価-物価の総合的研究-﹄︵渡部経彦との編著、日本経済新聞社、1966年︶ ●﹃経済学入門﹄︵川口慎二、森嶋通夫との編著、有斐閣、1967年︶ ●関西経済研究センター﹃市場構造と経済効率﹄︵熊谷の単編、有斐閣、1968年︶ ●﹃近代経済学1 基礎理論﹄︵大石泰彦との共編、有斐閣<有斐閣双書:入門・基礎知識編>1970年︶ ●﹃近代経済学2 応用経済学﹄︵大石泰彦との共編、有斐閣<有斐閣双書:入門・基礎知識編>1970年︶ ●﹃近代経済学3 近代経済学史﹄︵大石泰彦との共編、有斐閣<有斐閣双書:入門・基礎知識編>1970年︶ ●﹃シンポジウム・PPBS-その役割と課題-﹄︵熊谷の単編、日本経済新聞社、1971年︶ ●﹃経済政策の目標-効率と公正をめぐって-﹄︵日本経済新聞社、1972年︶ ●﹃経済と計画-現代経済学への招待-﹄︵建元正弘との編著、日本放送出版協会、1972年︶ ●﹃経済思想と現代の世界﹄︵熊谷の単編、日本経済新聞社、1976年︶訳書[編集]
●T.モルガン﹃国民所得と雇用﹄︵渡辺太郎との共訳、1951年︶ ●D.H.ロバートソン﹃貨幣﹄︵安井琢磨との共訳、岩波書店、1956年︶ ●J.M.ケインズ﹃人物評伝﹄︵大野忠男との共訳、岩波書店、1959年︶ ●ミルトン・フリードマン﹃資本主義と自由﹄︵西山千明、白井孝昌との共訳、マグロウヒル好学社、1975年︶ ●J.R.ヒックス﹃価値と資本︵上︶-経済理論の若干の基本原理に関する研究-﹄、同︵下︶︵安井琢磨との共訳、岩波書店、1995年︶論文[編集]
●﹁恒常成長率の概念について﹂﹃季刊理論経済学﹄第2巻第3号︵1951年︶ ●﹁賃銀と物価との関係についての覚書﹂﹃季刊理論経済学﹄第4巻第3・4号︵1953年︶ ●﹁経済学の範囲と方法﹂﹃季刊理論経済学﹄第24巻第1号︵1973年︶ ●﹁シュムペーターの民主主義論﹂﹃日本學士院紀要﹄第48巻第3号︵1994年︶書評[編集]
●﹁都留重人著﹃公害の政治経済学﹄﹂﹃季刊理論経済学﹄第23巻第3号︵1973年︶脚注[編集]
(一)^ 以上﹁経歴﹂﹃大阪大学経済学﹄Vol.25 No.2・3、大阪大学大学院経済学研究科、1975年、3-5頁。関連項目[編集]
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