![特集「生体認証大ブレーク」(6)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/bed39b5962a5d552c95b6d796db8f55e72d32943/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fxtech.nikkei.com%2Fimages%2Fn%2Fxtech%2F2020%2Fogp_nikkeixtech_hexagon.jpg%3F20220512)
レーザービームを空間中にフォーカスし、空気をプラズマ化して発光させる技術 発生するプラズマの輝度・コントラスト・生成距離を制御する技術を開発 空気以外何も存在しない空間に“リアルな3次元(3D)映像”を世界で初めて表示することに成功 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 吉川 弘之】(以下「産総研」という) 光技術研究部門【部門長 渡辺 正信】は、 慶應義塾大学【塾長 安西 祐一郎】(以下「慶應大」という)理工学部システムデザイン工学科 内山 太郎研究室、株式会社バートン【代表取締役 木村 秀尉】(以下「(株)バートン」という)と共同で、空気以外なにも存在しない空間にドットアレイからなる“リアルな3次元(3D)映像”を表示する装置の試作に成功した。 これまでに報告されている多くの3次元ディスプレイ技術は、人間の両眼視差を利用する3次元表示方法であり、視野制限や虚像の誤認識による生理的不
●インターネットを利用したサービスは、今や社会インフラとして我々の生活の中に根付いている。災害やテロなどの万一の事態が発生したときも、できる限りシステムを停止することなくサービスを継続することが、企業の社会的責任(CSR)として求められている。そのような流れの中、サービスの継続性に重点を置いた災害対策である「ディザスタリカバリー」の考え方が注目されている。 ●しかし、ディザスタリカバリーは万一の事態を想定した、いわば「保険」であり、そのコストの妥当性を評価するのが難しい。経営者は、どこまでのコストでどれだけのリスクが軽減できるのか、またその投資は自社の体力に見合うものなのかを明確にできないと、株主に対する説明責任を果たすことができない。 ●そこで本特集の最終回では、京セラコミュニケーションシステム株式会社の「D@TA Center」を紹介する。同社が提案する、ユーザー企業の定量的なリス
企業の書類の電子化を促すとされるe文書法。「e文書法ガイドライン」とも呼ばれる報告書を基に、電子文書に求められる技術的な要件を見ていこう。 企業の書類の電子化を促すとされるe文書法。しかし、誤解して理解していると、思わぬ落とし穴に陥る可能性がある。今回はe文書法によるところの電子文書の技術的要件について、2004年に経済産業省の「文書の電磁的保存等に関する検討委員会」がまとめた報告書を中心に2回に分けてポイントを見ていきたい。 この報告書は「e文書法ガイドライン」と呼ばれることがあるものの、民間企業に向けた政令によるガイドラインという公式な意味はない。ただ、電子文書の個別要件が府省庁によって今後定められる際の必要条件が示されており、間接的に企業に対する技術的な必要条件にもなってくる。前回も説明したとおり、これはあくまで必要条件であり、十分条件ではないので注意してほしい。 筆者はこの検討委員
本誌の読者であれば、既にご存じかもしれないが、「Skype」が人気だ。ライブドアやバッファローから提供され、「Skypeに最適なヘッドセット」やら「Skypeに簡単接続のUSBアダプタ」やら「携帯電話の形状のようなUSBフォン」など、さまざまな周辺機器も登場している。今回紹介するのは、これまたSkypeに最適化された「DN-VS6000」だ。これはなんと、家庭用電話機がSkypeの通話に使えるというシロモノなのだ。 「DN-VS6000」の接続は、昔のアナログモデムの接続を想像すればよいだろう。「DN-VS6000」を電話機と壁のモジュラージャックの中間に入れ、パソコンとはUSB経由で接続する。これで、Skypeも一般電話も一台の電話機で対応できる。 Skypeをインストールしていない状態で、USBコネクタに「DN-VS6000」を挿しても、「VoSKY」という名のUSBデバイスとしてしか
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