オリンピックに関するKajirin1のブックマーク (7)
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最近の東京、コロナ感染者数が落ち着いてきました。今日は1日あたりの感染者数が1000人を切りました。一時期、5000人/日超えてましたから、それと比べたらかなりの減少です。 と言いつつも、夏休みが明けてからの小学校。感染者数がじわじわと増えてきました。ほぼ1日おきに感染の報告があります。 話は戻り、この第5波。しっかりとオリンピック期間と一致しているのだけど、因果関係がないというのは本当なのだろうか…。不思議です。 オリンピックと言えば、先週、終了しましたね。 振り返ると、小6長男の小学生生活はオリンピックと共にあったと言っても過言ではないのですが、こうやって終わってみても、やっぱり不完全燃焼感が否めません(>_<) せっかく東京に住んでいるので、聖火を見に行ったり、オフィシャルショップに出かけたり、気分を盛り上げようとしたんですけどね。 www.tue.tokyo オフィシャルショップは
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いよいよオリンピックが開催されますね。 こんなコロナの中、やるの〜？？？と思っていたけど、本当にやることになって…頭の中がまだ付いていかない。笑 国際オリンピック委員会︵IOC︶と国民の両方をたてようと思ったら、 開催するけど非常事態宣言下の無観客 にならざるを得なかったのかな〜と思っています。 (肯定も否定もしておらず、単に、オリンピック開催になったんだ〜という感覚。) 批判は簡単だけど、こんなコロナ禍という未曾有の状況のなかでのオリンピック。政府の決断も大変だったんじゃないかなと。 でも、やっぱりワクチン接種はもっと進めておく必要はあったんじゃないかなと思います。(早速、批判だけど。笑) ﹁安心安全な大会実現﹂というも、早々に、選手や関係者から感染者が続出しているしねぇ。 ワクチン接種して陰性の確認が取れてから、入国してるんじゃなかったっけ？ ワクチン接種してもこれだけ感染するという証
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2021年6月25日、日本オリンピック委員会︵JOC︶が昨年4月下旬にサイバー攻撃による被害を受けていたと報じられました。ここでは関連する情報をまとめます。1年前のランサムウエア感染 2020年4月下旬、JOCがランサムウエアによりデータが一部暗号化される被害を受け、事務局内のサーバー、PCに一時アクセスできない状況が発生していたと報じられた。*1 JOCはこの影響により業務停止は部分的に発生したが、定常業務全体が停止する事態は起きていないとしている。*2 JOC事務局がランサムウエアに感染した原因や経緯は不明。またランサムウエアの種類名は報じられていない。 今回の事案では犯行声明や身代金要求が行われていないが、専門家の調査結果よりランサムウエアに感染したとJOCは判断している。 被害に遭ったサーバーには日本国内の競技団体強化選手に関する個人情報等が保管されていたが流出は確認されていない
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今日はつぶやきです。Twitterよりはかなり長いけど。なら、つぶやきではないか。笑 ちょっと視点を変えると、今、このタイミングでオリンピック開催されたら、ある意味、国民を元気付ける側面もあるんじゃないかなと、ふと、思ったりしました。 (政府の目的は、経済効果だとは思うのですが。) 私個人的には、スポーツするのも、スポーツ観戦も好きではないのですが、こんな、コロナでの閉塞感の中では、オリンピック、楽しいかも？！なんて、錯覚？！に陥っています。笑 でも、現実問題、多くの人が思っている通り、 こんなにコロナ患者が増加しているなかでの開催は、おいおい！ と思うし、 どんなに水際対策をしても、絶対にコロナウイルス持ち込むよね？ の心配は付きまといます。 こんなに強い開催意志を持っているのなら、当然、 日本国民 ワクチン接種完了 ⬇︎ オリンピック開催 という順序を経ると思っていたのですが、そうでは
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中国のウイグル人イスラム教徒に対するジェノサイドをめぐり、米国の政治家や人権団体が、2022年北京冬季オリンピックのボイコットを求める声が高まる中、米国オリンピック・パラリンピック委員会の責任者は、米国議会に宛てた書簡の中で、﹁アスリートボイコット﹂反対を伝えました。 アメリカ政府が運営する国際メディアの美國之音の報道から。 米国オリンピック・パラリンピック委員会(USOPC)の最高経営責任者(CEO)のサラ・ハーシュランド氏は、5月13日に連邦議会に宛てた書簡の中で、中国の人権問題に懸念を示しながらも、ボイコット反対を伝えました。 ハーシュランドCEOは書簡で、北京冬季オリンピック・パラリンピックのアスリートボイコットは、地政学的な問題の解決にはならないと述べ、最近の世論調査で約3分の2のアメリカ人が北京冬季大会のボイコットに反対していると指摘しました。 トランプ政権の退任間際にポンペオ
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東京夏季五輪、北京冬季五輪の開幕まであとわずかとなったところで、国際オリンピック委員会(IOC)が新たな論争を勃発させました。各国で抗議行動やボイコットの波が高まっている中で、IOCが新疆綿関連の中国企業と協力しました。 国際オリンピック委員会(IOC)は、2021年の東京夏季オリンピックと2022年の北京冬季オリンピックの、IOC委員やスタッフの公式ユニフォーム契約を、新疆ウイグル自治区に関連工場を持ち、新疆ウイグル自治区産の新疆綿花を使用していることを公然と宣伝している中国の繊維会社と締結しました。 米メディアAxiosの報道によりますと、IOCは2019年9月に式典で使用するIOC委員やスタッフの公式ユニフォームを恒源祥(Heng Yuan Xiang)が提供すると発表しました。 恒源祥は中国オリンピック委員会と長年の関係があり、2008年の北京オリンピックではスポンサーになっていま
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