ショッピングモールの二大巨頭、「楽天市場」対「Amazon.co.jp」、そして中古品売買プラットフォームの両雄、「Yahoo!オークション(ヤフオク)」対「メルカリ」。2トップがしのぎを削る両ジャンルの対決で2018年、国内利用者数の逆転現象が起きたことが明らかになった。
一応、クラウドワークスだとかランサーズといったお仕事依頼系のサイトに 登録はしてあるのだけど、ある程度キャリアのあるライターの方は 報酬の低さにびっくりするみたい。 いや、私もびっくりしてますよ。 ライティング案件を見ると、恐らくブログを量産したいためのブログ記事依頼 だとか、Webコンテンツ用のテキストがほとんど。 どこかの何かの下請けですらない感じもあります。 でもWeb用であるなら、よほど大手からの制作依頼じゃない限り、 1文字0.1円とか0.2円といった単価になっても仕方がないなと思うわけです。 ほとんどが低予算でなんとかやろうとしているのが現状でしょうし。 こういう安い案件を引き受ける方も悪いという声もあるけど、何かの片手間に やりたくて、この報酬でも納得してやれるのであれば、問題ないでしょう。 たとえ経験豊富なプロのライターであっても、その報酬でいいと思うことだって あるかもし
フリーライターゴメスの嘆き フリーライターの山田ゴメス氏が、Web文章の質の悪さを嘆いていた。タイトルを見たとき、てっきりイケダハヤト氏の悪口をいってる記事かと思ったのは、ここだけの秘密だ。 ・ウェブライターよ。なぜ君たちはこれほど文章がヘタなのか? ゴメス氏は、Webライターの文章が下手理由は次のように述べている。 たしかに、新聞や週刊誌から下りてきているウェブニュースあたりを除けば、ネット上に晒されている原稿は、紙媒体のそれと比べ、圧倒的に精度の低いものが多い。 ・句読点の打ち方のセンスの無さ ・無駄な漢字の使いすぎ ・副詞や接続詞や単語や語尾などの安直なダブり ・「きれい」だの「かわいい」だのの曖昧な形容詞の乱発 ・意味のない改行や強調文字 ・すぐに修正できるゆえの不注意な誤字 ……諸々、文脈のつながりだとかリズム感だとか見た目(文章と見た目は一般的には無関係だと思われがちだが、一つ
NECは1月30日、連結子会社でISP「BIGLOBE」を運営するNECビッグローブの全株式を投資ファンドの日本産業パートナーズに売却すると正式発表した。3月末をめどに株式譲渡を完了する予定。NECビッグローブは「日本産業パートナーズの豊富な経営支援ノウハウを活用することで、より機動的かつ戦略的に事業を展開する」としている。 売却により、2014年3月期の個別決算に関係会社株式売却益として約340億円、受取配当金として約48億円、連結決算に関係会社株式売却益として約270億円を計上する見込み。 BIGLOBEは1996年、NECのインターネット接続サービスやパソコン通信サービスを統合する形で開始。BIGLOBE部門は2006年に「NECビッグローブ」としてNECから分離して会社化した。 NECは通信インフラやシステム開発事業への経営資源の集中を進めており、BIGLOBEとの相乗効果が薄れた
情報発信ビジネスの民主化 インターネットが情報検索や情報発信の手段を変えたことに疑いの余地はありませんが、またインターネットが情報によって稼ぐ手段を変えたことも確かでしょう。ブログなどを利用すれば今や誰でも情報を簡単に発信できますし、その上でGoogle AdSenseや各種のアフィリエイトプログラムを活用することで簡単に稼ぐことができます。 たとえばマスメディアの時代ではテレビや雑誌で「社畜と家畜の共通点」というような他愛のない与太話を披露する機会があったとして、その結果、仕事を干されれば終わりです。しかしネットメディアの時代では書き手のモラル次第で飽きるまでそのような与太話を続けることができますし、PVがついてこようものなら、それをビジネスとして継続することさえできます。 もちろん手段があったところで、実際に金を稼ぐというのはなんにしても簡単なことではありません。それでもブログとアフィ
コミュニティ、ゲームサービス「アメーバ(Ameba)」やネット広告代理業を手掛けるサイバーエージェント。藤田晋社長(=タイトル下写真=)が率いるネット大手の一角が、大胆なリストラに乗り出すことが、東洋経済の取材で明らかになった。 今期決算で大型の特別損失を計上し、「ガラケー」と呼ばれる従来型の携帯電話向けサービスを中心に不採算事業から撤退する。ここ1~2年で爆発的に普及したスマートフォン向けサービスに力を注ぐ。 サイバーエージェントは1月31日、2013年9月期第1四半期(12年10~12月期)決算を発表した。売上高は408億円(前年同期比27%増)となった一方、営業利益は15億円(同68%減)に縮んだ。スマホ専用サービス「アメーバスマホ」で展開した30億円の大規模広告宣伝が先行費用として、重荷となった。 子会社株や事業売却で巨額特益計上 特筆すべきは純利益の膨らみだ。本業の儲けを示す営業
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