![大阪万博「トイレがない可能性」「電気がない可能性」SNS紛糾「まさにクールジャパン」 - Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/364faae563c9d6c0005d2fd6603c80ab3fd12115/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdata.smart-flash.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2023%2F12%2F04192421%2Fbanpaku_1_thumb_Y_jiji.jpg)
元陸上選手の為末大氏が先日、SNS(交流サイト)で私たちの国は「なにかあったらどうすんだ症候群」にかかっている、と発信していた。それは社会に安定と秩序をもたらすが、副作用として停滞を生み、個人の可能性を抑制するという。この症候群は、未来を予測してコントロールできるものと考え、その逆算でしか物事を判断できない。だが、実際には予想しないことが必ず起きる。それをイノベーションという国もあるが、この国
「反ワクチン」が産業に 収益40億円、雇用も生み出す―NGO 2021年08月12日13時30分 ケネディ元大統領のおいで反ワクチン活動家の弁護士ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏=2018年12月、ニューヨーク(AFP時事) 【シリコンバレー時事】米英が拠点のNGO「デジタルヘイト対抗センター(CCDH)」の調査によると、インターネット交流サイト(SNS)上で新型コロナウイルスワクチンに反対し誤情報を広げる中心的な12人は少なくとも計3600万ドル(約40億円)の収益を上げている。雇用も生み、産業の体を成してきた。こうした現象が、根強い米国内のワクチン忌避を支えている。 反ワクチン派のデモ隊がテレビ局襲撃 キプロス 最も収益を上げたのはジョゼフ・マーコラ医師で721万ドル(約8億円)。自らのサイトで「ワクチンが遺伝システムを破壊する」などと訴えている。寄付した先の団体がSNS上でこうした
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