日韓対立の時流に乗れば、何を書いても許されると考えたのだろうか。今週発売の﹁週刊ポスト﹂が韓国への憎悪や差別をあおるような特集を組み、批判を受けている。 特集は﹁韓国なんて要らない﹂とのタイトルで﹁﹃嫌韓﹄ではなく﹃断韓﹄﹂を主張する。中でも韓国人の性格を扱った記事は﹁10人に1人は︵精神障害の︶治療が必要﹂などと韓国をおとしめていた。 雑誌が﹁本音のメディア﹂であることは否定しない。際どい手法を用いながらも、ゲリラ的に権威や権力に挑むことでジャーナリズムを活性化させてきた歴史はある。 しかし、今回の特集はそれらと次元を異にする。日本社会の一部にはびこる韓国人への偏見やヘイト感情におもねり、留飲を下げる効果を狙ったのではないか。だとすれば、さもしい姿勢と言わねばならない。 特集内容に反発した作家からは、﹁もう︵発行元の︶小学館の仕事はしない﹂などの声が上がっている。このため、週刊ポストの編
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