![XやInstagramなどのSNSを使っていない人が企業やお店のSNSアカウントを見たらどう見えるのかを検証](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/1d699878e8d98538a41f13495ab74d532652e8ad/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fjdash.info%2Fimages%2F2024%2F2024-03-10-SNS%25E4%25BD%25BF%25E3%2581%25A3%25E3%2581%25A6%25E3%2581%2584%25E3%2581%25AA%25E3%2581%2584%25E4%25BA%25BA%25E3%2581%258B%25E3%2582%2589%25E8%25A6%258B%25E3%2581%259F%25E3%2582%2589-00_min.png)
Blueskyの投稿(ポスト)が一般公開されましたね。 今まではBlueskyにログインしていなければ基本的には見ることができなかった投稿が、ログインなしでも見ることができるようになったので、情報共有やコミュニケーションに使いやすくなりました。 Twitter発の分散型SNS『Bluesky』が新ロゴ発表🦋、外部からログインなしで読めるアップデート実施 | テクノエッジ TechnoEdge Posts, profiles, and user search are now available without login! You can finally share your quality posts with the group chat or in articles. If you don’t want the Bluesky app to show your posts to lo
mixi, Twitter, Facebook, Google+, Linkedin 2012年12月最新ニールセン調査 関根健介 | 2013/01/29 ブログメディア「in the looop」では、毎月PCを対象にした、インターネット視聴率をレポートしている。当記事では、2012年12月度の ニールセン・インターネット視聴率をお伝えする。 データ元は、ニールセン社 提供によるインターネット利用動向調査「Neilsen Netview」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」としている。 12月は、各ソーシャルメディアのサービス拡充や、選挙やクリスマスへのソーシャルメディア活用頻度増加など、ユーザーがソーシャルメディアを利用する切っ掛けとなるようなイベントが数多く実施された。これらの要素がどのような結果になっているのか、さっそく全体概要から見ていきたい。 訪問者数では、前
2ヶ月ほど前であるが・・・とある情報商材・自己啓発系出版社に「いいね」した人がウォールを埋め尽くす事態があった。いかにFacebookが利益が出ないからってこんな広告手法は無いだろう的なウザさで、とにかく上から下まで複数の友人がこの出版社を推薦しているように見える。 さすがに「ウザイ」という声が高くなり、ウォールにもみんながそれを書き始めたので、「いいね」を押してファンになっていた方々は慌てて「いいね」を取り消しに走った。となると、ここの出版社は新手のコスイ手を編み出したのである。なにかっていうと、 いかにもいいねを押しそうな格言の写真をアップする という暗黒の手法であります。でもってこの方法の場合、コメントはほとんど書かない。書いたら投稿者がばれるから。書くとするとばれないような内容を少し書く。そうすると・・・ 釣れるわ、釣れるわ、格言好きのオッサンたち! 格言の写真見ただけで脊髄反射的
昨年頃からソーシャルメディアに関するガイドラインやポリシーを策定する企業が少しずつ増えてきたと思います。とはいえ多くの企業にとって、気にはなっているけど具体的にはまだ何もしていない、というのも実情かもしれません。今回は実際にソーシャルメディアポリシーを作成する際に参考になると思われるベストプラクティスをソーシャルメディアの権威ブライアン・ソリスとがアドバイス。 — SEO Japan 昨年、2010年に配信された調査に驚愕のスタッツが掲載されていた。「雇用者の75%が、仕事場でのソーシャルネットワーキングサイトの利用に関する正式なポリシーを持っていない」と答えていたのだ。このレポート「Employer Perspectives on Social Networking」(ソーシャルネットワーキングに対する雇用者の見解)は、35ヶ国の3万4,000社のデータをまとめている。 皆さんの会社には
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日本経済新聞社は2010年2月24日夜、電子新聞「日本経済新聞 電子版」(関連記事)の発表に合わせて、「ネット時代のメディアとジャーナリズム」と題するパネルディスカッションを開催した。パネリストとして在米IT(情報技術)ジャーナリストの小池良次氏ら6人が登壇したほか、一般から募集したブロガーら約200人が出席した。 最初に日経新聞の担当者が電子版のコンセプトについてプレゼンテーションを実施。続いて、パネリストとして出席予定だったが急きょ欠席となった慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授の古川亨氏のビデオメッセージが放映された。古川氏は「ビジネスモデルとして有償のものを確立しようとする取り組みは良いことだ」としつつ、「(単にネットで記事を配信するのではなく)“ネットワーク”が持つ本質を踏まえて取り組むべきだ。日経新聞だって間違った情報を流すかもしれない。ネットの読者はTwitter(ツ
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