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co2に関するkaorunのブックマーク (88)

  • 出光興産と東京大学、アンモニア製造時のCO2半減　常温で合成 - 日本経済新聞

    出光興産は4日、東京大学などと組んでアンモニアの新たな製造方法を確立したと発表した。常温・常圧下で水素と窒素を合成することで、現在の手法に比べて二酸化炭素（CO2）の排出量を半減できる。基礎研究を続け、2032年度に年間1000トンの生産量につなげる。現在主流のハーバー・ボッシュ法は水素と窒素を高温・高圧下で反応させるため、製造時にCO2が出る。出光などは金属元素「モリブデン」を使った特殊な触

    出光興産と東京大学、アンモニア製造時のCO2半減　常温で合成 - 日本経済新聞

  • 大気中の炭素を吸引する世界最大のプラント「マンモス」が始動　アイスランド


    スイスの新興企業がアイスランドに建設した﹁直接空気回収技術﹂プラントのモジュール/Climeworks via CNN Newsource ︵ＣＮＮ︶ アイスランドで8日、地球の温暖化につながる炭素をまるで巨大な掃除機のように大気から吸い出す﹁世界最大﹂のプラント﹁マンモス﹂が稼働を始めた。 マンモスは、スイスの新興企業クライムワークスがアイスランドに建設した二つ目の商業用﹁直接空気回収技術︵ＤＡＣ︶﹂プラントだ。その大きさは、２０２１年に操業を開始した﹁オルカ﹂の10倍だ。 ＤＡＣとは、空気を吸収し、化学物質を使って炭素を分離する技術。炭素はその後、地中深くに注入され、再利用されるか固形製品に変換される。 クライムワークスは、炭素を地下に輸送し、自然に岩石に変化させ、永久に貯留することを計画している。このいわゆる隔離プロセスについては、アイスランドの新興企業カーブフィックスと提携している
    大気中の炭素を吸引する世界最大のプラント「マンモス」が始動　アイスランド
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    kaorun 2024/05/09
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  • 「2050年ゼロカーボンシティ調布」を目指す取組


    2050年ゼロカーボンシティ調布を目指す取組 目指す将来像 各種取組 施策一覧 各種補助制度 2050年ゼロカーボンシティ調布を目指す取組 近年、記録的な猛暑や集中豪雨などが頻発しており、地球温暖化の影響が要因とされる気象災害等の被害は深刻さを増しています。令和元年10月に発生した東日本台風(台風19号)は、国内各地に甚大な被害をもたらし、市内でも多摩川沿いでは大規模な浸水被害を生じました。 これまでに経験したことがない事象が地球規模で多発している状況は、もはや気候変動の域を超えて、﹁気候危機﹂に直面しているものといわれています。 調布市は、こうした気候危機の状況を市民、事業者の皆さんと共有し、将来に向けて安定した気候に育まれた生活や文化を継承していくため、令和3年4月、市議会と共同でゼロカーボンシティ宣言を行いました。 調布市の脱炭素に向けた取組の紹介と、市民、事業者の皆さんに活用いただ
    「2050年ゼロカーボンシティ調布」を目指す取組

  • 日本の温室効果ガス排出量、減少に転じる－22年度は過去最低値を記録

    環境省は12日、2022年度の日本の温室効果ガス排出量と吸収量を公表した。吸収量を差し引いた排出量は約10億8500万トンと、前年度比で2.3％減少した。 前年度は新型コロナウイルスの影響が落ち着き、経済活動が持ち直したことで排出量がリバウンドしていたが、再び脱炭素に向け前進した格好だ。22年度の実績は20年度（約10億9000万トン）を下回り過去最低値となる。 コロナ禍からの経済回復で、自動車など「運輸部門」では排出量が前年度から3.9％増えた一方、エネルギー消費量が減少したことなどから、工場など「産業部門」で同5.3％、「家庭部門」で同1.4％それぞれ減少した。

    日本の温室効果ガス排出量、減少に転じる－22年度は過去最低値を記録
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    kaorun 2024/04/12
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  • 世界のＣＯ２排出、80％が57の化石燃料・セメント生産者に起因＝報告書

    ４月４日　英非営利シンクタンクのインフルエンスマップは４日公表した報告書で、２０１６年以降の世界の二酸化炭素（ＣＯ２）排出の８０％が化石燃料およびセメントを生産する５７の国や企業に起因すると指摘した。写真はサウジアラムコのシャイバ油田で、２０１８年５月にサウジアラビアのエンプティ・クォーターで撮影（２０２４年　ロイター／Ahmed Jadallah） [ブリュッセル/ベルリン ４日 ロイター] - 英非営利シンクタンクのインフルエンスマップは４日公表した報告書で、２０１６年以降の世界の二酸化炭素（ＣＯ２）排出の８０％が化石燃料およびセメントを生産する５７の国や企業に起因すると指摘した。

    世界のＣＯ２排出、80％が57の化石燃料・セメント生産者に起因＝報告書

  • 約7億年前の全球凍結「スターティアン氷期」はなぜ起きた？　その謎に迫る研究


    地球はその歴史の中で、表面全体が氷河に覆われる﹁全球凍結︵スノーボールアース︶﹂が何度か起こったと推定されています。しかし、なぜ全球凍結が起きたのか、またどのように “解凍” されたのかについてのメカニズムはほとんど分かっていません。 約7億年前に起こったとされる全球凍結レベルの極端な氷河期﹁スターティアン氷期﹂の発生原因を、地質記録とシミュレーションによって調査したシドニー大学のAdriana Dutkiewicz氏などの研究チームは、火山からの二酸化炭素放出量が少なくて岩石の風化による二酸化炭素の吸収が多かったために、大気中の二酸化炭素濃度が現在の半分以下まで減少したことが原因であると推定した研究成果を発表しました。興味深いことに、この状況は遠い未来に地球で起こる状況と似ています。 ︻▲図1: 全球凍結した地球の想像図︵Credit: Oleg Kuznetsov︶︼■赤道すら凍りつく
    約7億年前の全球凍結「スターティアン氷期」はなぜ起きた？　その謎に迫る研究

  • 大気中のCO2回収…合成燃料の原料になるか、ENEOSが実用化へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    ＥＮＥＯＳは大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を回収する技術の実証試験を始めた。再生可能エネルギー由来の水素とＣＯ２を使って製造する「合成燃料」の実用化に向けて、安価で大量の原料ＣＯ２を調達するのが目的。今後１年程度をかけて、合成燃料の原料として使える品質・コストかどうかを検証する。（根本英幸） 合成燃料は水素とＣＯ２、それに触媒を用いた合成反応により粗油を精製し、そこから石油化学製品の原料となるナフサやガソリン、ジェット燃料、軽油などに変換する。既存の自動車や航空機、さらにはインフラ設備をそのまま活用でき、低コストに脱炭素化できる点が強みだ。液体燃料であるため、長期備蓄や輸送が簡単というメリットもある。 今回の実証は、ＣＯ２調達の有効性を検証するのが目的。脱炭素社会に向けたＣＯ２の削減は最重要課題で、当面は工場など産業排ガスからの回収で賄える。ただ、将来的にＣＯ２を原料とする合成燃料や合成メタ

    大気中のCO2回収…合成燃料の原料になるか、ENEOSが実用化へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • 「湖水爆発」で数百万人が犠牲の恐れ、時限爆弾のようなキブ湖


    ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがるキブ湖。そのユニークな地質的特徴により、湖深くに膨大な量の二酸化炭素とメタンガスが蓄積しており、湖岸に住む数百万人の命を危険にさらしている。︵PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION︶ ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがる緑豊かな渓谷にあるキブ湖は、見事な崖に囲まれている。湖上では漁師たちが小舟を浮かべ、歌に合わせて櫂︵かい︶を揃えて漕ぎながら、その日の食料を捕っている。だが、湖の深部は、そんなのどかさとは無縁の世界だ。 キブ湖は地質学的に特異な多層湖で、深い層は蓄積した二酸化炭素とメタンで飽和状態にある。このような湖は世界に3つしかない。残りの2つはカメルーンのニオス湖とマヌン湖で、どちらも過去50年の間に湖水爆発を起こして致死的なガスの雲を噴き上げ、人間や動物を窒息死させた。 1986
    「湖水爆発」で数百万人が犠牲の恐れ、時限爆弾のようなキブ湖

  • 収率２倍以上…住友化学がCO2からメタノール高効率製造 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    住友化学は愛媛工場（愛媛県新居浜市）で、二酸化炭素（ＣＯ２）からメタノールを高効率に製造するパイロット設備の運転を始めた。従来のＣＯ２からメタノールを製造する技術に比べて、収率は２倍以上を実現する。２０２８年までに実証を完了し、３０年代の事業化や他社へのライセンス供与を目指す。 同設備は島根大学と共同開発に取り組む内部凝縮型反応器を活用する。反応器内に冷却ゾーンを設けてメタノール気体を液化して減らし、より多くのＣＯ２をメタノールに変換する仕組み。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション（ＧＩ）基金事業の助成を受けて建設した。 【関連記事】　大手化学メーカー、構造改革の行方

    収率２倍以上…住友化学がCO2からメタノール高効率製造 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • 経団連：グリーントランスフォーメーション（GX）に向けて (2022-05-17)

    トップ Policy(提言・報告書) 環境、エネルギー グリーントランスフォーメーション（GX）に向けて Policy(提言・報告書)　環境、エネルギー グリーントランスフォーメーション（GX）に向けて （PDF形式／本文の目次は以下のとおり） 序 １．はじめに：気候変動を巡る状況とGX ２．2050年CNへの道筋 (1) ゼロエミッション電源の確保 (2) 電化の推進 (3) 次世代電力ネットワークの実現 (4) 熱源へのカーボンフリー水素・アンモニア・合成メタンの導入 (5) 生産プロセスの変革、革新的製品・サービスの開発・普及 (6) 材料におけるカーボンリサイクル、ケミカルリサイクルの推進 (7) ネガティブエミッション ３．2050年CN実現に向けた視点 ４．2050年CNを実現するために必要な方策（GX政策パッケージ） (1) 「GX政策パッケージ」の全体像 (2) ロードマッ

    経団連：グリーントランスフォーメーション（GX）に向けて (2022-05-17)

  • 世界最大級の「CO2排出源」、中国の鉄鋼業界が挑むグリーン水素による「脱炭素」革命


    ﹁CO2排出源﹂が業界を挙げて対策に乗り出した︵宝武鋼鉄の工場︶　QILAI SHENーBLOOMBERG/GETTY IMAGES ＜グリーン水素で排出ゼロへ。世界全体の温暖化対策のカギを握る﹁大気汚染大国﹂で新たな試みが進行中＞ 中国は2月6日付の﹁2022年中国気候公報﹂で昨年の平均気温が観測史上2番目に高く、春、夏、秋の気温は過去最高だったと発表した。 世界最大の二酸化炭素︵CO2︶排出国である中国がカーボン・フットプリント︵CO2排出量︶を削減しない限り、地球温暖化は緩和できない。なかでも脱炭素化のカギを握るのは製鉄部門。製鉄部門の年間排出量は中国全体の17％と電力部門に次いで2番目に多い。鉄鋼世界最大手の中国宝武鋼鉄集団の20年のCO2排出量はパキスタン全体の排出量を上回った。 中国の鉄鋼業界が排出量を削減するための選択肢は主に3つ。1つは従来の石炭ベースの溶鉱炉から、再生可能
    世界最大級の「CO2排出源」、中国の鉄鋼業界が挑むグリーン水素による「脱炭素」革命

  • 大気中の二酸化炭素を回収し、炭酸水素ナトリウムとして海中に保存する新材料を開発 - fabcross for エンジニア

  • 中国製メガソーラーは製造時のCO2回収に10年かかる


    GEPRSolar panels producing clean energy on a roof of a residential house during sunset 以前、カリフォルニアで設置される太陽光パネルは、石炭火力が発電の主力の中国で製造しているので、10年使わないとCO2削減にならない、という記事を書いた。 今回は、中国で製造した太陽光パネルが日本に設置されるとどうなるか、計算した結果を紹介しよう。︵詳しい計算は、別途研究ノートにまとめたので参照されたい。︶ まず住宅用の場合、製造時に2190トンのCO2が発生する。これを使用することで、年間531トンのCO2が削減できる。すると4.1年で製造時のCO2が回収できることになる。なおここで削減できる電力のCO2排出係数は2020年の値である0.441kg-CO2/kWhを用いた。 次にメガソーラーの場合、製造時に3070トン
    中国製メガソーラーは製造時のCO2回収に10年かかる

  • 中国の石炭で造った太陽光パネルでCO2は減るのか


    GEPRclean energy with pollution, roof solar panels reflected thermal power station exhaust steam 米国ブレークスルー研究所の報告書﹁太陽帝国の罪(Sins of a solar empire)﹂に衝撃的な数字が出ている。カリフォルニアで設置される太陽光パネルは、石炭火力が発電の主力の中国で製造しているので、10年使わないとCO2削減にならない、というのだ。 この報告書、分かり易い図が沢山あるので、それを用いてハイライトを紹介しよう。 まず基本。太陽光パネル製造には5つの段階がある‥5つの段階全ての生産量において、2021年には中国のシェアが圧倒的だ。とくにインゴットとウェハは殆どが中国だ‥ 中国は石炭を多用していて電気料金が低い。とくに新疆ウイグル自治区︵Xinjiang︶は電力量が大きく、大
    中国の石炭で造った太陽光パネルでCO2は減るのか

  • クルマの「燃料」はどうすればいいのか　脱炭素の未来


    脱炭素が重要であるという話はもはや誰もが知っているだろうが、その方法論となると諸説飛び交っており、なかなか一筋縄ではいきそうもない。結論から言えば、どれかひとつの方法でやろうとしてもそれはなかなか難しい。 諸説ある中で、おそらく現在最もポピュラーなのは、再生可能エネルギーとBEV︵バッテリー電気自動車︶の組み合わせである。もちろんそれはそれで重要なのだが、今すぐに世界の全てのクルマを全部BEVにしようとしてもそうそううまくいくわけではない。バッテリー原材料の調達を見ればそれは明らかだ。 現在、車載用バッテリーのグローバル生産量は200～300GWh︵ギガワットアワー︶。今後、どんどん生産拡大できるかどうかはかなり疑わしい。なぜなら原材料となるレアアースの採掘は、増産レスポンスが極めて悪いからだ。 一般に鉱山開発は10年から15年の時間がかかるとされている。つまり直近で数字が伸びたとしても、
    クルマの「燃料」はどうすればいいのか　脱炭素の未来

  • 東芝が世界最高効率のCO2資源化装置、航空燃料を2026年までに量産へ

    東芝は展示会「CEATEC 2022」（幕張メッセ会場での展示は2022年10月18～21日）に、二酸化炭素（CO2）を水と共に電気分解して一酸化炭素（CO）と酸素（O2）を生産するPower to Chemicals（P2C）用のCO2電解セルスタックの大型モジュール（模型）を展示した（図1）。

    東芝が世界最高効率のCO2資源化装置、航空燃料を2026年までに量産へ

  • 普通金属のみでCO2からギ酸へ高効率変換可能な光触媒、東工大などが開発


    東京工業大学(東工大)と関西学院大学は9月1日、鉛-硫黄結合を有する配位高分子からなる可視光応答型の固体光触媒を開発し、貴金属や希少金属を用いない触媒として、従来にない高効率でCO2からギ酸への変換を行うことに成功したことを発表した。 同成果は、東工大 理学院化学系の鎌倉吉伸特任助教、同・前田和彦教授、関西学院大 理学部化学科の田中大輔教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、不均一系・分子・生体などの触媒作用に関連する学問全般を扱う学際的な学術誌﹁ACS Catalysis﹂に掲載された。 植物の光合成に倣った、光エネルギーを化学エネルギーに変換する﹁人工光合成﹂は、CO2の削減に加え、CO2を資源化できるできることから、注目を集めている。 その人工光合成で重要な役割を果たすのが、CO2を有用な化学物質に変換する固体光触媒で、一般的に固体触媒は狙った反応だけを選択的に進めるのが難しい一方
    普通金属のみでCO2からギ酸へ高効率変換可能な光触媒、東工大などが開発

  • 「エリートツリー」に新たな期待、林業の切り札が脱炭素でも貢献へ


    成長が早いエリートツリーは脱炭素の観点からも注目されている Photographer: Takashi Umekawa/Bloomberg 従来種より成長速度が1.5倍、二酸化炭素︵ＣＯ2︶の吸収量も1.5倍。優れた樹木同士を掛け合わせて作られた﹁エリートツリー﹂が今、脱炭素の観点から注目を集めている。 温暖化対策にはＣＯ2の排出量削減に加え、森林などの吸収源の確保も不可欠。林業が黒字になりにくい構造的な問題を抱える中で、いかに普及拡大を図れるかが課題となる。 隅田川のほとり、東京都北区にある日本製紙の研究開発本部。敷地内のビニールハウスで栽培されているのがエリートツリーの苗木だ。同社は1月、大手企業では初となるエリートツリーの苗木生産の本格化を発表し、今後は9万ヘクタールの社有林に順次植えていくとしている。 ﹁森林資源は当社グループの事業基盤であり、ＣＯ2の吸収効率が高く﹃早く育つ木﹄は
    「エリートツリー」に新たな期待、林業の切り札が脱炭素でも貢献へ

  • 【速報】岸田総理、脱炭素社会むけ「ＧＸ担当相」新設を表明（TBS NEWS DIG Powered by JNN） - Yahoo!ニュース

    岸田総理は長野県で行った講演で、脱炭素社会をめざすGX=グリーントランスフォーメーションを実行し、日本の経済社会や産業構造を転換していくため、新たに「GX実行推進担当大臣」を任命するとの方針を表明しました。 また、官邸にGX実行会議を設置し、来週27日に初回の会議を行うということです。

    【速報】岸田総理、脱炭素社会むけ「ＧＸ担当相」新設を表明（TBS NEWS DIG Powered by JNN） - Yahoo!ニュース
    kaorun
    kaorun 2022/07/23
    どこがどうという根拠はあまり無いんだけど、岸田さんの采配は、自分で理解している・しようとするよりわかる人に丸投げ感を強く感じるんだよね。投げられる人が出来る人なら良いのだけど…。
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  • 産総研：遷移金属不使用の触媒を用いて大気濃度CO2から合成ガスを製造する技術を開発


    遷移金属を使用せず、CO2吸収と一酸化炭素への還元という二つの機能を持つ二元機能触媒を開発 大気中の低濃度のCO2でも効率よく吸収し、CO2の分離や濃縮工程なしで合成ガスの製造が可能 生成ガスの不純物濃度が極めて低く、液体燃料や化学品製造に適した組成の制御に向け前進 国立研究開発法人 産業技術総合研究所︵以下﹁産総研﹂という︶エネルギープロセス研究部門 エネルギー変換プロセスグループ 倉本 浩司 研究グループ長、笹山 知嶺 研究員、高坂 文彦 主任研究員らはデルフト工科大学 浦川 篤 教授と共同で、発電所や産業分野から排出されるガスあるいは大気中の低濃度CO2︵400ppm︵0.04％︶～20％程度︶から、液体燃料や化学品製造の原料として汎用性の高い合成ガスを直接製造する技術を開発した。 この技術は、CO2を選択的に吸収する機能と、吸収したCO2を水素︵H2︶との反応によって一酸化炭素︵C
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