Googleは10月27日、ディスプレイ広告への取り組みを広告主に伝えるキャンペーン「このスペースのこれから」を開始するにあたって都内で記者会見を開いた。会見の中でアジア太平洋地域メディアセールス部門ディレクターのShailesh Rao氏は2015年のディスプレイ広告市場についての予測を披露した。 Googleは2010年第3四半期決算(7〜9月期)で初めてディスプレイ広告事業の通年の推定収益額を予測し、25億ドルを超える見込みであると発表した。Googleの広告主トップ1000社中99%がディスプレイ広告を活用しているという。Rao氏が予測する2015年のディスプレイ広告市場は以下の5項目だ。 予測1:ディスプレイ広告の50%が動画を活用する 「動画がディスプレイ市場の成長の起爆剤、そして牽引役になる。YouTubeには1分間に24時間の動画がアップロードされている。20世紀フォックス
新聞サイトの救世主がついに現れたのか。Perfect Market社が編み出した検索マーケティング・ツール“The Vault”を利用すれば、広告売上高が20倍にもなるかもしれないというのだ。にわかには信じられないが、話を聞くと20倍はホラとしても、かなり広告売上を増やせるかもしれない。 その新手は、検索エンジンとの連携で実現する。もともと新聞サイトには検索エンジンからのトラフィックが多い。アクセスの30%以上を検索エンジンに依存している新聞サイトは珍しくない。だが、検索エンジン経由でアクセスしたユーザーの多くは、目的のニュース本文を閲覧するだけで、広告に一瞥だにせず新聞サイトを去っていくのではなかろうか。そうなる理由は明確である。ニュース本文ページが、検索エンジン経由でアクセスしたユーザー向けに、特別のレイアウトや広告掲載を実施していなかったからだ。 そこで、通常のニュース本文ページとは
オプトは2010年7月21日、インターネットユーザーの行動履歴などの情報を基に広告主や媒体社がユーザーをターゲティングできる「オープンデータプラットフォーム(OpenDPF)構想」を始めると発表した。広告主にとっては、この広告配信のプラットフォームを利用することで、媒体社が提供する年代や性別などの利用者情報と他サイトの広告在庫を組み合わせてターゲティング精度を高められることがメリットだ。媒体社や広告主に広く参加を呼びかけ、「遅くても2011年には媒体社のデータ利用などを可能にしたい」(同社)としている。 参加するWeb媒体は、提供するユーザー情報に応じて一定の対価を受け取る。一方、媒体社が利用料を支払うことで、他社のデータを基に特定の広告をターゲットユーザーに配信することも可能になる。例えば、天気予報のようにユーザーの興味・関心を特定しにくいサイトでも、富裕層など特定のターゲットに広告を配
先日、EyeblasterからGlobal Benchmarks 2010がリリースされていた。これはDwellという指標を使ってオンライン広告の効果を測定し、全世界、地域、国別の広告効果を出したものだ。 Dwellとは何かと言うと、オンライン広告の総露出impressionに対するアクティブなユーザエンゲージメントを言い、広告に対するマウスオーバー、ビデオイニシエーション、広告拡大イニシエーション、その他ユーザが広告に対して行うイニシエーションを指す。ただし、1秒未満の意図しないDwellは除外されている。すなわち、Dwellは(ディスプレイ広告)キャンペーンのブランディング効果を把握するために開発されたものだ。 基本的にDwellはEyeblasterがカバーしているリッチメディアの効果を測定している。高いDwellの広告は低いDwellと比べ、検索行動を3倍も促進するし、低いDwel
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