![殺虫成分使わない蚊の駆除スプレーを商品化 花王とアース製薬 | 毎日新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/245c7373be50c75f977e54ee0e1da9b5c49485bd/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcdn.mainichi.jp%2Fvol1%2F2024%2F02%2F29%2F20240229k0000m020294000p%2F0c10.jpg%3F1)
約1億人を調べた結果です。 デンマークの国立血清研究所(SSI)をはじめとした国際研究によって、新型コロナウイルスワクチンの健康リスクが示されました。 9900万人を対象とした史上最大規模の研究で、主としてファイザーとモデルナの開発したmRNAワクチンおよびアストラゼネカが開発したウイルスベクターワクチンの3種類でみられた、副反応13種が調べられています。 なお今回の記事はワクチンの有害性を強調するものではありません。 また最終的な結論として、ワクチン接種の利点が健康リスクを上回っていたことも、あえて先に述べてさせて頂きます。 その上で、新たに判明した副反応を報告します。 対象となる副反応は、心臓にかんする「心筋炎(MYO)、心膜炎(PER)」。 脳脊髄や末梢などの神経系にかんする「ギラン・バレー症候群(GBS)、横断性脊髄炎(TRM)、顔面麻痺(BP)、急性散在性脳脊髄炎(ADEM)、熱
7日に都内で開かれた記者会見。 国立科学博物館の篠田謙一館長は、 ▼光熱費の高騰などを受けた支出の増加や、 ▼新型コロナウイルスの感染拡大に伴う入場料収入の減少などで、 財政的にひっ迫していると説明しました。 中でも1年を通して温度や湿度を一定に保つ必要がある収蔵庫は節電が難しく、今年度の光熱費は3億8000万円ほどと、2年前と比べて2億円近く増える見込みとなり、標本などの収集や管理が危機的な状況にあると強調しました。 この状況を改善するため、クラウドファンディングで1億円の資金を募ることを決めたということです。 篠田館長は「今回は過去最大の挑戦になります。科博が持つ膨大なコレクションを守り、国内に点在する貴重なコレクションの収集活動の継続に対する私たちの思いにご支援をお願いします」と話していました。 7日午前9時からの記者会見で発表された国立科学博物館のクラウドファンディング。 発表直後
発表された論文のタイトルは「初の常温常圧超電導体」。研究チームは、銅を添加した鉛ベースの合成物質「LK-99」を開発。LK-99は常温かつ常圧であれば超電導性を維持でき、水が沸騰する温度以上(127度まで)でも超電導性を示すという。 超電導は特定の物質を冷却すると、一定の温度以下で電気抵抗がゼロになる現象のこと。これまでは、比較的高い温度で超電導性を示す「高温超電導体」でもマイナス170度以下まで冷却する必要があった。 Scienceによると、論文におけるデータは十分で「再現性があれば疑う余地がないように思える」という。LK-99は合成方法も比較的単純で、「(研究結果が)正しいか正しくないかはすぐに分かりそうだ」(Science)としている。 関連記事 理研、国産量子コンピュータ初号機の愛称募集 結果は7月末に発表予定 理化学研究所は、3月から稼働を始めた国産超電導量子コンピュータ初号機の
自分にとって抑圧的な環境、不都合な状況なはずなのに、なぜかそこに適応してしまう。こうした態度を「自発的隷従」と呼ぶことがある。こうした自発的隷従のような態度について、社会心理学の見地から分析した、ジョン・ジョスト『システム正当化理論』(ちとせプレス)が刊行された。訳者の一人である東洋大学教授の北村英哉氏がその読みどころを解説する。 なぜ政権党は勝ち続けるのか? まさに今の時代に合っている。ジョン・ジョストが提唱する「システム正当化理論」、そんな風に考えた。この理論は、「なぜだか現状維持に走ってしまう人々」の生の現実的な姿をつかむことに長けている。 システム正当化理論は、社会心理学の理論である。これまでの社会心理学の理論では、多くの場合、人々は自分自身が属する内集団を好み、自集団の有利を期待し、その利得に合致する方向で行動するものだとされていた。しかし、システム正当化理論は、こうした従来の理
世界における新型コロナの新規感染者数が再増加しており、その要因の一つとしてオミクロン株の亜系統BA.4/BA.5の拡大が挙げられます。 BA.4/BA.5について、現時点で分かっていることをまとめました。 世界101ヶ国で新型コロナ新規感染者数が増加世界各国の過去7日間での症例数の変化率(WHO COVID-19 Dashboardより) 6月29日の会見でWHO(世界保健機関)は、世界101ヶ国で新型コロナ新規感染者数が増加していると報告しました。 この101ヶ国の中には日本も含まれています。 世界中で感染者数が増加している原因としては、ワクチン接種や自然感染からの時間経過による感染予防効果の減衰と、オミクロン株の亜系統であるBA.4/BA.5の拡大によるものと考えられます。 オミクロン株の亜系統BA.4/BA.5とは?BA.4とBA.5のスパイク蛋白の変異の特徴(DOI: 10.105
2021年5月下旬、現在展示している群れのハキリアリの女王が死亡しました。昆虫園におけるハキリアリの飼育は20年近く続いていますが、過去飼育していた群れの女王はおおむね5年以内で死亡しています。この群れは2014年に来園したので(お知らせ)、女王は少なくとも6年半以上は生きたことになります。昆虫園としてはもっとも長く生きた女王(※末尾「関連記事」参照)ですが、まだ群れに勢いがあり女王も若かったころを知るものとしては、やはり死亡してしまうのはさびしいものです。 女王がいなくなり、群れもいっしょに消滅してしまったのかというとまったくそんなことはなく、多数の働きアリたちが、現在も展示ケースの中で菌園とともに生き続けています。新たな若い群れもバックヤードで待機していますが、もうしばらくはこの群れの展示を継続していく予定です。 さて、なぜ群れがまだ続いているのかと疑問に感じる方もいるかもしれませんが
はじめに 発電用原子炉の歴史はこれまでは大型化だった。日本で初めて発電した原子炉JPDRの電気出力は1.25万キロワットだったが今や100万キロワットはおろか、大きなものでは170万キロワットに達している。目的は経済性向上だろう。 しかし、福島第一原子力発電所事故で事情が大きく変わっている。事故を防ぐための津波対策、停電対策等安全対策の強化が必要になったからである。 小型炉は炉心が小さいため、停電になっても困らない自然循環で炉心の冷却ができ、安全性が高いというメリットのため相対的に競争力が高くなった。また、静的機器が多くて安全性が高いことも社会のニーズに適っている。 4Sは既設の原子力発電所の概念と全く異なる 小型炉として良く取り上げられる原子炉に4S(Super-Safe, Small and Simple)がある。4Sは電力中央研究所と(株)東芝の共同開発であるが既設炉と全く原理が異る
米ファイザーと独BioNTechの新型コロナウイルスに対する革命的なmRNAワクチンの接種が明日から始まるが、このワクチン開発にいたるまでの経緯が実に感慨深いので紹介してみる。まさに、大逆転ストーリー。1/22
イギリス政府はアメリカの製薬大手ファイザーが開発した新型コロナウイルスのワクチンについて、安全性や有効性が確認できたとして承認されたと発表しました。 日本が供給を受ける予定のワクチンが承認されたのは初めてです。 イギリス政府はアメリカの製薬大手ファイザーがドイツの企業、ビオンテックとともに開発した新型コロナウイルスのワクチンについて2日、安全性や有効性が確認できたとして承認されたと発表しました。 ファイザーは、世界各国で行っている臨床試験の最終的な効果の分析でこのワクチンに95%の有効性がみられたほか、安全性に関する重大な懸念は報告されていないと発表しています。 イギリスの規制当局は、公衆衛生の面から緊急性があると判断された場合に臨床試験のデータがすべてそろっていなくても審査を逐次行い、承認するかどうかの評価を迅速に進める「ローリング・レビュー」と呼ばれる手続きを進めていました。 イギリス
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