ディズニーランドと舞浜新聞に関するmohnoのブックマーク (2)
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2021年3月23日、舞浜新聞は誕生から8周年を迎えました。これもひとえに、日頃から愛読してくださる、読者の皆様のおかげだと思っています。本当にありがとうございます。 新型コロナウイルスの流行は拡大しており、東京ディズニーリゾートをめぐる状況は日々変化しています。首都圏に出されていた緊急事態宣言は解除されましたが、入園者数の制限や時短営業は今も継続中。舞浜新聞ではTwitterなどのSNSでも、読者の皆さんにとって有益な情報をお伝えしていきます。 さて、今回のテーマは﹁年間パスポート﹂1年間自由に入園できるパークチケットです。コロナ禍によって、東京ディズニーリゾートでは年パスの販売を一時的に休止しています。今回は﹁年パス廃止﹂がどんな影響をもたらすのか、これまでの歴史を含めて考えていきたいと思います。 目次 コロナ禍で﹁年パス廃止﹂20年以上前から議論されてきた﹁年パス廃止論﹂ 年間3,
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10月6日、米ディズニー社がディズニーランド・パリを運営するユーロ・ディズニーに対して、10億ユーロ︵約1,360億円︶にも上る財政支援を行うことが発表されました。4億2,000万ユーロ︵約570億円︶の増資に加えて、株式化でユーロディズニーが抱える6億ユーロ︵約815億円︶の債務を削減する計画です。今回の財政支援はヨーロッパの不況のあおりを受け、パークの入園者数が減っているためで、パリが経営的に苦戦していることが改めて明らかになりました。 ©Disney しかし、そもそもどうしてディズニーランド・パリは苦戦しているのでしょうか。東京のパークは連日多くのゲストで賑わっていますし、米国のパークも開園以来、多くのゲストを迎えています。今回はパリ苦戦の理由について、様々な視点から分析していきます。 パリは2匹目のどじょう? 1971年に米フロリダに開業したウォルト・ディズニー・ワールドは、当時
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