アイドル急死 ”解熱剤でインフル脳症”がネットに拡散 | NHKニュース
人気女性アイドルグループの１８歳のメンバーが８日亡くなったことに関連して、ソーシャルメディアなどでは、「インフルエンザのときに解熱剤を飲むとインフルエンザ脳症になることがあるらしい」という情報が拡散しましたが、これについて専門家は、「これまで詳しい研究が行われたことはなく科学的な証拠はない」と話しています。 インフルエンザ脳症に詳しい岡山ろうさい病院の森島恒雄院長によりますと、インフルエンザの時に解熱剤を飲むとインフルエンザ脳症になりやすいかどうかについては、これまで詳しい研究が行われたことはなく科学的な証拠はないということです。 ただ森島院長らが、過去にインフルエンザ脳症になった患者１８１人を対象に行った調査では「ジクロフェナクナトリウム」や「メフェナム酸」といった薬を脳症の患者に単剤で使った場合の死亡率は４０％と、薬を使わなかった場合の死亡率２５％に対し、高い結果になったということで、
デング熱の解熱剤使用に注意を NHKニュース
デング熱の症状を和らげるために特定の解熱剤を使用するとかえって症状を悪化させるおそれがあることから、厚生労働省は医療機関に治療のマニュアルを配布し解熱剤の使用に注意するよう呼びかけています。 デング熱に感染すると高熱や関節の痛みなどの症状が出るほか、出血を止める働きがある血小板が減少することがあります。 厚生労働省が先月２７日、全国の自治体を通じて医療機関に配布した治療マニュアルではアスピリンやロキソニンなど一部の解熱剤は出血が止まりにくくなる作用があるため使用を控え、アセトアミノフェンという解熱剤を使用するよう求めています。 厚生労働省は「デング熱が疑われる場合、医療機関はアスピリンやロキソニンなどの解熱剤の使用を控えるとともに、患者の側も自分の判断で市販薬を服用せずに、医療機関の指示に従ってほしい」と注意を呼びかけています。
皮膚がん「メラノーマ」の新薬 世界初承認へ NHKニュース
ほくろのがんとも呼ばれる皮膚がんの「メラノーマ」について、厚生労働省は、国内の製薬メーカーが開発した新たな治療薬を世界に先駆けて承認する方針を決めました。 メラノーマは、ほくろのがんとも呼ばれる皮膚がんの一種で、進行すると手術や抗がん剤などによる治療が難しい病気です。 ２６日、厚生労働省の専門家会議が開かれ、大阪市に本社がある小野薬品工業が開発したメラノーマの新たな治療薬「オプジーボ」を承認する方針を決めました。 この薬は体の免疫機能を弱める「ＰＤー１」というタンパク質の働きを妨げることで、免疫にがん細胞を攻撃させてがん細胞の増殖を抑えるのが特徴で、承認されれば世界で初めてだということです。 新たな治療薬は近く正式に承認され、年内にも流通が始まる見通しです。 メラノーマは、国内では年間に少なくともおよそ１４００人が発症し、７００人が亡くなっていると推計されています。 患者で作る団体の徳永寛
薬ネット販売 きょう正式解禁 NHKニュース
劇薬などを除く、すべての市販薬のインターネット販売を認める改正薬事法が１２日施行され、全国のおよそ１０００の薬局やドラッグストアが新たに出来たルールのもとでインターネット販売を始める見通しです。 インターネットを使った市販薬の販売は、一部の薬を除いて薬事法で禁止されていましたが、最高裁判所が去年１月、国の規制は無効だという判決を言い渡し事実上解禁され、厚生労働省は販売に当たってのルールを改正薬事法でまとめ１２日施行しました。 これによって、劇薬と副作用のリスクの評価が定まっていない薬、合わせて２０種類を除いたすべての市販薬のインターネット販売が正式に解禁されます。 改正薬事法では、インターネットで販売できるのは実際に店舗を開いている薬局やドラッグストアに限られ、都道府県にホームページのＵＲＬを届け出たうえで、店舗の住所や薬剤師の名前をホームページに掲載するほか、患者が相談できる電話番号を明
薬のネット販売 最優先で規制見直しへ NHKニュース
政府の規制改革会議は、インターネットを使った市販薬の販売について、最高裁判所が、「販売を一律に禁止した国の規制は無効」とする判決を出したことを受けて、最優先で規制を見直す方針です。 政府の規制改革会議は、健康・医療、エネルギー・環境、雇用、創業・産業の４つの分野の合わせて５９の検討課題の中から優先的に取り組むものを選んで議論し、６月をめどにまとめる経済の成長戦略に規制緩和策を盛り込むことにしています。 このうち、インターネットを使った市販薬の販売について、会議では、最高裁判所が先月、「販売を一律に禁止した国の規制は無効」とする判決を出し、ネット販売が事実上、解禁された状態にあることから、特にルール作りを急ぐ必要があるとして、最優先で規制を見直す方針です。 今後、会議では、同じく新たなルール作りを進めている厚生労働省の担当者から、これまでの検討状況や、インターネットを使った薬の販売の現状を聞
自民議連“薬ネット販売 改めて規制を” NHKニュース
最高裁 国の規制は無効・薬のネット販売認める NHKニュース
インターネットを使った薬の販売について、最高裁判所はネットでの販売を禁止した現在の国の規制を無効とする判決を言い渡しました。 この裁判は、医薬品などのネット販売を行う東京の会社などが起こしたもので、厚生労働省が、リスクの低い一部を除き、インターネットによる薬の販売を４年前から省令で禁止したことを不当だと訴えていました。 ２審の東京高等裁判所は去年、「法律はネットでの販売を一律に禁止したわけではなく、現在の規制は違法だ」として、販売を認める判決を出したため、国が上告していました。 最高裁判所は、現在の規制が違法で無効だとして、国の上告を退ける判決を言い渡しました。 この結果、現在の法律の下では薬のネット販売を認める２審の判決が確定しました。
利用者購入の医薬品データ収集 懸念の声 NHKニュース
買い物によってためたポイントで割引を受けられるポイントカードの運営会社大手が、利用者が購入した医薬品のデータを収集していたことが分かりました。 医薬品のデータからは利用者の病気なども明らかになりかねないため、市民団体が中止を求めるなど、プライバシーの問題を懸念する声が上がっています。 医薬品の購入データを収集していたことが分かったのは、「Ｔポイント」を運営している「カルチュア・コンビニエンス・クラブ」で、加盟している５社のドラッグストアの店舗でデータを収集し、販売促進の目的などに利用していたということです。 これに対し、医師や薬害被害者などで作る市民団体は今週、「医薬品のデータからは利用者の病気なども明らかになりかねず、厳格な取り扱いが求められる。十分な説明をしないまま利用するのは問題だ」として、中止を求める要望書を運営会社などに送りました。 これについて、Ｔポイントを運営するカルチュア・
西友 医薬品販売者の資格試験で不正か NHKニュース
男性の薬服用 妊娠した子どもへの影響は NHKニュース
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