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電池に関するobata9のブックマーク (193)

  • 容量1.6倍…FDKがニッケル水素電池、300万個販売へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    ＦＤＫは停電時の電源バックアップ機器向けのニッケル水素電池「ＨＲ―ＡＡＴＵ」のサンプル出荷を始めた。材料や構造を見直し、活物質の量を増やすなどの改良により、従来品「ＨＲ―ＡＡＵＬＴＵ」と比べ容量が約６０％向上した。これまでより長時間のバックアップが可能になるため、利用者の利便性が高まる。セキュリティー機器や計測器、非常灯、医療機器などの電源バックアップ機器向けとしての活用を想定する。価格は個別見積もり。２０２５年度に３００万個の販売を目標とする。 ＨＲ―ＡＡＴＵの量産は１２月からを予定する。電圧１・２ボルト、容量は１２８０ミリアンペア時。外径は１４・５ミリメートル、高さは５０ミリメートル、重さは約２８グラム。従来品のＨＲ―ＡＡＵＬＴＵは容量７８０ミリアンペア時。 ＦＤＫは１８年９月にＨＲ―ＡＡＵＬＴＵの量産を始めた。ニッケル水素電池は高崎工場（群馬県高崎市）で生産している。機器の消費電流の

    容量1.6倍…FDKがニッケル水素電池、300万個販売へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • 全固体電池の作動上限温度を150℃に引き上げる技術の開発に成功


    マクセルは2024年5月30日、全固体電池の電極技術を発展させ、作動上限温度を150℃に引き上げる技術の開発に成功したと発表した。 放電電圧が1.0Vに低下するまでのサイクル数を従来品と比べ約5倍に 同社が2023年6月に量産開始したセラミックパッケージ型全固体電池﹁PSB401010H﹂は従来のリチウムイオン電池では使用できなかった高い温度域で使用可能なことから好評を得ている。多岐にわたる分野で採用やサンプル評価がされる中で、これまでにPSB401010Hの放電上限温度である125℃を超える用途での使用要望が多数寄せられた。具体的には、医療向け滅菌工程や半導体製造工程、車載用途など、高温環境下で設備周辺の温度やその他の情報をセンシング／モニタリングすることが必要な分野から使用要望があった。 こうした要望を受け、マクセルでは、全固体電池の使用用途を拡大すべく耐熱特性向上の開発を進めてきた。
    全固体電池の作動上限温度を150℃に引き上げる技術の開発に成功

  • 次世代太陽電池「ペロブスカイト」、市場の行方と日本の勝ち筋 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    次世代太陽電池の本命と期待される日本発の「ペロブスカイト太陽電池」。国内外で事業化を目指す研究開発が活発になっている。この競争を日本企業は勝ち抜けるか。新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託を受けてペロブスカイト太陽電池に関する海外の研究開発動向などを調査する資源総合システム（東京都中央区）の貝塚泉・首席研究員に聞いた。（聞き手・葭本隆太） 結晶シリコン系は意識すべき －ペロブスカイト太陽電池の市場展望は。 まだ製品が世の中に出ていない現状で、見通しを判断することは難しいです。まずは、現状の課題がクリアできるかどうか。製品の課題としては、耐久性と安定性があります。大面積化したときに高い変換効率を出せるか。大面積の場合、ペロブスカイトの膜を均質に作製することが難しいため、現在は小面積に比べると変換効率が低い水準にあります。そうした課題を乗り越えた上で量産化が進むことが期待されま

    次世代太陽電池「ペロブスカイト」、市場の行方と日本の勝ち筋 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • EV電池原料リチウム､｢供給過剰｣で値崩れが加速


    中国の商品市場で、EV︵電気自動車︶向け車載電池の主要原料である炭酸リチウムの先物が売り込まれている。先物相場の急落に引きずられ、現物価格も値下がりが止まらない状況だ。 炭酸リチウムの先物を取り扱う広州先物取引所では、12月5日、決済期限が2024年1月の先物取引の終値が1トン当たり9万3000元︵約191万円︶と、2日連続のストップ安で引けた。また、同日の現物価格は1トン当たり12万4000元︵約255万円︶と、2021年9月上旬以降の最安値となった。 先物価格は1トン200万円割れ 2023年初めの時点では、リチウムの現物価格は1トン当たり約50万元︵約1029万円︶の高値をつけていた。しかし車載電池の︵供給過剰による︶在庫急増を背景に、3月にかけて同約20万元︵約412万円︶に急落。その後は同約30万元︵約618万円︶まで値を戻し、年央までは横ばいが続いた。 ところが、7月21日に広
    EV電池原料リチウム､｢供給過剰｣で値崩れが加速

  • 150℃下で充放電1時間、「リチウム電池」独自技術で成果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社


    スリーダムアライアンス︵3ＤＯＭ、東京都港区、松村昭彦社長︶グループは、独自のセパレーター技術を応用したリチウムイオン電池︵ＬｉＢ︶の耐久試験で、１５０度Ｃの高温環境下で充放電を1時間続けても、正常に働いたとの研究結果をまとめた。従来型ＬｉＢの課題だった内部短絡や膨張などの異常は認められず、ＬｉＢの高温耐久性を高める効果を裏付けた。 耐熱性が高いポリイミド樹脂を基材として使う独自開発のセパレーター技術﹁Ｘ―ＳＥＰＡ﹂を用いた研究の成果。それによるとＸ―ＳＥＰＡを応用したセパレーターと、高温に強い仕様の電解液を採用したＬｉＢは、１５０度Ｃの環境下で行った1時間の耐久試験で、充放電を正常に繰り返した。電池の発火や爆発の原因になる内部短絡などの問題は起きなかったという。60度Ｃの環境下では充放電が３０００サイクルに迫っても、電池の容量維持率を60％以上に保てた。ポリオレフィン製のセパレーターと
    150℃下で充放電1時間、「リチウム電池」独自技術で成果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • トヨタは「ウォークマンの失敗」から学ばなかったのか？待望の全固体電池もEVの救世主にはならない理由＝辻野晃一郎 | マネーボイス


    プロフィール‥辻野晃一郎︵つじの こういちろう︶ 福岡県生まれ新潟県育ち。84年に慶応義塾大学大学院工学研究科を修了しソニーに入社。88年にカリフォルニア工科大学大学院電気工学科を修了。VAIO、デジタルTV、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等の事業責任者やカンパニープレジデントを歴任した後、2006年3月にソニーを退社。翌年、グーグルに入社し、グーグル日本法人代表取締役社長を務める。2010年4月にグーグルを退社しアレックス株式会社を創業。現在、同社代表取締役社長。また、2022年6月よりSMBC日興証券社外取締役。 滅びゆく日本の自動車産業 本シリーズをスタートしてから、個別の産業セクター編としては、これまで家電産業、半導体産業をみてきました。今号からは、自動車産業について考えてみたいと思います。 私はかねてから、家電産業で起きたことは必ず自動車産業でも起きると発言してきましたが、つ
    トヨタは「ウォークマンの失敗」から学ばなかったのか？待望の全固体電池もEVの救世主にはならない理由＝辻野晃一郎 | マネーボイス

  • スズキと「リン酸鉄系」リチウムイオン電池

    今週は興味深いニュースがありました。スズキがリチウムイオン電池のメーカーと業務資本提携を結んだ件です。 1週間お疲れさまでした。つい先日、11月としての最高気温を更新などと話題になっていましたが、さすがに寒くなってきましたね。雪がちらついた地域もあったようです。これからの季節、運転される方はくれぐれもお気を付けてください。 さて、今週は興味深いニュースがありました。スズキがリチウムイオン電池のメーカーと業務資本提携を結んだ件です。相手の電池メーカーは、エリーパワーという定置用の蓄電池が主力の会社で、現在の筆頭株主は大和ハウスグループです。 スズキは2012年にエリーパワーに対して10億円を出資していましたが、今回は100億円の追加出資を行い、スズキが筆頭株主となります（出資比率21.59％）。また、スズキはエリーパワーが発行する転換社債型新株予約権付社債150億円を引き受ける予定です。エリ

    スズキと「リン酸鉄系」リチウムイオン電池

  • 中国電池メーカーが身構える欧州｢脱炭素の障壁｣


    中国の国内市場では、EV︵電気自動車︶や蓄電システムに組み込まれるリチウムイオン電池の生産能力が過剰になり、中国の電池メーカーは海外市場に新たな成長機会を求めている。 そんななか、中国製電池の最大の輸出先であるヨーロッパで、中国企業の市場開拓を阻む﹁脱炭素の障壁﹂がせり上がってきた。EU︵欧州連合︶は8月17日、電池の原材料調達から製造、利用、リサイクルに至るライフサイクル全体を規定した﹁欧州電池規則﹂を施行した。 同規則は電池メーカーに対して、自社製品のカーボンフットプリント︵製品のライフサイクル全体の二酸化炭素﹇CO2﹈排出量︶の申告や電池パスポート︵電池原材料の構成、リサイクル率、カーボンフットプリントなどの情報を電子データで登録する仕組み︶の導入を求めている。それに対応できない電池製品は、将来はEU市場での販売が禁止される。 ﹁国境炭素税﹂の運用スタート それだけではない。EUは
    中国電池メーカーが身構える欧州｢脱炭素の障壁｣

  • グーグルの「Pixel 8」に過熱とバッテリー消耗の問題、ユーザーが報告


    大々的に発表されたGoogleの新型スマートフォン﹁Google Pixel 8﹂は、発売から1カ月も経っていないが、おおむね好意的な評価を受けている。だが残念なことに、Googleは過去にもあった問題のいくつかを拭いきれていないようで、多くのユーザーにとって重大な問題がいくつか表面化している。 まず、一部の端末でディスプレイの画面を暗くして常時オンにしていると、表示される文字がピンクや黄色になるという、色について奇妙な問題が発生した。Googleは当初、端末の交換で対応したこともあったようだが、今後のアップデートでこの問題を修正すると約束した。 だが今度は、Googleの公式サポートフォーラムや﹁Reddit﹂で、Pixelシリーズの端末を以前から悩ませている2つの問題を複数のユーザーが報告している。その問題とは、過熱とバッテリー性能の低下だ。 不満の声を読んでみると、報告されている問題
    グーグルの「Pixel 8」に過熱とバッテリー消耗の問題、ユーザーが報告

  • シャープのフロー型亜鉛空気電池、エネルギー密度はリチウムイオン電池と同等


    シャープは、﹁CEATEC 2023﹂︵2023年10月17～20日、幕張メッセ︶において、開発中のフロー型亜鉛空気電池を披露した。リチウムイオン電池と同程度のエネルギー密度を有するとともに大容量化が容易であり、水系電解液によって発火の可能性が極めて低く安全性が高いことなどから、再生可能エネルギーの蓄電用など定置型蓄電池として提案していく方針である。 正極に空気、負極に亜鉛︵Zn︶を用いる亜鉛空気電池は、補聴器向けなどの一次電池として利用されているが、充電が可能な二次電池は実用化できていない。これは、充電を繰り返すと電極部に針状結晶︵デンドライト︶が発生して電池構造を破壊し短絡を引き起こしてしまうためだ。 シャープが開発中のフロー型亜鉛空気電池は、充電反応である酸化亜鉛︵ZnO︶から亜鉛への化学変化を行う充電セルと、放電反応である亜鉛から酸化亜鉛への化学変化を行う放電セルの間で、亜鉛と酸化
    シャープのフロー型亜鉛空気電池、エネルギー密度はリチウムイオン電池と同等

  • 中国CATL｢超急速充電｣に対応した新型電池発表


    中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技︵CATL︶は8月16日、超急速充電に対応した新型のリン酸鉄系リチウムイオン電池﹁神行超充電池﹂を発表した。同社によれば新型電池を搭載したEV︵電気自動車︶は、一定の条件が揃えばわずか10分間の充電で400キロメートルを走行できる。 現在主流の車載電池は、正極材料の違いにより三元系とリン酸鉄系の2種類に分かれる。三元系はエネルギー密度が高く、急速充電に適しているが、︵希少金属のコバルトなどを使うため︶コストが高い。これに対し、リン酸鉄系はコストが低いのが長所だが、エネルギー密度はやや劣る。 技術の詳細は公表せず 超急速充電への対応をうたうEVは、現時点ではいずれも三元系電池を搭載している。そんななか、CATLは正極、負極、電解液、セパレーターの材料構成を最適化することで、リン酸鉄系ながら三元系に勝るとも劣らない充電速度を実現したとしている。ただし、C
    中国CATL｢超急速充電｣に対応した新型電池発表

  • 車体や建物自体に蓄電できる3Dカーボン材料を開発


    東北大学らの研究チームは、自動車のボディや建物自体にエネルギーを貯蔵できるようにする﹁3次元︵3D︶カーボン材料﹂を開発した。荷重を支える構造部分に蓄電機能を持たせることで、﹁構造的エネルギー貯蔵﹂が可能となる。 立体的な構造にしても蓄電機能を発現 東北大学らの研究チームは2023年8月、自動車のボディや建物自体にエネルギーを貯蔵できるようにする﹁3次元︵3D︶カーボン材料﹂を開発したと発表した。荷重を支える構造部分に蓄電機能を持たせることで、﹁構造的エネルギー貯蔵﹂が可能となる。 研究チームはこれまでも、エネルギー貯蔵デバイス技術についてさまざまな研究を行ってきた。今回は、光造形3Dプリンターを用いて造形する光硬化性樹脂に、酸化マグネシウム︵MgO︶ナノ粒子を混合した複合材料樹脂を調整してマイクロラティス構造を作り、構造を保ったまま炭素化した。 こうして得られたカーボンマイクロラティスを
    車体や建物自体に蓄電できる3Dカーボン材料を開発

  • 旭化成、CO2を主原料とする高純度カーボネート類製造技術の第1号のライセンス契約を締結 | 2021年度 | ニュース | 旭化成株式会社


    プレスリリース サステナビリティ 旭化成、CO2を主原料とする高純度カーボネート類製造技術の第1号のライセンス契約を締結 LIB用電解液の原料となるECおよびDMCの高純度化製造技術パッケージが完成 2021年7月1日 旭化成株式会社 旭化成株式会社︵本社‥東京都千代田区、社長‥小堀 秀毅、以下﹁当社﹂︶は、このたび、スマートフォンや電気自動車で使用されるリチウムイオン電池︵LIB︶の電解液の主要原料であり、世界中で需要が高まっている高純度エチレンカーボネート︵EC) および高純度ジメチルカーボネート︵DMC) の製造技術のパッケージが完成し、第1号のライセンス契約を締結したことをお知らせします。 1. 背景 昨今、電気自動車︵EV︶への世界的なシフトが見込まれ、それに伴いLIBのさらなる需要拡大が予想されています。一方、地球温暖化対策の観点から、LIBの主要構成要素にも環境に配慮した設計

  • EVリユース電池の蓄電システムや劣化診断で関西電力と東芝系が協力


    関西電力と東芝エネルギーシステムズはEVのリユース電池を使用した蓄電池システムや、EVの電池劣化診断の実証を開始する。 関西電力と東芝エネルギーシステムズは2023年8月18日、EV︵電気自動車︶のリユース電池を使用した蓄電システムや、EVの電池劣化診断の実証を開始すると発表した。両社は2022年11月から蓄電池事業で提携しており、その一環での取り組みとなる。 リユース電池を用いた蓄電システムの実証では、200kWhのシステムを構築するとともに、システムの利活用に関する各種サービスを検証する。実証期間は2023年度冬から数年間を予定している。場所は関西電力尼崎実験センター︵兵庫県尼崎市︶だ。蓄電池事業者とも協議しながら、残容量や安全性、寿命の予測などアセットマネジメントサービスや、常時遠隔監視や設備異常の検知などスマート保守支援といったサービスの2024年度中の提供を目指す。 再生可能エネ
    EVリユース電池の蓄電システムや劣化診断で関西電力と東芝系が協力

  • EVは「普及期」へ、生き残りに向けた3つの方向性


    EVは﹁普及期﹂へ、生き残りに向けた3つの方向性‥和田憲一郎の電動化新時代！︵48︶︵1/3 ページ︶ 2023年にEVとPHEVを合わせた販売比率が18％になると予測されている。マーケティング理論上はアーリーアダプターからアーリーマジョリティーの領域に入る。また、多くの環境規制では2035年が1つの目標となっている。では、このように急拡大するEVシフトに対し、日本の自動車部品産業はいま何を考えておくべきか。 風雲急を告げる、というのは今年︵2023年︶のことだろうか。この原稿を書いている最中、GM︵General Motors︶、フォードが急速充電器の仕様をこれまでのCCS規格︵Combined Charging System︶から、テスラが開発した北米充電標準規格︵NACS‥North American Charging Standard︶に2024年から変更するというニュースが飛び込
    EVは「普及期」へ、生き残りに向けた3つの方向性

  • トヨタが発表した新技術、全固体電池やギガキャストよりも注目したこと


    やはりこうなったか。トヨタ自動車が2023年6月13日に発表した多くの新技術の内容を見たときに抱いた感想だ。なぜそうした感想を抱いたかについては後で説明するとして、今回のこのコラムでは、発表内容のうち、最も注目される電気自動車︵EV︶関連のものについて考えていきたい。まずは発表の概要を見ていこう。 ●次世代電池では﹁パフォーマンス版﹂﹁普及版﹂﹁ハイパフォーマンス版﹂﹁全固体﹂の4種類を開発中。 ●パフォーマンス版電池‥2026年に導入される次世代EVに搭載する予定。航続距離1000km︵空力特性向上や軽量化などの効果も含む、以下同︶を実現する角形電池。コストは﹁bZ4X﹂搭載の電池に比べて20％減︵bZ4Xと走行距離を同等とした場合︶、急速充電20分以下︵充電量10％から80％まで充電する場合＝SOC10-80％、以下同︶を目指す。
    トヨタが発表した新技術、全固体電池やギガキャストよりも注目したこと

  • 「リチウム電池材料」日本で増産…外資系化学メーカーの動きの影響度 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社


    電気自動車︵ＥＶ︶向けリチウムイオン電池︵ＬｉＢ︶材料について、外資系化学メーカーが日本国内で増産に相次ぎ動き出している。独ＢＡＳＦは合弁会社でＬｉＢの正極材の生産能力を増強する。独エボニックもグループ会社で同電池向け酸化アルミニウム﹁フュームドアルミナ﹂の生産に乗り出す。日本をはじめとするアジアでの電池需要増に対し、供給体制を整える構えだ。︵山岸渉︶ ＢＡＳＦは戸田工業︵広島市南区︶との合弁会社のＢＡＳＦ戸田バッテリーマテリアルズ︵山口県山陽小野田市︶が、ＥＶ向けＬｉＢのハイ・ニッケル系正極材の生産能力を増強する。小野田事業所︵山陽小野田市︶に新ラインを設け、２０２４年後半に稼働を予定。25年までに生産能力を年6万トンにする。 エボニックは三菱マテリアルとの合弁会社、日本アエロジル︵東京都新宿区︶の四日市工場︵三重県四日市市︶でフュームドアルミナを生産する工場を建設する。数十億円を投じて
    「リチウム電池材料」日本で増産…外資系化学メーカーの動きの影響度 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • 輸入困難も怖くない、国産素材で作れる二次電池とは？


    日本電気硝子は、主要部材に結晶化ガラスを使用した﹁オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池﹂の開発を進めている。なお、電池の主要な部材に結晶化ガラスを用いた全固体ナトリウムイオン二次電池の開発は世界初だという。 日本電気硝子は、エネルギーに関連する総合展﹁スマートエネルギーWeek 春﹂︵2023年3月15～17日、東京ビッグサイト︶内の﹁第14回 国際二次電池展 春﹂に出展し、開発中の﹁オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池﹂を披露した。今回の製品は2025年に発売される予定だ。 使用時と製造時に発火や有害物質発生のリスクがゼロ 同社は特殊ガラス製品およびガラス製造機械の生産と販売を手掛けるメーカーだ。そのガラスに関する知見を生かして生み出したのが、今回のオール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池である。オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池は、
    輸入困難も怖くない、国産素材で作れる二次電池とは？

  • 中国勢が世界上位「LiB用電解液」で反転攻勢、三菱ケミカルが日英米で増産 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    三菱ケミカルグループはリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用電解液の生産能力を米国、日本、英国で増強する。米テネシー州の工場では１２月に工事を完了して生産能力を従来比２倍強に引き上げる。連結子会社のＭＵアイオニックソリューションズの四日市工場（三重県四日市市）では２段階で増強し、２０２６年に同２倍弱にする。完成車各社による旺盛な電動車（ｘＥＶ）の生産計画に対応する。 三菱ケミカルグループは高性能添加剤を強みに車載用途を中心に販売を拡大し、２５年にライセンス供与や委託製造を含め電解液の世界シェア２５％（２１年１３％）を目指す。現在、複数件で顧客による認証作業が進んでおり、この販売の立ち上げにより、自社ブランドでの電解液販売は２５年に現在の３―４倍へ拡大を図る。米日英の増産はこの一環で行う。 米国では生産能力を現在の年１万７０００トンから１２月に同約３万６０００トンへ引き上げる。四日市では同１万６００

    中国勢が世界上位「LiB用電解液」で反転攻勢、三菱ケミカルが日英米で増産 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

  • EV電池原料リチウム｢相場下落｣が止まらない訳


    EV︵電気自動車︶向け車載電池の主要原料であるリチウム。中国では今、2022年晩秋から始まった相場下落に歯止めがかからなくなっている。 非鉄金属情報サイトの上海有色網のデータによれば、電池向け炭酸リチウムの2月24日時点の取引価格は1トン当たり39万9800元︵約781万円︶と、年初の同51万元︵約996万円︶から2カ月弱で2割以上も落ち込んだ。 中国自動車市場でのEVの販売が予想を超えて拡大したことを追い風に、リチウム相場は2021年から右肩上がりの高騰を続けた。2022年11月には1トン当たり60万元︵約1171万円︶に迫る過去最高値をつけ、市場の熱狂はピークに達した。 今から振り返れば、これはサプライチェーンの川下︵に位置するEVメーカーや電池メーカー︶で生じた急激な需要拡大に、川上のリチウム鉱山の増産が追いつかなかったことによる短期的な現象だった。 リチウム相場はそこから下落に転じ
    EV電池原料リチウム｢相場下落｣が止まらない訳
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