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マイクソオブザイヤー的脱糞ができたので報告したい ここ数年脂肪肝ということもあり、コロナでの自宅勤務を契機に1日2食にして、朝食はヨーグルトだけ、昼食抜き、夕食は栄養士がデザインした宅配食にしていた おかげで体重は10kg減。脂肪肝も徐々に改善中だ。ただこれのいけないところは体の抵抗力が弱ることと、クソがあまりでなくなることだ。本当にちょっとしか出なくなる。なんだろう完全に消化されているといえば聞こえはいいが普段どうみても栄養とは思えないクソのような要素も体の中に取り込まれているかと思うといい気分でもない。 ここ2日ほどちょっと気分を変えてカレーを食べた。普段の食事では出ないものだ。量は特に大盛でもないが、ひさびさに人並みのものを食べて少しいい気分だった。そして今日は仕事で少しいい結果を出すことができたので、ご褒美としてラーメンを食べた。 そして帰宅。自宅に帰ったことでリラックスしたのか便
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 政府は、新型コロナウイルスの感染拡大で収入が落ち込んだ世帯向けに実施する現金給付について、支給額を1世帯当たり20万円とする方針を固めたことが3日、分かった。7日にもまとめる緊急経済対策に盛り込む。全5800万世帯のうち、約1千万世帯が対象となる見通し。財源となる2020年度補正予算を大型連休前に成立させ、早期の実施を目指す。 現金給付は非課税とし、所得制限を設けない方向で検討している。収入がどれだけ落ち込んだ世帯を対象とするかなど詳細な制度設計を詰める。申請は市区町村で受け付ける方針。給付を受ける人が窓口に行き、収入減を示す資料を提出する必要がある。
津田 大介(つだ だいすけ)・1973年、東京都生まれ。早稲田大学在学中からライター活動。あいちトリエンナーレ2019芸術監督。メディア・アクティビスト。(撮影/本田雅和) リアルな画像や動画をウソ情報で巧みに加工し、野党やリベラルなメディアを中傷し続けるインターネット上のツイッターアカウントと、自民党との深い関係が急浮上している。「Dappi」と名乗り、中立的な「ニュース素材」提供者のように見せかけてはいるが、この発信事業の企画発案者は誰で、資金や情報はどこから来るのか? Dappi問題の本質とは何なのか? 現在の政治状況の中で何を意味するのか? ネットメディアや言論問題に詳しいジャーナリストの津田大介さんに聞いた。 これは普通の匿名のネット保守のアカウントとは違う。プロの仕事です。ツイッターの投稿ですが、スマホでやっているか、パソコン(PC)でやっているかを見るとすべてPCから投稿。凝
マイナンバーカードと健康保険証を一体化した「マイナ保険証」で保険資格を確認できないトラブルを巡り、政府の対応がちぐはぐだ。来年秋に従来の保険証を廃止する方針は堅持する一方、初めてマイナ保険証を使う時などには、「念のため」に両方の保険証を持参するよう呼びかける。問題が生じた際、医療機関による保険資格の確認を簡単にするのが狙いだが、当面は混乱が続くことを事実上認めざるをえない状態だ。従来の保険証の存続を求める声は一層広まっている。(井上峻輔) マイナ保険証のトラブル 開業医らでつくる全国保険医団体連合会(東京)の調査では、マイナ保険証で資格確認を行っている医療機関の65%で保険資格の確認ができないなどのトラブルがあり、「無保険扱い」の患者に医療費10割を請求した例が全国で少なくとも776件あった。また、厚生労働省の集計では、マイナ保険証の本格運用が始まった2021年10月以降、別人の情報がひも
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武田良太総務大臣が19日、TNCの報道番組に出演し、NHK受信料の徴収業務について、日本郵便との連携を提言していることを、初めて明らかにしました。 武田大臣は19日午前、TNCの報道番組「CUBE」に出演し、NHK受信料の徴収業務に、年間700億円以上のコストがかかっていることを改めて問題視した上で、日本郵便との連携を提言していることを明らかにしました。 【武田総務相】 「せっかくある(郵便局の)ネットワークというものを、有効利用することによって、(徴収業務の)経費削減につなげることができないか、NHKは。そして郵便局会社というのは民間企業になりましたから、それが利益に結びつかないか、様々なことを両者に考えて頂きたいと思っています。総務省というか、私のアイディアを(NHKと日本郵便に)こうしたことを利用しあっては如何なものか、ということを研究してもらっているというのが実情です」 武田大臣は
おととし、名古屋入管の施設でスリランカ人女性が亡くなった問題で、日本維新の会の議員が16日、国会で「ハンガーストライキによる体調不良かもしれない」などと発言したことについて、公明党の高木政務調査会長は「不適切だ」と批判しました。 おととし、名古屋出入国在留管理局の施設でスリランカ人のウィシュマ・サンダマリさんが収容中に体調不良を訴えて死亡した問題では、入管庁が、適切な治療を行う体制が不十分だったなどとする最終報告書を公表しています。 この問題をめぐり、日本維新の会の梅村みずほ参議院議員は、16日の法務委員会で「ハンガーストライキによる体調不良によって亡くなったかもしれない。ハンガーストライキとウィシュマさんの状況は違う。でも近しいかもしれない」などと発言しました。
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
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新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言が発令されるかどうかが取り沙汰されている。自治体による外出自粛や大型イベント自粛といった要請が、発令によって「法的根拠のある」要請や指示となる。ただ、従わないことへの罰則はなく、「自粛頼み」が続くことは変わらない。発令によって初めて政府や自治体に付与される権限には制約があるのが実情だ。 「自宅待機」強制できず 私権制限には道筋 宣言が出ると、都道府県知事は法的根拠を持って住民への外出自粛を要請できるようになるが、「自宅待機」の強制まではできない。大半の措置は住民や企業、医療機関に自主的に協力してもらうのが前提だ。 それでも知事たちが発令を求めるのは、自粛要請に法的根拠が欲しいためだ。弁護士でもある吉村洋文大阪府知事は「違和感を持ちながらやっているのが実情。宣言を出すべきだ」と判断を迫る。吉村知事は
愛知県で開かれている国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」(津田大介芸術監督)の実行委員会が企画展「表現の不自由展・その後」を中止したことを受け、企画展会場となっていた愛知芸術文化センター(名古屋市東区)前などでは4日、中止に反対する抗議活動が相次いだ。 企画展は1日に始まり、慰安婦を表現した少女像や、昭和天皇を含む肖像群が燃える映像作品など各地の美術展で撤去されるなどした二十数点を展示していた。芸術祭の実行委会長を務める大村秀章愛知県知事は3日、テロ予告や脅迫も含め、抗議の電話やファクスが相次いだため、中止すると発表した。 企画展の展示室は可動壁で閉ざされた。4日午前10時の開館直後から壁を撮影する来場者がおり、「まさに表現の不自由だな」とつぶやく人もいた。午前11時すぎには、愛知県江南市の会社員の男性(38)が展示室近くで「#表現の不自由展の再開を求めます」などと書かれた紙を掲げた
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