恥ずかしながら帰ってまいりました 皆さまいかがお過ごしでしょうか。 外出自粛でしょうか、リモートワークでしょうか。 私は僭越ながら見事に新型コロナウイルスに感染し、しかも入院までした。 ベルギーで。 今はもちろん回復して自宅で療養している。 今までの人生、入院とは無縁の生活で、思い返せば幼稚園児の時に腸炎になったぐらいだろうか。 健康優良20代がいかにしてコロナに感染し、そして帰ってきたか。 時系列順に適当に書きます。 2020年3月1週目 ヨーロッパでもそろそろコロナやべえという空気が広まりだすが、まだ普通に生活している。 3月2週目 レストランや映画館が閉鎖され始める。 仕事でパリに行って帰ってくる。 3月16日 フランスでロックダウンの発表があり、ベルギーもそろそろかとざわつく。 買い占めが始まりトイレットペーパーとパスタと卵がスーパーから無くなる。 3月17日 ベルギー政府もロック
16世紀:ポーランド「なんや荒野に『コサック』っていう連中が住み着いてオスマン帝国を襲撃して略奪しとるわ…怖…」 →ポーランド「自治を認めたるからワイらのためにオスマン帝国と戦ってくれや」 →コサック「やったりますわ」 1648年:フメリニツキー「ポーランドの貴族どもが横暴やからコサックのみんなを集めて独立するで!」 →「ヘーチマン国家」誕生(現在のウクライナの中部あたり) 1654年:フメリニツキー「同盟しとったクリミア国に裏切られたから、ポーランドに対抗するにはロシアの保護下に入るしか無いわ…」 →ロシア「共通の先祖から分かれた兄弟がまた元通りひとつになれたんやね(にっこり)」 →ロシアとウクライナの共通の源流にキエフ大公国があり、ロシア的には「生き別れの弟が兄を慕ってやってきた」みたいに受け取ったらしい 1656年:フメリニツキー「スウェーデンに対抗するためにポーランドとロシアが同盟
2019年12月にフィンランド首相に史上最年少で就任したサンナ・マリーン。 Stephanie Lecocq/Pool via REUTERS 2019年12月に史上最年少の34歳でフィンランド首相に就任したサンナ・マリーンは、8月24日に与党・社会民主党の会合で基調講演に登壇。 党首就任直後に掲げた目標のひとつである「労働時間の短縮」を実現するため、「明確なビジョンと具体的なロードマップ」を打ち出す必要があると強調した。 現地紙「ウーシ・スオミ」の報道によると、マリーン首相の発言の核心部分は以下の通り。 「労働時間の短縮という目標は、決して脇に押しやられるべきではありません。そして、労働時間を短縮することと、高い就業率や堅固な財政を維持することとは、まったく矛盾しないのです」 「社会全体として、企業として、従業員として、それぞれが労働生産性を向上させるために努力する必要があります」 「富
みなさん、こんにちは。今日はタイトルにある通り、何があったのかお話しさせて頂きます。 昨日、急遽日本に帰って来ました。日本に帰ると決心し四日後の事でした。 やっと掴んだ夢、明るい未来、抱負を描き移住したばかりの私達に何が起こったのかと言いますと。。。 コロナに対し特に何の対策もしないまま放置し続けるスウェーデン政府。自己責任に訴えかけるやり方です。でも、それでは国民人1人1人の認識が余りにも違いすぎるので、統制が取れるわけもなく、ただただ爆発的に感染者と死者が増え続け、普段からパンク気味の医療体制が、更にパンクしています。 そして、私の職場の教会。同じ地区内の教会をいくつか管理していて、私も指定された場所へ仕事へ行くと言う流れで働いていました。 しかし、政府が何も言わないので、前回のブログの記事でも触れたよう、ミサや結婚式、洗礼式、葬式を中止する事なく、いつも通り開催していました。 政府は
2022年4月6日 (水)よりYahoo! JAPANは欧州経済領域(EEA)およびイギリスからご利用いただけなくなります Yahoo! JAPANは欧州経済領域(EEA)およびイギリスのお客様に継続的なサービス利用環境を提供することが困難であるとの判断から、以下の「2022年4月6日 (水)以降もご利用可能なサービス」に記載のサービスを除き、2022年4月6日 (水)よりEEAおよびイギリスからご利用いただけなくなります。 EEAおよびイギリスからのご利用が多いお客様におきましては、Yahoo!プレミアムなど月額利用料金が自動更新されるサービスをご利用の場合は解約の手続きをお願いいたします。 また、有料サービスをご利用の際には、サービスの利用可能期間にご注意いただきますようお願いいたします。 日本からの渡航を予定されている方もご注意ください。 ※欧州経済領域(EEA)加盟国についてはこち
イタリアでのCOVID-19感染者拡大について、個人的な経験で思いあたる要因のあれこれ 2020年 03月 23日 イタリアでのCOVID-19感染者拡大について、個人的な経験で思いあたる要因のあれこれ ものすごく個人的見解ではありますが、いまのイタリアでの感染拡大について、自分のイタリア人家族や彼らの日常生活レベルで思い当たることをいくつか。もちろんイタリア人といっても多種多様なので、これはあくまで私のエッセイ漫画などに出てくる家族親族友人をベースとした考えです。 その1) EUの中でも特に高齢化が進んでいるという意味を踏まえれば、こちらの記事が概ね参考になるかと思われます。 https://wired.jp/2020/03/20/why-the-coronavirus-hit-italy-so-hard/ そしてこの記事にも触れられているように、イタリアもスペインも、基本的に老人を放っ
2020年04月29日18:00 大学教員やがアフターコロナの世界で起きる世界的緊張について質問ある? Tweet 1: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:28:41 ID:fDg 需要有ったら解説するやで 3: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:29:31 ID:lgl 軍事的? 6: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:30:08 ID:fDg >>3 それもあるかもしれん 4: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:29:48 ID:IRW 何教えてるの 6: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:30:08 ID:fDg >>4 国際経済・日米関係 7: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:32:49 ID:JBT アフターっていつよ? 10: 名無しさん@おーぷん 20/04/29(水)08:33
最近、ネットで見た記事で、「世界における日本の経済規模は、ここ二十数年で1/3程度にまで縮小してしまっている」というようなことが書かれてて、「ウソやろ!?」と思って、ネットで統計データをダウンロードして見てみたら、「…ほんまや!!」(さんま風に)となったので、ここで共有させていただきます…(いや、何のために?) ■データの元ネタちなみに、データはこちらのサイトからダウンロードさせていただきました。 世界各国の名目GDPや人口のデータが無料で落とせるので便利です…GDPについては、本当は、実質GDPの方が良かったけど、そっちは有料だったので、断念しました…(^^; ■自作の円グラフ(名目GDP)で、添付の円グラフは、落としたデータから私がエクセルで作ったのですが、アメリカ・EU・日本・中国の名目GDPが世界全体に占める割合を、1995年と2018年で比較したものです。 米ドル換算なので、アメ
ロシアのプーチン大統領は21日、ウクライナの東部2州のうち、親ロシア派が事実上支配している地域について、独立国家として一方的に承認する大統領令に署名しました。 ロシアがこの地域への影響力を一段と高めることに、欧米の批判がさらに強まるとみられます。 ロシアのプーチン大統領は21日、クレムリンで緊急の安全保障会議を開きました。 この中でプーチン大統領は、ウクライナ東部のドネツク州とルガンスク州の親ロシア派が事実上支配している地域について、ウクライナ政府側が停戦合意を守らずに攻撃を続け、治安情勢が悪化していると主張し、強く非難しました。 また「ウクライナが、NATO=北大西洋条約機構に加盟すれば、ロシアに対する脅威が何倍にもなるだろう」と強調しました。 そして、ウクライナ東部2州の親ロシア派が事実上支配している地域について、それぞれ独立国家として承認することを検討するよう要請を受けたとしました。
<link href="https://fonts.googleapis.com">って書くと罰金取られます。 以下はGerman Court Rules Websites Embedding Google Fonts Violates GDPRというニュースの紹介です。 German Court Rules Websites Embedding Google Fonts Violates GDPR ドイツのミュンヘン地方裁判所は、あるWebサイトの運営者が、ユーザの個人情報を本人の同意なしにフォントライブラリを経由してGoogleに提供したとして、100ユーロの賠償を命じました。 Webサイトが原告のIPアドレスをGoogleに無断で提供したことは、ユーザのプライバシー権の侵害に当たると判断しました。 さらに、Webサイトの運営者は収集した情報をその他のデータと突き合わせることで『IPア
現職として「世界最年少首相」が誕生 2019年12月10日、フィンランドで34歳の女性首相が誕生した。 新首相のサンナ・マリンは、現職として世界最年少の首相である。 マリンは、5つの政党から成る連立内閣の第一党、社会民主党の党首でもある。5つの政党(社会民主党、左翼同盟、中央党、緑の党、スウェーデン人民党)の党首は全員女性で、年齢は32歳と34歳が2人、55歳が1人(註 スウェーデン人民党は、スウェーデン語を母語とする少数派フィンランド人の党)。この内閣を形成するのは、女性12人、男性7人の大臣である。 若い女性の首相であることに加えて異色なのは、マリンが、母とその同性パートナーのレインボーファミリーで育ったことだ。7色のレインボーは、LGBT(レスビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスセクシュアル)のシンボルカラー。フィンランドでは、LGBTの家族、特にレスビアンとゲイの家族は、レイン
<より多くの人をウイルスにさらすことで集団免疫を獲得する、というスウェーデンだけの「人体実験」には国内から反対も出始めている> ロックダウンに頼らない独特の新型コロナウイルス対策で知られるスウェーデンで、感染者が増え続けている。しかも米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によれば、死亡率は4月30日時点で12%超。これは、感染者が1000人を超える国の中で6番目に高い割合で、現在の感染拡大の中心地で死者数も最多のアメリカ(約5.8%)、ウイルスの発生源とされる武漢市がある中国(約5.5%)と比べても2倍以上の高さだ。 新型コロナウイルスの感染拡大を抑える対策としては、北欧諸国も含むヨーロッパの多くの国が全国的な封鎖措置を取り、厳しい移動規制を敷いている。こうしたなか、スウェーデンは全国的な移動規制や外出制限をしないという独自路線を貫いており、ストックホルムの通りの人でもカフェの客入りも一見、普段
ハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相。「ハンガリーのトランプ」というより「ハンガリーの田中角栄」と呼ぶべきか(写真:ロイター/アフロ) 新年が明けて、再び緊急事態宣言を出すか出さぬかで、菅義偉内閣がすったもんだしているが、昨年9月に発足した際には、コロナ対策の他にも、いくつかの目玉政策があったはずだ。 2020年10月14日、台風で被災した咸鏡南道(ハムギョンナムド)の鉱山地域である剣徳(コムドク)地区の復旧現場を視察する金正恩委員長 その一つが、少子化対策の一環としての不妊治療の保険適用だ。このところ、とんと話題に上らなくなったが、世界に目を向けると、少子化対策に成功している国もある。その代表例が、ハンガリーである。 ■ ハンガリーの「コンピューター付きブルドーザー」 ハンガリーは中東欧のEU加盟国で、人口980万人。面積は日本の約4分の1で、2019年のGDPは世界57位(IMF報告
「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ <チベット弾圧から世界の目をそらすため、欧米の無知と偏見に付け込んでダライ・ラマを炎上の的にさせた中国と、見事に引っかかった世界> チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世に対して4月8日、世界の主要なSNSで新たな中傷キャンペーンが開始された。 と言っても、それだけなら今に始まった話ではない。抗中独立運動が拡大した1959年のチベット動乱以来、祖国を脱出したダライ・ラマは隣国インドで亡命生活を送っている。今もなおチベット人には敬愛されているが、中国政府はダライ・ラマの写真を所持することも禁じている。そして一貫して、ありとあらゆるメディアで誹謗中傷を続けている。 今回もまた「メイド・イン・チャイナ」の偽情報なのはほぼ間違いないが、不愉快な新手法があった。ダライ・ラマを、なんと小児
反ワクチンにつながりかねないブコメがあるので指摘しておく。 https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20210220/k10012877561000.html gowithyou アストラゼネカのワクチンはフランスで65歳以上は効果ないとして切り捨てられものだよね?日本だけ突き進んで大丈夫なんか? bocbqcmn この国って、どうしていつも、ババを引いてしまうん?(アストラゼネカ製ワクチンの評判は各自で調べてね!) tach ファイザーやモデルナのワクチンとは仕組みが根本的に異なり有効性も低く特に高齢者には効かず副作用も出やすいアストラゼネカのワクチンを日本で作っていただくというありがたい話。誰が貰った袖の下?後進国。 ほんっっっとしょうもない。 EUはアストラゼネカを奨励しているし65歳以上にも効く EUはアストラ
フィンランド・介助が必要な場合はカスタマーサービスに36時間前までに電話で介助スタッフ予約 ・乗車列車やどんなサポートが必要か事前に伝える ・サービスの利用は無料 https://www.vr.fi/en/facilities-and-services/accessible-train-travel ノルウェー・主要駅のみサポートが可能 ・24時間前までに電話で予約が必要(無料) ・どこまでのサポートが必要か事前に伝える ・車椅子の形や重量など詳細が必要 ・乗降サポートのみが必要な場合は事前予約不要、ただ事前連絡が望ましい https://www.vy.no/en/customer-service/frequently-asked-questions/frequently-asked-questions-about-trains/luggage-and-special-requiremen
赤ちゃんの人形が入った額。アイルランド・チュアムに設けられた、元母子生活支援施設の敷地内に埋められたとされる約800人の子どもの追悼廟で(2021年1月13日撮影)。(c)Paul Faith / AFP 【1月13日 AFP】(写真追加)アイルランドで国や教会が1998年まで運営していた母子生活支援施設で、子ども約9000人が死亡していたことが、12日に発表された政府の公式調査報告書で明らかになり、ミホル・マーティン(Micheal Martin)首相は翌13日、国として公式に謝罪した。 マーティン首相は同日下院で、「(同施設に)行かざるを得なかったわが国の母親や子どもたちの身に降りかかった当時の世代の過ちを謝罪する」と述べた。 歴史的にカトリック教徒が多いアイルランドの「母子の家」は、配偶者がおらず、パートナーや家族からの支援も得られず、社会から厳しい非難にさらされた妊婦らを受け入れる
欧州で存在感を増していた中国が、想定外の逆風にあえいでいる。きっかけは、小国・リトアニアが中国との経済協力関係を解消し、台湾に接近したことだ。筑波大学の東野篤子准教授は「激怒した中国政府はリトアニアに圧力をかけ、苦境に陥れた。だが、この報復行為に近隣諸国が強く反発。これまで良好だった欧州と中国の関係に隙間風が吹き込んでいる」という――。 リトアニアと中国との関係はさほど険悪ではなかった 近年、欧州の小国リトアニアが注目を集めている。同国は中国との関係に見切りを付け、台湾との関係構築を大胆に進めているのだが、これに中国が猛然と反発し、あらゆる手段を用いてリトアニアへの圧力を強めている。 それでも台湾への接近をやめようとしないリトアニアの大胆さと、なりふり構わず同国へのけん制と報復に走る中国という構図に、国際社会の関心が集まっているというわけだ。 なぜこのようなことになったのか、経緯を簡単に振
ロシアによる侵攻を受けて、大勢のウクライナ人がポーランドをはじめとするEU諸国へ退避している。そしてEUはこの歴史的な人道危機に、国境を開放してウクライナ難民を温かく迎え入れている。 戦火を逃れてきた人々に無条件に助けの手を差し伸べる──感動的で心を打たれる絵だ。 だが、ここで少し考えてみてほしい。これまでシリアやアフガニスタンから、地中海を越えてアフリカから難民が押し寄せてきたとき、EUはかなりの抵抗を示してきたではないか。それが突然、まるで手のひらを返したように、ウクライナ難民は歓迎しているのだ。 米紙「ワシントン・ポスト」は、「突如として歓迎、ヨーロッパは避難してくるウクライナ人に門戸を開いた」と題した記事で、このEUの態度の急変を指摘している。 シリア難民を中心に約200万人が助けを求めてヨーロッパを目指した2015~2016年当時、それは「欧州の難民危機」と表現され、流入しようと
カレリア @Moskva_Daisuke1 凄い話だ。露が侵攻した日に宇大使があるとても影響力のあるEUの一国(extremely influential EU country)の外務大臣のオフィスに行き支援を求めた時の返答 「正直に話しましょう。最大でも48時間後に全てが終わり新たな現実が訪れるとしたら、なぜ私たちが宇を助けなければならないのでしょうか?」 twitter.com/LawDavF/status… 2022-03-20 19:01:57 Lawrence Freedman @LawDavF Interview by Ukraine’s Foreign Minister Dmytro Kuleba on problems of negotiating with Putin. ‘No matter how difficult it may be, we cannot give
欧州で新型コロナウイルスが出現して以来、スウェーデンは独自の社会実験で世界から注目されてきた。パンデミック中に政府がほとんど行動制限を加えず、通常の生活を続けるとどんなことになるのかは、スウェーデンを見ればわかる。 スウェーデン方式の成果はこうだ。まず死者数がロックダウン(都市封鎖)を実施した近隣諸国を大幅に上回った。そして経済も近隣諸国と似たようなダメージを受けている。 「本当に何のメリットもなかった」と語るのは、アメリカのワシントンDCに本部を置くピーターソン国際経済研究所のジェイコブ・カークガード上級研究員だ。「自ら傷口を広げただけで、経済的に何の得にもなっていない」。 健康を犠牲にしても経済は回復しない スウェーデンの経験は、スカンジナビア半島から遠く離れた地域とも無関係ではない。新型コロナの感染が恐るべき速度で拡大しているアメリカでは、トランプ大統領に背中を押される形で多くの州が
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