出版に関するsechsのブックマーク (2)
-
﹁フリーを味方につける﹂ことが、これからは必須となる。それはすでに時間との問題である﹂と鋭く問いかけるベストセラー﹃FREE﹄。安売り合戦に悩む企業関係者には、一読をお薦めしたい。 2009年12月某日、筆者は都内で開かれた作家・本田健氏の講演会場にいた。非常に印象的だったのは、氏が今後の経済動向に関して、﹁“フリーエコノミー”に対応することが不可欠﹂と語ったことだ。 このフリーエコノミーとは、世の中の多くのコンテンツが﹁無料化﹂されることを示している。そんな波が加速化するなか、企業は﹁課金できる価値を生み出す戦略が必要になる﹂と、彼は強く指摘したのだ。 本田氏の言葉を受けて世の中を見渡してみると、実際に無料の商品やサービスは、想像以上に世間に溢れている。人気携帯サイトのコンテンツや米国のアマゾン・キンドルなど枚挙にいとまがない。 なかでも、最近注目を集める話題の1つに、民主党がマニフェス
-
YouTubeが火付け役となり、米国でもDVDがヒットした﹁涼宮ハルヒの憂鬱﹂、﹁ニコニコ動画﹂で人気を集め、台湾や韓国にも人気が広がっている﹁らき☆すた﹂――それぞれ、角川グループが手がけてきた作品だ。 ﹁YouTubeは今や、世界の映像の共通言語﹂――﹁電撃﹂ブランドを擁するメディアワークスの設立者で、角川グループホールディングスの角川歴彦会長は言う。﹁YouTubeには確かに、角川の作品を含め、著作権をクリアしていない動画がたくさん上がっている。日本の権利者はすぐに訴えてやめさせようとするが、日本の起業マインドを萎縮させるだけ。日本の競争力強化にもつながらない﹂ 角川会長は新技術や著作権に明るく、文化庁文化審議会著作権分科会の委員も務める。12月6日、早稲田大学知的財産本部が主催した﹁知的財産セミナー﹂で﹁“著作権” 実効性確立への熱い思い -ネット社会のデジタルコンテンツ-﹂と題し
-
1
キーボードショートカット一覧
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
設定を変更しましたx