東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長の「女性がたくさん入る理事会は時間がかかる」発言の背景には、19年の日本オリンピック委員会(JOC)の理事会非公開化案の女性4理事の反対がある。約30人の理事で構成されるJOC理事会は、89年の発足以来、原則として報道陣に公開をしてきたが、19年6月に山下泰裕現会長が就任すると「公の場で話せない内容が多く、本音の議論ができない」と自ら提案し、非公開化に踏み切った。決議されたのは同年8月の臨時理事会で、賛成19、反対4、保留1の賛成多数で決まった。この時に反対票を投じたのが、山口香氏、高橋尚子氏、小谷実可子氏、山崎浩子氏と、いずれも女性理事だった。 また、新型コロナウイルスの感染拡大が続いた昨年3月には、山口氏が「延期しないで開催するという根拠が見つからない」と発言。これに対して山下会長は「安全、安心な形で東京大会の開催に向けて力を尽くしていこう
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