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やる気の出し方
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電気自動車(EV)に関してはここ数カ月、バイデン米大統領に対してよりも否定的な見方が多く示されていた。EVの販売が激減し、EV部門は全滅するという考えは早すぎた可能性があることが新たなレポートからうかがえる。 自動車専門の米評価機関ケリー・ブルー・ブック(KBB)によると、今年第2四半期(4〜6月)に米国で販売されたEVは33万463台で、前年同期比11.3%増、前期比23%増だった。新車販売全体に占める割合は8%と過去最高だった前年同期の7.2%を上回った。 この販売増は、かつてEV部門の健全性を示す指標だったテスラの販売状況とは真逆だ。同社の第2四半期の販売台数は前年同期比で6.3%減少した。KBBのデータによると、同社は現在、米国におけるEV販売台数の49.7%を占めており、2022年の75%から下がっている。 「EV販売は予想を上回り、記録的な四半期となった。競争の激化で価格に下げ
20億人近い人々が無料のGmailを利用し、毎日3000億通のメールが同サービスを介して行き交っている。Gmailのデータへの扉となるGoogleアカウントが、犯罪者や国に雇われたハッカーたちの主要なターゲットになっていることに不思議はない。 グーグルの「高度な保護機能プログラム」は、政治家、活動家、ジャーナリストといったオンライン攻撃の標的となるリスクが高いユーザー向けに、アカウントにアクセスするための最も安全性の高いオプションだ。これまで二要素認証(2FA)の方法として、ハードウェアによるセキュリティキーが必要であり、別途費用がかかっていた。 グーグルは、「高度な保護機能プログラム」(APP)に登録するユーザーはハードウェアキーの代わりに「パスキー」も使用して、個別の二要素認証は必要なく、オールインワンのログイン方法として利用できるようになったと発表したのだ。 パスキーが「高度な保護機
「あなたとあなたが選んだ数少ない特別な人のための週刊フォトジャーナル」と銘打ったMy Weekは、トレンドやフォロワーのことを気にせず、個人的なアップデートを共有するためのより使いやすくてプライベートな方法としてアピールされている。 記事によると、セットアップ手順の中で、ユーザーは最近の写真を何枚か選び、「特に親しい人たちだけ」を招待してフォローしてもらう。選ばれた人たちは、Googleフォトアプリの「フォト」タブに、グーグルが自動的に生成したコンテンツとともに目立つように表示されたあなたの1週間の記録を見ることができる。 My Weekは決して新しいコンセプトの機能ではない。Snapchat、インスラグラム、フェイスブック、TikTokなど多くのソーシャルメディアは、すでに何かしらの「ストーリー」機能を提供している。しかしながらMy Weekは、それらのアルゴリズム依存のプラットフォーム
54万人を超える中高年齢者のデータを分析した研究によると、「超加工食品(ultra-processed food)」の多い食事に頼っている人は、バランスの取れた食事を心がけている人に比べて、早く死亡する可能性が10%以上高いことが明らかになった。 米国国立癌研究所の研究員で筆頭著者であるエリカ・ロフトフィールドと共同研究者たちは、米国に住む50〜71歳の中高年齢者50万人以上の食行動と嗜好を、30年近く追跡調査した。 「加工の程度が高い肉や清涼飲料は、死亡リスクが最も高い超加工食品のグループに分類されることがわかりました。疾病予防と健康増進のために、これらの食品をなるべく摂らない食事がすでに推奨されています」と、ロフトフィールドはプレスリリースで述べている。彼女はこの研究結果を6月29日から7月2日までシカゴで開催された米国栄養学会の年次総会で発表した。 「私たちの研究結果は、超加工食品の
中国のミネラルウォーター最大手の農夫山泉を創業した鍾睒睒(ジョン・シャンシャン)の保有資産は5月初めから200億ドル(約3兆2000億円)も減少している。 現在69歳の鍾の保有資産は540億ドル(約8兆7000億円)で、そのほとんどは香港市場に上場する農夫山泉の持ち株によるものだ。昨年11月のフォーブスのランキングで、3年連続で中国一の富豪に選ばれた彼は、今でもその地位を維持しているが、農夫山泉の株価は約2カ月前から30%下落し、過去最低を記録している。 杭州に拠点を置く農夫山泉は、主力商品のミネラルウォーターに加えて、精製水カテゴリに進出したが、その新たな製品ラインの価格は、1本あたり1元(約22円)未満と、2元で売られるミネラルウォーターを大幅に下回っている。アナリストは、農夫山泉が国営企業の華潤創業(チャイナリソース)や、同じく杭州に拠点を置く娃哈哈(ワハハ)グループなどの競合他社か
OpenAIは米国時間7月9日、同社に130億ドル(約2兆1000億円)を投資しているマイクロソフトが取締役会から退くと発表した。6月に同社との提携を発表したアップルも同様に、取締役会に参加しないことを決めた。 米欧の競争当局は、OpenAIとハイテク大手の関係について反トラスト法(独占禁止法)の調査を開始すると報じられており、これらの2社は取締役会から距離を置くことで、OpenAIへの支配力がないことを強調する狙いがあると見られている。 「今回のマイクロソフトの決定は、同社や他のハイテク大手に向けられた当局の監視に強く影響されている」と、英国の法律事務所フラッドゲートのパートナーであるアレックス・ハフナーは、フォーブスにコメントした。 欧州連合(EU)の執行機関である欧州委員会は6月に、マイクロソフトとOpenAIの提携は合併ではないため、EUの正式調査の対象にはならないと結論づけた。し
1997年に初開催されてから、今年で27年目を迎える「フジロックフェスティバル」。富士山麓で始まったが、1999年の3回目から新潟県苗場に会場を移転。毎年7月最後の週末に行われる一大イベントは、今や夏の風物詩となっている。 コロナ禍には、イープラスが運営元であるスマッシュに資本参加し新体制に。2023年、立ち上げ当初から現場を率いてきた生え抜きである佐潟敏博氏が社長に就任した。社長としてスマッシュを率いる佐潟氏に、フジロック及び日本のライブシーンの現在、そしてこれからについて聞いた。 「やる気があるんだったら入ったらいい」 僕は鹿児島出身で、大学で東京に出てきました。当時から音楽の仕事をしたいなと思っていたのですが、就職活動がうまくいかないまま大学卒業して、しばらくレコード会社でアルバイトをしていたんですよね。今から約30年前、そのアルバイトの契約が切れるタイミングで紹介してもらってスマッ
海外旅行ガイドブックのトップブランド『地球の歩き方』が存続の危機に陥ったのは2020年。新型コロナ感染症拡大により、海外渡航の自粛が要請され、売り上げは前年から9割減に。出版元のダイヤモンド・ビッグ社は経営難に陥り、1979年創刊の名門ブランドは消滅の危機に瀕した。 そんな時、人材や制作体制も丸ごと受け入れ、新会社「地球の歩き方」として再出発する手厚い事業継承をしたのが、出版・教育大手の学研グループだ。なぜ、どん底の事業を三顧の礼で迎えたのか。元バックパッカーという新会社の新井邦弘社長に、事業譲渡の経緯と他社ブランドを引き継ぐ際の心構え、その後のV字回復について聞いた。 事業承継総合メディア「賢者の選択 サクセッション」から紹介しよう。(転載元の記事はこちら) ちょっと5分いい? 突然の社長指名株式会社地球の歩き方 代表取締役 新井邦弘 ──2020年11月、ダイヤモンド・ビッグ社(以下、
ベンジャミン・フランクリンが賢くも述べたように、「知識への投資は最高の利子を生む」 この不朽のアドバイスは、金融と投資の世界では特に真実味を帯びる。ウォーレン・バフェットの長年のビジネスパートナーだった故チャーリー・マンガーは、「私の人生の中で、本をたくさん読んでいないのに賢いという人は1人もいない。ゼロだ」と、フランクリンの考えに同調する。 こうした格言を念頭に置いて、本稿では「これまで書かれた中で最も偉大な投資本25冊」の決定版を紹介するとしよう。このリストは、億万長者や伝説的なファンドマネージャーなど、世界で最も成功した投資家たちによる徹底的なリサーチや意見から厳選されたものである。 バフェットの師としても知られるベンジャミン・グレアムの 『賢明なる投資家』のような不朽の名著から、モーガン・ハウセルの『サイコロジー・オブ・マネー』のような現代の名著まで、このリストにある本は投資文学の
俗にいう「スマートマネー」が中国から流出しつつある。かつてないほど多くの中国の富豪が母国を後にしており、今年は1万5200人が他国へ移住すると見られている。 投資移住コンサルのHenley & Partners(ヘンリー・アンド・パートナーズ)は中国の富裕層の投資移住を追跡しており、今年の移住者は前年の1万3800人を1割ほど上回ることが予想されると指摘している。香港を離れると見込まれている500人程度の富裕層を加えると、投資移住の加速はさらに劇的なものになる。 移住者の大半が米国やシンガポールに向かう。移住に伴って持ち出す資産の額を証明する方法はないが、過去の傾向からHenley & Partnersは1人あたり3000万〜10億ドル(約48億〜1610億円)相当と推定している。 予想されるように、移住を決めた人々が語る国外脱出の理由はさまざまだ。だが、大半の人が中国の現在の経済状況が暗
ウクライナ軍のFPV(一人称視点)ドローン(無人機)がロシア軍の偵察ドローンを撃墜し始めた。ウクライナ政府が立ち上げた「ブレイブ・ワン(BRAVE1)」プラットフォームによる迅速な開発プロセスの成果のようだ。ブレイブ・ワンは優れたアイデアを速やかに実用化することを目的としたテクノロジー・アクセラレーターで、すばらしい実績を誇っている。 公募から3カ月で実戦配備 ブレイブ・ワンは4月に「迎撃ドローン」の開発を公募していた。要求した技術仕様はシンプルだった。レーダーなどの外部センサーから目標の位置や速度、方位に関する情報を受け取り、ドローンを発進させ、目標を発見、追尾し、自動で命中させるシステム、というものだ。目標としては具体的に、ロシアのオルラン10、ザラ、スーパーカム各偵察ドローンを挙げた。これらのドローンは高度約1500mを時速95〜160kmほどで飛行する。 既存の防空システムを使えば
オープンウェブに投稿されたコンテンツは「フリーウェア」として扱われるべきである、とマイクロソフトのAI責任者は語った。もしそうであるなら、彼はMicrosoft WindowsやOfficeをはじめとするソフトウェアのライセンス契約をたった今、破棄したように思える。 今年3月からマイクロソフトのAI部門でチーフを務めるムスタファ・スレイマンは、CNBCのインタビューに対してこの驚きのコメントを述べた。AIモデルにインターネット上のコンテンツを学習させることは、知的財産の窃盗に等しいのではないかと問われたスレイマンは、ウェブ上にあるものはすべて合法的に利用可能だという説を唱えた。 「すでにオープンなウェブ上あるコンテンツに関しては、1990年代以来の社会契約によって、フェアユース(公正利用)だと私は考えます」とスレイマンは述べた。「誰もがそれをコピー、再作成、複製することができます。つまりフ
近年、地球に接近通過した最大級の小惑星の1つを捉えた驚くべき最新画像が、米航空宇宙局(NASA)から公開された。この小惑星を回る軌道上には、1個の衛星が存在することが今回判明したという。 小惑星2011 UL21(別名415029)は協定世界時(UTC)6月27日午後8時16分(日本時間6月28日午前5時16分)に、地球から約660万kmの距離まで最接近して通過した。これは月までの距離の約17倍に相当する。 2011 UL21は、直径が約1.5kmで、接近前に予測されていたよりもやや小さかった。地球近傍天体(NEO)の探索を主な目的とする、NASAが出資する全天サーベイ観測プロジェクトのカタリナ・スカイサーベイで2011年に発見された。 小惑星2011 UL21を捉えたレーダー連続画像。画像下部の白丸内の明るい点は小惑星を周回する小型衛星(NASA/JPL-Caltech) 脅威とはならな
米国の有権者の多くが元ファーストレディのミシェル・オバマの大統領選出馬を望んでいることが、最近の世論調査で示された。バイデン大統領の先月27日のテレビ討論会での失態を受けて、民主党内からも大統領の選挙戦からの撤退を求める声が高まっている。しかし、オバマ夫人は、出馬の可能性を繰り返し否定している。 7月2日に発表されたロイター/イプソスの世論調査で、バイデン大統領に代わる可能性のある候補の中で、トランプをリードできる見通しが示されたのはオバマ夫人のみだった。彼女は、トランプを50%対39%で大幅にリードした。 一方、この世論調査でバイデン大統領とトランプは40%対40%の接戦状態にあり、カマラ・ハリス副大統領はトランプに43%対42%で後れをとっていた。また、カリフォルニア州知事のギャビン・ニューサムも42%対39%で後れをとり、ミシガン州知事のグレッチェン・ウィットマーもトランプに41%対
ツイッターの創設者でビットコインに注力するフィンテック企業Block(ブロック)のCEOを務めるジャック・ドーシーは、ビットコインが最終的に米ドルに取って代わる可能性があると考えていると語った。 「時間はかかるが、少しずつ人々はこのシステムの価値とその強力さ、そして米ドルに代わり得る可能性を理解するようになるだろう。現在、米ドルはすべてを支配しているが、中国の人民元からの挑戦を受けている」と、ドーシーは先日イタリアで開催されたイベントで語った。 「米ドルと人民元は、貨幣の価値をコントロールする2つの存在であり、あなたがそれを選挙で選ぶことはできないが、ビットコインには、はるかに多くのコントロールできる部分と、自由度がある」と彼は主張した。 国際通貨基金(IMF)は先日、中央銀行と政府の外貨準備のうち、米ドルの割合が顕著に減少していると警告したが、ドーシーはビットコインが最終的に米ドルに取っ
エネルギー業界では、人工知能(AI)システムやデータセンターが普及して世界経済に組み込まれるにつれて、電力消費がいっそう激しくなるとして警戒感が強まっているようだ。 たとえば、国際エネルギー機関(IEA)の最新の評価によれば、データセンターの年間消費電力量は2022年の460テラワット時(TWh)からたった4年間で倍増し、2026年までに1000TWhに達する可能性がある。これは、人口1億2500万人を擁する日本の年間消費電力量にほぼ匹敵する。 英送電大手ナショナル・グリッドのジョン・ペティグリュー最高経営責任者(CEO)は今年3月、AIと量子コンピュータが活用されるようになれば、データセンターの消費電力量は今後10年以内に6倍に急増するだろうと警鐘を鳴らした。 先週にはノルウェーのエネルギー調査会社ライスタッド・エナジーが、データセンターと電気自動車(EV)の利用拡大によって、米国の電力
考古学上の注目すべき発見の1つとして、ある研究チームが「人間の創造性を表している」と主張する、あるものを発掘した。それは古代のアカエイを描いた砂の彫刻だ。 当初は単なる対称的な岩石層とみなされていたその発掘物は、南アフリカの南海岸沿いに位置するスティル湾の近くで2018年に発見された。ネルソン・マンデラ大学および南アフリカ水生生物多様性研究所の専門家チームは、光ルミネッセンス(OSL)年代測定法を用い、その発掘物を徹底的に調べた。そして、この一見控え目な岩石に関する彼らの最新論文は、人間の芸術的表現に関する既存の時間軸に異議を唱えることとなる。 研究チームは、この岩石が「アンモグリフ」である可能性を示唆している。アンモグリフとは、砂の上に残された線や絵などの痕跡が石化したものだ。 左右対称であること、および表面に溝があることは、海岸で見つかった新鮮なアカエイの周囲を誰かがなぞったものである
アップルが今年リリースするiPhone 16は、近年のiPhoneの中で最も消費者に優しいものになる見通しだ。これは主に、同社が最近取り組んでいる「修理性の向上」の動きによるものだ。 ニュースサイトThe Informationは先日、アップルがバッテリーの取り外しを容易にする電気的誘導接剤剥離(electrically induced adhesive debonding)という新たな技術を開発していると報じた。 現状のiPhoneからバッテリーを取り外す場合は、シャーシに接着されている接着ストリップを引き抜くための技術が必要で、経験のない一般ユーザーには容易ではない。しかし、アップルは、小さな電気ショックを与えることでバッテリーを取り外せるテクノロジーを開発して、この状況を変えようとしている。 The Informationの情報筋によると、このテクノロジーは今年のiPhone 16の
人工知能(AI)検索エンジンのPerplexity AI(パープレキシティAI)は、自社のサービスがChatGPTのような生成AIツールとは異なると主張している。サンフランシスコを拠点とする同社は、ユーザーが質問を入力すると、独自のAIモデルを用いてインターネット上の最新情報に基づく回答を生成する。また、回答にはその引用元を添える点が特徴だ パープレキシティのCEOを務めるアラヴィンド・スリニヴァスは、「引用は私たちの信頼の源です」と、4月に行われたフォーブスによる取材の中で語る。 OpenAIの研究者だったスリニヴァスが2022年に設立したパープレキシティは、これまで1億7000万ドル(約270億円)以上を調達しており、ソフトバンクグループは、同社との戦略的提携を発表したのに続いて、ソフトバンク・ビジョン・ファンド2を通じて30億ドル(約4820億円)の評価額で出資を検討中と報じられてい
Inside view of Russian T-90M tank during combat. The tank arrives at a position and lays down fire until it get's hit. (6:36) According to source, the Shtora-1 APS system was activated after detecting an ATGM launch. pic.twitter.com/467osR6Pob — Clash Report (@clashreport) June 13, 2024 これは、プーチンの称する「世界最高の戦車」の目を見張る成功だったのだろうか。どうもそうではないようだ。軍事アナリストたちはこの映像について、ロシア側の説明とまったく異なる解釈をしている。爆発はウクライナ側の攻撃によるものでは
インターネットを通じてあらゆるユーザー、デバイス、接続を盗み見る新たな方法が明らかになった。オーストリア・グラーツ工科大学のセキュリティ研究チームが開発した「SnailLoad」と呼ばれる手法は、ユーザーが視聴している動画を最大98%の成功率で特定することができる。またこの方法は、63%の成功率で訪れたウェブサイトを特定することもできてしまう。特に懸念されているのは、この他者に監視される方法を避ける唯一の方法が「ノイズ」を加えてネットの接続速度を下げることだけという点だ。 SnailLoadの仕組み 論文『 SnailLoad: Exploiting Remote Network Latency Measurements without JavaScript』の中で、ステファン・ガスト、ローランド・ツァーニー、ジョナス・ジャフィンガー、ファビアン・ロウシャー、シモン・フランザおよびダニアル
マルチビタミンのサプリメントを毎日摂取しても死亡率は下がらないことが、医学誌「米医師会紀要(JAMA)」に26日掲載された論文から明らかになった。 米国立がん研究所が今回行った研究では、年齢中央値61.5歳で、慢性疾患の既往歴がなく全般的に健康な39万人以上の被験者の健康記録を20年以上にわたって追跡した。一般的に、健康的な生活習慣を心掛けている人や疾患を持つ人はマルチビタミンを摂取する機会が多い傾向にあるため、研究ではこれを考慮に入れ、結果に影響を与えないようにした。 それによると、マルチビタミンを毎日摂取していた参加者は、大卒の割合がやや高く、毎日摂取していなかった群より肥満の指標となる体格指数(BMI)が低く、睡眠の質も高かった。他方で、マルチビタミンを毎日摂取している人は、がんや心臓病のほか、脳卒中や動脈瘤(りゅう)などの脳血管疾患による死亡率に差はなかったものの、すべての死因によ
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