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COVID-19 ワクチン接種を考慮する妊婦さんならびに妊娠を希望する⽅へ(第 2 版) JSIDOG・JSOG COVID-19 ワクチン接種を考慮する妊婦さんならびに妊娠を希望する⽅へ ⽇本産婦⼈科感染症学会 ⽇本産科婦⼈科学会 第 2 版 令和 3 年 5 ⽉ 12 ⽇ 2021 年 2 ⽉からわが国でも COVID-19 ワクチン接種が始まりました。COVID-19 感染 患者さんに接する医療従事者や重症化リスクの⾼い⾼齢者が優先的に接種を受けています が、今後希望するすべての国⺠に接種が始まります。政府はすべての⽅に、無償で接種を⾏ う⽅針で進めています。 COVID-19 のパンデミックが昨年に始まり、およそ半年という極めて短い時間にワクチ ン開発が⾏われたために、まだ⻑期間にわたる有効性や安全性に関する臨床データの集積 はありません。 ただし、 ⼤規模な接種を始めたイスラエル
女性だけでなく男性にも知っておいてほしいことを掲載した、健康について不安を感じたらまず紐解いていただきたいディクショナリーです。 自分の人生は自分のもの。自分の生き方を主体的に選ぶためには、それぞれのタイミングで正しい知識や頼れる相談相手を味方につけることが大切です。この手帳には、そんなヒントがいっぱい。産婦人科のお医者さんたちがつくった本なので、妊娠・出産に関する項目はもちろん、それ以外の内容も充実しています。迷ったとき、悩んだときに、読んでください。 HUMAN+第二版の改訂 ※執筆者の所属は改訂第二版作成時のものです。 第一章 ~思春期~ 12.人工妊娠中絶(p.30) 14.ピル(経口避妊薬)を上手に利用しよう(p.33) 15.やせすぎ、肥満の女性への影響(p.34) 18.思春期に受ける主なワクチン(p.38) 19.HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)、受けた方がいいの?
国際パピローマウイルス学会・日本産科婦人科学会合同メディアカンファレンス(国際パピローマウイルス学会学術集会2023サテライトシンポジウム)「HPVワクチンの効果と安全性に関するメディア関係者とのコミュニケーション」 (2023年3月31日ハイブリッド開催)YouTube動画配信のお知らせ 世界的な公衆衛生上の問題「子宮頸がんの排除」に向けたWHOスライドの日本語翻訳版を掲載しました。以下のバナーからパワーポイントスライドをダウンロードし、ご利用下さい。 より詳しい情報は、下のバナーからご覧いただけます。(2023/4/20:Part3を更新しました) 『子宮頸がんとHPVワクチンに関する最新の知識と正しい理解のために』 初版 2018年3月12日 第2版 2019年12月7日 第3版 2020年7月10日 第3.1版 2020年7月21日 第3.2版 2021年1月8日 第3.3版 20
世界的な公衆衛生上の問題「子宮頸がんの排除」に向けたWHOスライドの日本語翻訳版を掲載しました。以下のバナーからパワーポイントスライドをダウンロードし、ご利用下さい。 より詳しい情報は、下のバナーからご覧いただけます。(2023/4/20:Part3を更新しました) 『子宮頸がんとHPVワクチンに関する最新の知識と正しい理解のために』 初版 2018年3月12日 第2版 2019年12月7日 第3版 2020年7月10日 第3.1版 2020年7月21日 第3.2版 2021年1月8日 第3.3版 2022年4月27日 第4版 2022年7月27日 第5版 2023年4月1日 1. 子宮頸がんとHPV 1)日本における子宮頸がんの最近の動向はどうなっていますか? 子宮頸がんは年間約1万人が罹患し、約2,800人が死亡しており、患者数・死亡者数とも近年漸増傾向にあります。特に、他の年齢層に比
更年期障害とは 「閉経」とは、卵巣の活動性が次第に消失し、ついに月経が永久に停止した状態をいいます。月経が来ない状態が12か月以上続いた時に、1年前を振り返って閉経としています。日本人の平均閉経年齢は約50歳ですが、個人差が大きく、早い人では40歳台前半、遅い人では50歳台後半に閉経を迎えます。 閉経前の5年間と閉経後の5年間とを併せた10年間を「更年期」といいます。更年期に現れるさまざまな症状の中で他の病気に伴わないものを「更年期症状」といい、その中でも症状が重く日常生活に支障を来す状態を「更年期障害」と言います。 更年期障害の主な原因は女性ホルモン(エストロゲン)が大きくゆらぎながら低下していくことですが(図1)、その上に加齢などの身体的因子、成育歴や性格などの心理的因子、職場や家庭における人間関係などの社会的因子が複合的に関与することで発症すると考えられています。 どんな症状がありま
平成29年8月28日 HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の積極的勧奨の 早期再開を強く求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行 HPVワクチンは、子宮頸がんの一次予防を目的として平成25年4月に定期接種化されましたが、同年6月にその接種の積極的勧奨が中止され4年以上が経過しました。日本産科婦人科学会は、平成27年8月および29年1月に、本ワクチン接種の積極的勧奨再開を求める声明1,2)を発表してきましたが、今回、以下の根拠に基づき、再度HPVワクチン接種の積極的勧奨の一刻も早い再開を強く求めます。 子宮頸がんは20〜40歳代の女性で増加しており、国内では年間1万人以上が罹患しています。また年間約2900人が死亡し3)、過去10年間で死亡率が9.6%増加しています4)。子宮頸がん予防のためには、一次予防としてのワクチンが、二次予防としての検診(細胞診)ととも
Home > お知らせ(子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班(研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授)の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて) 子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班(研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授)の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて 今回の研究報告により、これまで日本産科婦人科学会が訴えてきた通り、我が国においても、HPVワクチンと関係なく、思春期の女性に、疼痛や運動障害などワクチン接種後に報告されている多様な症状を呈する方が、相当数いらっしゃることが確認されました。私どもは、他の分野の専門家と協力して、こうした症状を呈する女性の診療に今後も真摯に取り組んで参ります。将来、先進国の中で我が国に於いてのみ多くの女性が子宮頸がんで子宮を失ったり、命を落としたりするという不利益が、これ以上拡大しないよう、国が一刻も早くHPVワクチンの接種勧奨を再開すること
平成27年8月29日 子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)接種の勧奨再開を求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行 平成25年6月に厚生労働省からHPVワクチンの接種勧奨の一時中止勧告がなされてから、2年以上が経過しました。この間、厚生労働省の副反応検討部会等で本ワクチン接種後の様々な症状に関する徹底したデータ収集と解析、追跡調査、専門家による議論が行われてきました。平成26年2月の第8回の副反応検討部会では、慢性疼痛・運動障害等は機能性身体症状によるものであるという見解が出されました1)。また平成26年7月の第10回の同検討部会においては、販売開始から平成26年3月末までに国内で接種を受けた延べ889.8万人を対象とした有害事象が検討され、慢性疼痛・運動障害等は176件で10万接種あたり2.0件の頻度であると報告されました2)。その後の研究においても、これらの
「出生前に行われる遺伝学的検査および診断に関する見解」の改定について 日本産科婦人科学会は昭和63 年1 月「先天異常の胎児診断,特に妊娠絨毛検査に関する見解」を,また,平成19 年4 月には「出生前に行われる検査および診断に関する見解」を提示し,その後平成23 年6 月には,生殖・周産期医療における診療環境,それを取り巻く社会情勢,法的基盤,出生前遺伝学的検査に求められる安全性,倫理性,社会性を考慮して,「出生前に行われる検査および診断に関する見解」を改定しました.しかし対象となる疾患は多様化する一方,新たな分子遺伝学的解析・検査技術を用いた胎児診断法が世界的にもきわめて急速に発展し,広まってきており,これらの視点からの見直しが再び求められています.そこで,本会はこのような診療環境のなかで現行の「出生前に行われる検査および診断に関する見解」を補足・追加するとともに一部改定した改定案を提示
1 平成 26 年 1 月 20 日 子宮頸がん予防 HPV ワクチン接種の接種勧奨差控えの状況について 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 小西郁生 公益社団法人 日本産婦人科医会 会長 木下勝之 公益社団法人 日本婦人科腫瘍学会 理事長 嘉村敏治 子宮頸がん征圧をめざす専門家会議 議長 野田起一郎 厚生労働省から HPV ワクチン接種勧奨の一時中止勧告が出されてから 6 か月 以上が経過している。昨年 12 月 25 日の副反応検討会では、討議時間の不足か ら結論が持ち越されていたが、本日、平成 26 年 1 月 20 日の副反応検討会の継 続審議においては、HPV ワクチンの安全性と効果が確認されたものの、接種勧 奨の再開までには至らなかった。一方、この間、世界保健機関(WHO)や国際産 科婦人科連合(FIGO)からは、 HPV ワクチンの効果と安全性を再確認するととも に、日
子宮筋腫とは 子宮筋腫は珍しくない腫瘍です。小さなものも含めると、30歳以上の女性の20-30%にみられます。がん(悪性の腫瘍)ではありませんが、貧血や痛みなど様々な症状の原因となります。筋腫は卵巣から分泌される女性ホルモンによって大きくなります。閉経すると、逆に小さくなります。複数個できることが多く、数や大きさはさまざまです。大きさやできる場所によって症状が違ってきます。できる場所によって、子宮の内側(粘膜下筋腫)、子宮の筋肉の中(筋層内筋腫)、子宮の外側(漿膜下筋腫)に分けられます。 どのような症状がありますか? おもな症状は、月経量が多くなることと月経痛です。その他に月経以外の出血、腰痛、頻尿(トイレが近い)などがあります。症状はできる場所と関係があります。子宮の内側にできた筋腫は小さくても症状が強く、月経量が多くなります。逆に子宮の外側にできた筋腫は大きくなっても症状がでない傾向が
平成25年12月27日 公益社団法人 日本産科婦人科学会 低用量ピルの副作用である静脈血栓症による死亡例が報道されました。この件に関する、本会の見解をご案内します。 近年、わが国においても、女性ホルモンの一つである低用量ピルおよびその類似薬剤は、避妊の目的だけでなく、月経困難症や子宮内膜症に対する有効な治療薬として、その使用頻度が増加しています。しかし最近、低用量ピルを服用している女性の静脈血栓症による死亡例が報道されました。女性ホルモン剤服用中の女性を対象とした静脈血栓症発症の実態については、現在、厚生労働省研究班で調査中ですが、事態の緊急性に鑑み、日本産科婦人科学会は、以下の見解を発表します。 低用量ピルは避妊のみならず月経調整、月経痛や月経過多の改善、月経前症候群の症状改善などの目的で多数の女性に使用されており、その有益性は大きいです。一方、有害事象として頻度は低いですが静脈血栓症な
平成25年12月7日 子宮頸がん予防のHPVワクチン接種の今後の展望について 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 小西 郁生 厚生労働省からHPVワクチン接種勧奨の一時中止勧告がなされてから約6ヶ月が経過した。この間、厚生労働省の予防接種に関する合同部会等で、ワクチン接種後の副反応に関するデータ収集が行われるとともに、国民の注目する「慢性疼痛」に対して専門的に対応する17の医療機関が設定された。厚労省および真摯に検討にあたられている専門家の皆様に対して深甚なる敬意を表したい。一方、世界の趨勢をみると、近い将来に子宮頸がんをこの地球上から消滅させることを目指して、本ワクチン接種が粛々と進行している。また、世界保健機構(WHO)や世界産科婦人科連合(FIGO)からは、本ワクチンの効果と安全性を再確認するとともに、日本の状況を非常に危惧する声明がなされている。本ワクチン接種の勧奨中止が現状
平成25年6月22日 「子宮頸がん予防のHPVワクチン接種の勧奨一時中止」に対する声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 小西 郁生 厚生労働省健康局から6月14日付けにて、「HPVワクチン接種の積極的な勧奨を一時中止する。しかし、接種自体を中止するわけではなく、接種希望者については定期接種として接種可能な環境を維持する」旨の勧告が発表されました。 本会はこれまで、子宮頸がん予防のためのHPVワクチン接種に対する公費助成を求めて活動してまいりました。その結果、本年4月からHPVワクチンが定期接種ワクチンの一つとして認められたことは、近い将来、わが国が子宮頸がんを根絶する方向へと進み、女性の健康に大きく寄与するものと高く評価しています。 しかしながら、ワクチン接種を契機として重篤な有害事象が報告されたことから、安全性が確認されるまでの間、強い推奨を一時中止するという勧告は妥当と考えて
平成25年3月9日 「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査」についての共同声明 社団法人 日本医師会 会 長 横倉 義武 日本医学会 会 長 髙久 史麿 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 小西郁生 公益社団法人 日本産婦人科医会 会 長 木下 勝之 一般社団法人 日本人類遺伝学会 理事長 福嶋 義光 「母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査」については、平成24年8月末のメディア報道を契機に国民から大きな関心が寄せられ、日本産科婦人科学会の中に検討委員会が設置されました。同委員会には、日本小児科学会からの委員、日本人類遺伝学会からの委員、および法学・倫理の専門家も委員として加わり、有識者からの意見聴取を行うとともに、公開シンポジウムにより広く一般からの意見聴取も行いました。また、日本医師会および日本医学会でも本検査に関する会議がもたれました。このような議論を経て、平成24年12月
妊娠している婦人もしくは授乳中の婦人に対してのインフルエンザに対する対応Q&A 平成22年12月22日 社団法人 日本産科婦人科学会 分娩前後に母親が感染した場合の対応については昨シーズンと大きく異なっていますのでご注意下さい Q1: 妊婦は非妊婦に比して、インフルエンザに罹患した場合、重症化しやすいのでしょうか? A1: 妊婦は重症化しやすいことが知られています。幸い、昨シーズンの新型インフルエンザでは本邦妊婦死亡者はありませんでしたが、諸外国では妊婦死亡が多数例報告されています。昨シーズン、新型インフルエンザのため入院を要した妊婦では早産率が高かったことが報告されています。また、タミフル等の抗インフルエンザ薬服用が遅れた妊婦(発症後48時間以降の服用開始)では重症化率が高かったことも報告されています。 Q2: 妊婦へのインフルエンザワクチン投与の際、どのような点に注意したらいいでしょう
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