日本のITベンダーやFA︵ファクトリーオートメーション︶機器メーカー8社と、大手製造業5社が工場の製造現場での無線IoT︵インターネット・オブ・シングズ︶導入拡大に向け、プロジェクトを推進している。名称は﹁フレキシブル・ファクトリー・プロジェクト﹂で、2017年3月までに成果を公表する。 オムロン、国際電気通信基礎技術研究所︵ATR︶、NEC、NEC通信システム、サンリツオートメイション、富士通、富士通関西中部ネットテック、村田機械の8社が参画し、2015年春から約2年かけてトヨタ自動車など大手製造業5社の工場で実証実験を実施した。全体の分析は情報通信研究機構︵NICT︶が担当する。日本の主要企業を巻き込んだ官民共同の“オールジャパン”体制で工場のIoT化を促進する。 家庭やオフィスと環境が異なる工場では、無線通信の挙動に未解明な点が多い。プロジェクトではトヨタ自動車の堤工場︵愛知県豊田市