![「コロナ禍のマスク生活で免疫力が低下」はウソ 小児科の発熱外来が今、大混雑している根本原因とは](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/2b831f8644d30938e770e12bb492eeb823a8b83d/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.newsweekjapan.jp%2Fstories%2Fassets_c%2F2023%2F07%2Freuter_20230727_181502-thumb-autox675-800962.jpg)
インフルエンザや麻疹など、いろいろな感染症のニュースが飛び込んできますが、「5類感染症」に移行した新型コロナは、現在どうなっているでしょうか?医療現場の目線で書きたいと思います。 一部地域で新型コロナが急増全国的にじわじわ感染者数が増加しています。インフルエンザや麻疹の報道が目立ちますが、多くの地域でインフルエンザよりも新型コロナのほうが2倍以上多いという現状があります。 学校でクラスターが起こるとインフルエンザか新型コロナのどちらなのか判断が難しいですが、高齢者施設ではいまだに新型コロナのクラスターが散発しています。 新型コロナの感染者数がとりわけ多いのが沖縄県です。沖縄県の定点医療機関あたりの新型コロナ感染者数は15.80人とかなりの数にのぼっています(図1)。私の知り合いが勤務している県内の医療機関では、すでに入院ベッドが逼迫しつつあるそうです。 図1.沖縄県の定点医療機関あたりの新
(CNN) 夏の蒸し暑い夜に人を悩ませる蚊の存在。体臭のどんな成分が蚊を引き寄せているのかを調べた研究結果が、このほど学術誌に発表された。 研究チームはスケートリンクほどの大きさの実験施設にさまざまな人の体臭を送り込み、蚊の行動を観察することで、蚊を引き寄せている化学物質を特定した。この研究は19日の科学誌カレントバイオロジーに発表された。 蚊はハエの仲間でほとんどは花の蜜を餌としているが、産卵を控えたメスはたんぱく源を求めて血液を吸う。 刺された場合、大抵は赤く腫れてかゆみを感じるだけで済む。しかし蚊が寄生虫やウイルスを媒介して、マラリアなどの感染症にかかることもある。 論文を執筆したジョンズ・ホプキンス大学のコナー・マクメニマン氏によると、世界では5歳未満の子どもや妊婦を中心に年間60万人以上がマラリアのために死亡している。 そこでマクメニマン氏の研究チームは、マラリアを媒介する蚊がど
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WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は、5日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて出している「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」の宣言を終了すると発表しました。 これは、5日の会見でWHOのテドロス事務局長が明らかにしました。 WHOは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、2020年1月、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言し、これを受けて各国は感染対策やワクチン接種などの対応を強化してきました。 WHOは、4日、専門家による委員会を開き、この宣言を解除できるか検討しました。 テドロス事務局長は死亡率が低下し、医療システムへの負担が減少するなど、多くの国で生活が通常に戻っていると指摘した上で委員会はこうした現状を踏まえて宣言の終了を勧告したということです。 これを受けて、テドロス事務局長は会見で「勧告を受け入れ、緊急事態の終了を宣言する」と述べました。 一方で、「これは
[ジュネーブ 25日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)は25日、戦闘が続くアフリカ北東部スーダンの首都ハルツームにあるはしか、コレラ菌などの危険な病原菌を保管する国立公衆衛生研究所が占拠され、病原菌が外部に流出する「高いバイオハザード(生物災害)のリスク」があると警告した。戦闘を繰り広げているスーダンの正規軍と準軍事組織「即応支援部隊(RSF)」のいずれかに占拠されたと明らかにした。 WHOのニマ・サイード・アビッド氏はスーダンからビデオでジュネーブの記者団に対して「主な懸念事項は、研究所の専門家が入って利用されかねない生体物質や薬物を安全に確保できないことだ」と指摘した。いずれの側が研究所を占拠したかについては特定を避けた。
「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などと表示して、除菌用品の「クレベリン」を販売していたのは景品表示法に違反するとして、消費者庁は大阪の製薬会社「大幸薬品」に対して、6億円余りの課徴金を支払うよう命じました。景品表示法の課徴金としては過去最高額だと言うことです。 消費者庁によりますと大阪 吹田市の製薬会社「大幸薬品」は、「クレベリン」という除菌用品のうち、スティック型とスプレー型、それに「置き型」の5つの商品について、2018年9月以降、商品パッケージなどに「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などと表示して販売していました。 消費者庁は、表示の根拠となる資料の提出を求めましたが、密閉された空間でのデータなどは示されたものの、一般的な環境での効果を裏付ける合理的な根拠は示されなかったということです。 このため、こうした表示は景品表示法の「優良誤認」にあたるとして、消費者庁は会社に対して再発
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