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連載をまとめた電子書籍『ユニクロ潜入一年』。秋には再構成した新刊を上梓する。 横田 柳井正社長が雑誌のインタビューで、「悪口を言っているのは僕と会ったことがない人がほとんど。社員やアルバイトとしてうちの会社で働いてもらって、どういう企業なのかをぜひ体験してもらいたいですね」と語っていたんです。そのあと、オープンであるはずの決算発表会見に出ようとしたら、僕だけ拒否されたんですよ。それは理不尽だし、取材を断われば黙って引き下がると思わせるのも癪だし、「そういえば、柳井さんから招待状をもらってたな」と(笑)。 鈴木 なめんなよ、ってことですよね。驚嘆するのはそこからです。普通だったらそこで止めるのに、採算度外視で内部へ入って行ったことに拍手喝さい。 横田 ありがとうございます。1年2カ月は長かったけど、『週刊文春』が10週も連載させてくれたのと、電通の過労死や働き方改革が問題になったタイミングも
特定のテーマの情報をサイト上にまとめる「キュレーションサイト」で、記事を削除する動きが相次いでいる。すでに問題となったディー・エヌ・エー(DeNA)だけでなく、リクルートホールディングスやサイバーエージェント、ヤフーも誤りや著作権侵害の疑いがある記事の公開を中止した。質よりも量を優先し、品質管理が不十分な記事が広がっていたことが明らかになってきた。キュレーションサイトは外部ライターや投稿による
日本経済新聞2013年9月24日付朝刊1面日本経済新聞が9月24日付朝刊1面トップで、同紙が実施した「社長100人アンケート」の結果で、2014年4月からの消費増税を前提に1年後の国内景気を聞いたところ、現在より上向くという回答が41・4%に達したと報じた。記事は、大見出しで「景気『増税後も改善』4割」と掲げ、リード(記事冒頭の要約)で「設備投資が増え個人消費も底堅いとみており、増税前の駆け込み需要の反動による影響は限定的との見方が多い。経営者が景気先行きに気であることが浮き彫りになった」と分析している(記事の抜粋は後掲)。(*1) 日経の巧妙な「世論調査という名の世論操作」日本経済新聞2013年8月26日付朝刊1面実は、日経新聞はつい最近、消費増税に関する世論調査でミスリードの疑いが極めて強い記事を載せていた。 8月26日付朝刊で、自社の世論調査の結果について「消費増税 7割超が容認」と
これは今から30年前に、プロ野球史上、実質的にはじめての外国人監督となったドン・ブレイザーの物語です。 一流の大リーガーだったブレイザーは35歳で日本に渡り、野球選手としてのキャリアを南海ホークスで終えたあと、日本が気に入ってそのまま家族とともに神戸で暮らすようになります。選手兼監督だった野村克也の下でホークスのコーチなどをしていたブレイザーに目をつけたのが、球団史上最悪の成績で最下位になり、ファンから非難の嵐を浴びていた阪神タイガースでした。球団のオーナーは、ショック療法として外国人監督の招聘を決意したのです(経営破綻の危機に陥った日産がカルロス・ゴーンを社長に迎えたのと同じです)。 1979年、ブレイザーの率いた新生タイガースは目覚しい復活をとげ、9月まで優勝戦線に踏みとどまり、ライバルのジャイアンツに一方的に勝ち越します。観客動員は150万人を超えて球団史上最高を更新し、ブレイザーに
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