![レイプ告発の伊藤詩織さんは今 バッシング止まず渡英](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/f7fd25744f0a825dd3340bc37fb8dba8ac2cd85b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.asahicom.jp%2Farticles%2Fimages%2FAS20180918001959_comm.jpg)
欧米でスター記者が伝統的メディアから独立し、新しいデジタルメディアを興す動きが活発化している。その背景に何があるのか。メディアの未来を議論するマサチューセッツ工科大(MIT)メディアラボと朝日新聞の共催シンポジウムを前に、「5年後、メディアは稼げるか?」の著者で東洋経済オンライン編集長の佐々木紀彦さん(34)に聞いた。――欧米で続くスター記者の新興メディアへの転身。何が起こっているのでしょう。 「優秀な記者にとって、組織にいるメリットとデメリットを比べ、後者が勝ってきているからではないでしょうか。メリットは取材がしやすく、社内のリソースが使えることです。デメリットは組織の壁。自分がやりたいようにやれない。そしてCMS(コンテンツ・マネジメント・システム)などテクノロジー面のレベルが低い。デジタルメディアが発展する中で、旧来の組織に所属するデメリットの方が大きく感じられるようになってきた。だ
日本科学技術ジャーナリスト会議は22日、2013年の「科学ジャーナリスト賞」の受賞者を発表した。大賞は朝日新聞社の連載「原発とメディア」の報道に対し、取材班代表の上丸洋一編集委員、隈元信一編集委員に贈られる。 ほか受賞者は、「韓国人に未検証の幹細胞治療」などの再生医療検証報道をした毎日新聞社の八田浩輔記者▽「世界初撮影!深海の超巨大イカ」を制作したNHKエンタープライズの岩崎弘倫エグゼクティブプロデューサー▽「活断層と原発、そして廃炉」を制作した日本テレビの加藤就一チーフディレクター。 関連記事検証継続が報道の責務 記者座談会〈原発とメディア〉(12/29)ゼロへの道筋〈原発とメディア:306〉(12/28)
2011年04月28日 16:30 〜 17:30 10階ホール シリーズ企画「3.11大震災」山田健太 専修大学准教授 言論法・ジャーナリズム論を専門とし、BPOでは放送人権委員会委員などを務める山田健太専修大学准教授が、震災から一ヶ月までの全国紙と地方紙、計13紙の新聞紙面を分析した結果について述べた。 分析した紙面は、朝日、毎日、読売、産経、東京、東奥日報、デイリー東北、岩手日報、岩手日日、河北新報、福島民報、福島民友、いわき民報。被災地の新聞と全国紙のズレや、原発に対する各社のスタンスの違いなどについて報告した。 司会 日本記者クラブ企画委員 瀬川至朗 【資料】 レジュメ http://www.jnpc.or.jp/files/2011/05/e9ca340400fdf5eae6a838bd28528ba7.pdf 紙面検証の方法 http://www.jnpc.or.jp/fil
3・11とメディア 徹底検証新聞・テレビ・WEBは何をどう伝えたか 著者:山田 健太 出版社:トランスビュー ジャンル:社会・時事・政治・行政 3・11とメディア―徹底検証 新聞・テレビ・WEBは何をどう伝えたか [著]山田健太 東京電力福島第一原発の1号機が水素爆発を起こした直後、在京のあるテレビ局は「爆発弁というものを使った意図的な作業」だと伝えた(「デイズ・ジャパン増刊号 検証・原発事故報道」)。「爆発弁」とは何か? 当のテレビ局が釈明なり訂正なりをしたとは聞かない。 昨夏、脱原発を訴える首相官邸前のデモを取材中に、一枚のビラを手渡された。「全国紙不買のすすめ」と題したそのビラは朝日、毎日、読売などの全国紙を「政府の宣伝局」と批判していた。 原発事故報道で噴出したメディア批判。しかも「少なからぬ大メディアは……反省どころか自らの取材・報道姿勢を肯定しているように見える」と著者は指摘す
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