海兵遠征部隊
（海兵隊遠征隊から転送）
海兵遠征部隊︵かいへいえんせいぶたい、英語: Marine expeditionary unit, MEU︶は、アメリカ海兵隊の海兵空地任務部隊 (MAGTF) の一種[1][注1][注2]。大佐を指揮官として、歩兵大隊と混成飛行隊および後方支援部隊などで編成されている[5][6][7]。
編制
編集1963年に海兵隊達（Marine Corps Order）3120.3が発されて、MAGTFの編制が正式に定められるにあたり[7]、従来の大隊上陸チーム（BLT）を発展させたMAGTFとして定められたのがMEUであった[3][注 2]。
構成要素
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MEUの指揮官としては大佐が任ぜられ[6][5]、人員は最大2,200名とされており[1]、下記のような部隊が構成要素となる。
指揮部隊 (CE)
MEU司令部とともに、武装偵察部隊や航空・艦砲射撃連絡部隊、民事部隊などから編成される[8]。
地上戦闘部隊 (GCE) - 大隊上陸チーム︵BLT︶[8]
歩兵大隊を基幹として、戦車小隊や砲兵中隊、軽装甲偵察小隊や水陸両用強襲小隊、工兵小隊や偵察小隊を編入した部隊[6]。人員1,200名程度[8]。
航空戦闘部隊 (ACE) - 集成飛行隊︵Composite Squadron︶[6][8]
中型ティルトローター飛行隊︵VMM︶を基幹として、攻撃ヘリコプターや大型ヘリコプター、固定翼攻撃機や輸送機の分遣隊、そして航空管制や支援部隊を編入した部隊[6][8]。
兵站戦闘部隊 (LCE) - 戦闘兵站大隊︵CLB︶[8]
憲兵、整備、医療、工兵、通信、爆発物処理、補給、上陸支援の各小隊・分遣隊から編成される[8]。
主要装備
編集-
行軍中の第31 MEUの海兵隊員 -
上陸するAAV7水陸両用強襲車 -
「イオー・ジマ」に着艦するMV-22B -
MTVRトラックにフォークリフトを搭載する第22 MEUの海兵隊員
配備
編集洋上展開
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他の種類のMAGTFと比べて、MEUに特徴的なのが、平時でも交代で洋上待機・展開を行っている点である[5]。これはMEUの制度が発足する以前はBLTによって行われていた任務であり、MEUの制度が発足すると、これを海軍の揚陸艦に乗艦させた両用即応群︵ARG︶が編成されるようになった[3]。1970年代の時点で、統合参謀本部︵JCS︶は、平時には西太平洋に2個、地中海に1個、カリブ海に1個のARGを展開する方針としていた[10]。しかし強襲揚陸艦やヘリコプターの不足のために、70年代中盤には、西太平洋のARGのうち1個とカリブ海のARGは、MAUではなくBLTを乗艦させて、部隊固有の航空戦力を持たないようになっていた[10]。
冷戦終結後にも、太平洋と地中海に1個ずつのARGを洋上待機状態とする体制は維持された[11]。また太平洋では、洋上待機状態にあるARG︵ARG-A︶に加えて、佐世保基地に配備された艦艇と第31海兵遠征部隊によってARG-Bを編成しており、こちらは予備・補助的位置付けとして訓練・演習や小規模任務への対応にあたっていた[11]。
しかしARGは揚陸艦と海兵隊のみによる部隊であるため、海兵隊への火力支援や対水上打撃能力を欠くという問題があった[12]。必要に応じて空母戦闘群︵CVBG︶の援護を受ける想定ではあったものの、特に冷戦後には低強度紛争や戦争以外の軍事作戦が多発するようになったため、いちいちARGとCVBGをあわせて派遣するよりは、ARGを中核として戦闘艦を随伴させるほうが効率的であると考えられるようになった[4]。これに応じて、従来のARGの編制を元に、水上戦闘艦3隻からなる水上戦闘群︵SAG︶、そして攻撃型原子力潜水艦︵SSN︶を加えた遠征打撃群︵ESG︶の編制が採択され[13]、2003年より配備を開始した[12]。
このようにARG・ESGに加わっての洋上展開に備えて、各MEUは、平時においては9か月間の陸上本拠地での訓練ののち、6か月にわたって洋上展開するというサイクルを繰り返している[5]。陸上本拠地での期間のうち、最初の3か月間は編成集積期間とされ、MEUは司令部部隊を除いて構成部隊ごとに解体されて人員組織の再編成が行われ、隊員の休暇や家族と過ごすための期間とされる[5]。続く6か月は練成訓練期間とされ、乗艦予定のARGの一部要員も交えて様々な訓練や演習が行われて、洋上展開に向けて部隊としての能力を向上させていく[5]。
部隊一覧
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脚注
編集注釈
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(一)^ 他の日本語訳には、海兵隊遠征大隊や海兵機動展開隊[2]がある。
(二)^ abなおベトナム戦争の時期のアメリカ海兵隊は、現地住民の感情に配慮して第一次インドシナ戦争の際のフランス極東遠征軍 (CEFEO) との差別化を図るため、部隊名の﹁遠征﹂︵expeditionary︶を﹁両用﹂︵amphibious︶と呼び替えるようにしており、海兵遠征部隊︵MEU︶も﹁海兵両用部隊﹂︵MAU︶と称されていたが[3]、1987年にグレイ大将が海兵隊総司令官に着任すると、いずれも﹁遠征﹂に戻された[4]。
(三)^ 作戦によっては8機まで増やすこともあれば、1機も積んでいかない場合もある[9]。
(四)^ アメリカ合衆国本土にて待機する[8]。
出典
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(一)^ ab“在日米海兵隊”. 2021年7月19日閲覧。
(二)^ “平成18年版 防衛白書 第4章 日米安全保障体制の強化”. 2021年7月21日閲覧。
(三)^ abcFriedman 2002, p. 11.
(四)^ ab井上 2019.
(五)^ abcdef北村 & 北村 2009, pp. 158–175.
(六)^ abcde吉富 2019.
(七)^ abAmos 2011, ENDURING MARINE CORPS PRINCIPLES.
(八)^ abcdefghijklmnopqrstuvwxyzaaabacadaeafagahaiU.S. Marine Corps. Amphibious Ready Group And Marine Expeditionary Unit Overview (PDF) (Report). 2021年7月20日閲覧。
(九)^ 柿谷 2021.
(十)^ abFriedman 2002, p. 378.
(11)^ ab堤 2018.
(12)^ abHutchins et al. 2005, pp. 2–7.
(13)^ 中矢 2012.
参考文献
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●Amos, James F. [in英語] (2011年8月). MCDP 1-0 Marine Corps Operations (PDF) (Report). Headquarters Marine Corps.
●Clifford, Kenneth J. (1973). Progress and Purpose: A Developmental History of the United States Marine Corps, 1900-1970. History and Museums Division, United States Marine Corps
●Friedman, Norman (2002). U.S. Amphibious Ships and Craft: An Illustrated Design History. Naval Institute Press. ISBN 978-1557502506
●Hutchins, Susan G.; Kemple, William G.; Kleinman, David L.; Hocevar, Susan P. (2005年). Expeditionary Strike Group: Command Structure Design Support (Report). Naval Postgraduate School.
●Manchester, Steven James (2019年). A study of the Force Structure Review of the United States Marine Corps Acquisition Organization to functionally align with the Marine Air Ground Task Force: The transformation of a competency aligned federal civilian workforce (Report). Virginia Tech.
●Simmons, Edwin H. (2003). The United States Marines: A History (4th ed.). Naval Institute Press. ISBN 1-59114-790-5
●石津朋之﹃水陸両用戦争―その理論と実践﹄防衛研究所︿平成26年度戦争史研究国際フォーラム報告書﹀、2014年。
●井上孝司﹁米遠征打撃群の発達と現状 (特集 米空母打撃群と遠征打撃群)﹂﹃世界の艦船﹄第895号、海人社、82-87頁、2019年3月。 NAID 40021785927。
●柿谷哲也﹁アメリカ海兵隊ハリアー部隊配備と運用、実践﹂﹃AV-8A/B ハリアー/ハリアーII﹄文林堂︿世界の傑作機 No.204﹀、2021年。ISBN 978-4893193353。
●菊地茂雄﹁沿海域作戦に関する米海兵隊作戦コンセプトの展開―﹁前方海軍基地﹂の﹁防衛﹂と﹁海軍・海兵隊統合︵Naval Integration︶﹂﹂﹃安全保障戦略研究﹄第1、第1、防衛研究所、55-81頁、2020年8月。 NAID 40022402518。
●北村淳; 北村愛子﹃アメリカ海兵隊のドクトリン﹄芙蓉書房、2009年。ISBN 978-4-8295-0444-4。
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●中矢潤﹁我が国に必要な水陸両用作戦能力とその運用上の課題― 米軍の水陸両用作戦能力の調査、分析を踏まえて ―﹂﹃海幹校戦略研究﹄第2、第2、海上自衛隊幹部学校、2012年12月。 NAID 40019920389。
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