「エステティック」の版間の差分

削除された内容追加された内容

インライン

2015年5月26日 (火) 15:49時点における版

エステティック︵仏: Esthétique ︶とは、痩身や脱毛、美白を始めとした、全身の美容術を言う。リラクゼーションを兼ねていることも多い。英語: Aesthetic︵エスセティック　アメリカ英語: Esthetic とも︶。西洋では美学や美意識を意味する言葉である。略語のエスシート︵aesthete 、 esthete︶は︵しばしば嘲り的に︶唯美主義者 (aestheticist、estheticist) を意味する。日本ではエステと略し、este 、esthe、esute などと書くこともあるが、英語・フランス語等ではこうした略し方はほとんど行われていない。

歴史

日本国内においては、古くは明治時代より行われていた﹁美顔術﹂と呼ばれる女性向けのフェイシャルケア︵英: Facial care︶がエステの発端とされる。時代を通じて女性の美の追求は行われていたが、国民所得にゆとりができた1970年代から特に盛んになり、顔に留まらず、全身按摩、脱毛など様々な行為と同時に、美容に留まらず慰安も提供するエステティックという言葉が広がったと考えられる。 ●1996年︵平成8年︶ - 日本エステティック協会、日本エステティック業協会(AEA)の2団体による日本エステティック連合が発足︵その後、日本エステティック工業会などを加え計8団体となる︶。 ●1999年︵平成11年︶ - 日本エステティック連合による美容電気脱毛技能検定試験がスタート。 ●2002年︵平成14年︶ - 日本標準産業分類に登録。 ●2003年︵平成15年︶ - NPO法人日本エステティック機構が設立。 ●2007年︵平成19年︶ - 日本エステティック連合が解散。 ●2007年︵平成19年︶ - 日本エステティック協会、日本エステティック業協会(AEA)、日本エステティック工業会の3団体で日本エステティック振興協議会が設立。

クーリングオフ

高額のクレジット契約を結んで会員になったにも関わらず、倒産によりサービスが提供されなかったが、クレジット会社は別であるために支払いのみは要求された、あるいは何の訓練も受けていない素人同然のエステティシャン^[1]︵英: Esthetician︶により施されたサービスで身体に不調が出たなど、サービスや支払いを巡ってトラブルになることも多く、エステティックは特定商取引法の特定継続的役務提供指定役務とされており、クーリングオフが認められている。

法制化について

法制化運動にいたっていない。無資格でのマッサージ行為は違法行為である。エステを行うのであれば本来、按摩指圧マッサージ師、美容師資格が必要であるが、ほとんどすべての施術者は無資格なのが現状である。エステティックは誰でも行うことができる。国民は医学知識がある有資格者とそうでない者を判断する機会が与えられていない現状があるが、国民としてはそれを知る権利がある。最近では無資格者の施術による事故の報告が消費者センターにも数多く上がってきており、国家資格レベルの基礎医学知識を持った施術者であることを社会に示すことができる体系作りが急務とされている。これらの民間療法者に対する無資格問題に対し、国内で唯一となる国家資格に準ずるレベルの全国統一﹁基礎医学検定﹂を内閣府厚生労働省管轄の一般社団法人日本鍼灸療術医学会が行なっている。この全国統一﹁基礎医学検定﹂^[2]は民間資格者の救済措置として２０１２年より行われており、同時に全国統一﹁基礎医学検定﹂講習会には全国から多くのセラピストが参加している。

脚注

^ 間違って「エステシャン」とされることも多いが、日本語には「声をあららげる」が「あらげる」となるように同音・類音脱落がある（飯間浩明『辞書には載らなかった不採用語辞典』PHP 2014年p.23）。
^ 一般社団法人日本鍼灸療術医学会, 全国統一「基礎医学検定」について.

外部リンク

[1] 間違って「エステシャン」とされることも多いが、日本語には「声をあららげる」が「あらげる」となるように同音・類音脱落がある（飯間浩明『辞書には載らなかった不採用語辞典』PHP 2014年p.23）。

[2] 一般社団法人日本鍼灸療術医学会, 全国統一「基礎医学検定」について.

[1]

[2]

@@ 21行目: / 21行目: @@
 == 法制化について ==
 法制化運動にいたっていない。無資格でのマッサージ行為は違法行為である。エステを行うのであれば本来、按摩指圧マッサージ師、美容師資格が必要であるが、ほとんどすべての施術者は無資格なのが現状である。
+エステティックは誰でも行うことができる。国民は医学知識がある有資格者とそうでない者を判断する機会が与えられていない現状があるが、国民としてはそれを知る権利がある。
+最近では無資格者の施術による事故の報告が消費者センターにも数多く上がってきており、国家資格レベルの基礎医学知識を持った施術者であることを社会に示すことができる体系作りが急務とされている。これらの民間療法者に対する無資格問題に対し、国内で唯一となる国家資格に準ずるレベルの全国統一﹁基礎医学検定﹂を内閣府 厚生労働省管轄の一般社団法人 日本鍼灸療術医学会が行なっている。この全国統一﹁基礎医学検定﹂<ref>{{cite court |litigants=一般社団法人 日本鍼灸療術医学会|reporter=全国統一﹁基礎医学検定﹂について|url=http://nihon-tramed.jp/?page_id=47 }}</ref>は民間資格者の救済措置として２０１２年より行われており、同時に全国統一﹁基礎医学検定﹂講習会には全国から多くのセラピストが参加している。
 == 関連項目 ==