市場や業界の各論ではなく、もう少し深堀りしたマクロ的な視点で最近自分が感じている違和感の正体をまとめてみました。2013年になって感じていたのは﹃予想していたものよりはるかに大規模で重要な変化が世界全体におきてるんじゃないか？﹄という確信に近い予感です。色々なモノを見て自分の視点が変わったからそう感じるだけかもしれません。なかなか文章にして体系化できませんでしたが、正月に時間がとれたのでまとめてみました。ちなみに完全な私見です。

4億ユーザを50人で支えるスタートアップ


ちょうど年末にWhatsAppというアプリの記事が掲載されていました。WhatsAppとは2011年にアメリカで始まった無料通話・メッセンジャーアプリです。日本ではLINEが有名ですね。月間のアクティブユーザ数が世界で4億人を超えたと発表されていましたが、驚くのはこのサービスがたった50人の社員で運営されている点です。ちなみに世界のインターネット人口は約27億人ですので、ネットユーザの7人に一人が使っている計算になります。単純比較はできませんが、各国の通信キャリアが数千万人に電話を提供するのに、数万人の社員を雇って運営しているのと比べると驚愕です。スマホの普及とアプリを配る流通網が世界中で整った事で、驚くほど少人数でもサービスを世界中のユーザに配信できるようになりました。これまでのビジネスの法則性をまるで無視するかのような規模とスピードで拡大できる環境が整ったと言えます。
※追記‥この企業はその後Facebookに約2兆円で買収されました。

多国籍企業から無国籍企業へ


前述のWhatsAppの例もそうですが、スマホの領域に限って言えば完全に国境をほぼ無視して活動ができてしまうので、どの国を起点としているとは言えなくなってきています。製造業や家電メーカー、外食チェーンなどは各国向けにローカライズしたプロダクトを輸出し多国籍企業と呼ばれてきました。しかしスマホとアプリが本格的に普及して全世界のユーザが一瞬でサービスを使える状態になるので、どこかの国に活動の中心が存在していると言えばそうではなく、”オンライン上”という境界線の無い世界すべてが活動領域であり、そこでは”どの国が拠点か？”を問う事の意味が薄れてしまっています。スマホの普及で、ネット企業は多国籍化しているというよりは無国籍化しているとも言えるかもしれません。 自分が経営している会社で言えば、収益の大半を本社のある日本以外の国から出すようになり、日本を拠点にした企業かと言われればそうとも言えなくなってきています。オンライン上では自由にリソースが動いているため、どの国の経済活動かを線引きするほうが難しくなっています。
これまで﹁経済﹂とは﹁国﹂というフレームワークを前提として考えられてきた概念でしたが、今は経済が国という枠組みからはみ出して自立的にひとり歩きをし始めています。まるでコンピュータの一機能でしかなかったOSが、複数のコンピュータを横断して使われる巨大なプラットフォームに進化した時のようです。

グローバリゼーションのパラドックス


もともとはグローバリゼーションとはこれ以上経済成長が困難になった先進国がさらに国外に成長機会を求めて提唱された考え方でした。その根底には国家間の競争と右肩上がりの経済成長の追求があります。歴史的に見れば15世紀に始まる大航海時代から続く鉄板の戦略でそれほど新しいものではありません。 日本でもサービスや製品は自国産である事のほうがもう少ない分野も多いですし、安価な労働力を求めて仕事は国外に移動しています。私自身も日本という国が必要とされなくなるかもしれないと危機感を抱いていました。
しかし、ここには大きなパラドックスがあると最近は感じるようになりました。
実際に国が右肩上がりの経済成長を目指して産業を輸出し民間企業が国境を超えて活動をし始めると、逆に国という単位の存在意義が薄れていく傾向があります。事業をしていて強く感じるのは、どの国に働く人も求めているのは自分と家族のより良い生活と機会の公平な分配でありその動機に差はない、という事です。外交上は仲が悪かったりする国も、現地レベルではそんな事はめったにないです。世界中で同じようにiPhoneやGalaxyを使い、Candy Crushで遊び、同じブランドを着ている人間同士の価値観の違いは無くなってきています。年齢が若くなるほどその傾向が顕著です。 もちろん言語やカルチャーなどにおいては国の影響は非常に強いですが、日々の生活つまり経済活動においては着実に薄れてきています。各国はさらなる経済成長を求めて国外に産業を輸出していった結果、人々は国というフレームを意識する事なく生活するようになるとは皮肉な事だなと感じました。

社会インフラ化する企業


一方で、その流れとはまったく逆に、グローバル化とインターネットの普及の中で、民間企業の提供するサービスが社会インフラ化し公共事業的な色を帯びてくるケースが見られます。 ここでの公共事業とは徴収した税金によって国民全員が必要な道路や水道や電気のような社会インフラに投資をする政府が行う事業の事を指します。
社会インフラ化した例として真っ先にあげられるのがGoogleでしょう。Googleはネットが使える環境であれば誰でも無料で世界中の情報にアクセスし調べたい事を引き出せます。検索が存在する前はこれに近しい役割を担っていたのは図書館でしたが、この経費は市民の税金から賄われているのが一般的です。Googleはもちろん民間企業ですが、検索エンジンの運営費は広告主からの広告費で賄われています。たまにネット界隈の人はこの広告料を”Google税”と呼ぶことがありますが、これほど当を得た表現は無いと思います。
もうひとつ例を上げるとすればFacebookです。Facebookは登録ユーザで世界11億人、これはインターネットを使う人口の約40%に当たります。もちろんこの規模だけでもインドの人口に匹敵します。Facebookの役割は行政が行う戸籍謄本や住民登録番号の機能に近いです。その人がこの世に存在している証明が、公的機関によってではなくその人のつながりによって担保されています。私も最近会った人は名刺の名前をFacebookで検索してつながります。名刺のメアドに連絡する事は少なくなりました。
インターネット以外の領域でもこの傾向は見られます。PayPalの創業者イーロン・マスクによって経営されているテスラ・モーターズは二酸化炭素の排出を抑えた電気自動車を開発しています。その傍らスペースXという民間の宇宙ロケットを開発する企業を経営し、これまでの10分の一のコストでロケットを作れるようにしました。宇宙ロケット開発などは本来はNASAなどの政府機関の投資領域であり、民間企業が単独で取り組むにはハードルが高すぎるものでした。それらをベンチャー企業がビジネスとして取り組み成り立たせられるところまで来ています。
これらの例を見ていると、国民全員の利益になるサービスを提供すると言う意味では既に民間企業は、政府や国と差が無くなってきています。役割においては企業と国は競合関係になりつつあるといえます。かつ企業の提供するサービスは国境を超えて展開できるため、国民ではなく人類全体が必要なものまで提供する事ができます。これからますます企業と国の役割分担はあいまいになってくるでしょう。

社会問題も国境を超えて肥大化


経済が世界中でつながりあう一方で、社会問題まで国境を超えて発生しはじめています。政治的、宗教的な紛争などはあいかわらずですが、ひとつの国だけでは解決できない課題に各国が直面するようになっています。
記憶に新しいのはリーマン・ショック、ギリシャ、キプロスなどから始まった金融危機です。ひとつの国で起こる金融危機の影響は一瞬で全世界に波及し、連鎖的なダメージを受けやすくなっています。各国経済が相互依存的に成り立っているため、経済システム全体が運命共同体の状態にあります。リターンと同様にリスクも跳ね上がりました。また化石燃料に依存したエネルギー問題から地球温暖化、人口増加を引き金に発生する貧困などの様々な問題も各国だけで解決できる問題の範疇を超えてきています。
戦後の各国の力関係を基に作られた国際機構も、問題の根本的な解決策の実行よりも各国間の利害と意見の調整にリソースを取られて、複雑かつ急速に変化する問題を対処するには不向きになっているようなが気がします。 これらの問題は国家間の利害対立と競争を前提にしたフレームの中では解決が非常に難しいでしょう。必要なのは解決策の質や規模などではなく、問題に対するアプローチの変化だと私は思っています。

人類全体の問題解決のためのグローバリゼーション


これらの問題解決のために重要になってくるのは、国という利害関係を飛び越えて活動できる民間企業や個人になっていくと考えています。前述の通り、実際にエネルギー問題、CO2削減、宇宙開発というテーマの最先端を走っているのは民間の起業家です。
これまでのグローバル化は国の利益を代表し経済成長を成し遂げるための国家戦略の一部としての側面が強かったと言えます。それは金融と同様に、勝者がいて敗者がいるゼロサムである場合があります。開発途上国では先進国の都合の良いルールとしてグローバル化に反対する声も多いのは事実です。
どうしても自国の国益を第一に考えてしまうと、こういった国家間をまたぐ問題解決は難しいでしょう。これから企業や個人に求められているのは国の代理競争としてのグローバル化ではなく、世界中の人が共通で抱える問題を解決するための﹁地球﹂という視点に基づいたグローバル化に変わってくると思っています。

”便利ツール”の域を超え始めたインターネット


グローバル化における国家と経済の関係によく似ているのが、社会とインターネットの関係です。90年代後半にネットバブルが到来して、インターネットが既存の社会の仕組みを作り替えてしまうのでは？と色々な憶測が飛び交いましたが、ネットバブルの崩壊とともに失望が広まり、以後10年間はインターネットは既存の社会を便利にする”ツール”の域を出ませんでした。 ちょうど2013年ぐらいから状況は大きく変わってきたと個人的に思っています。インターネットは社会を便利にするツールの域を超えて、社会の仕組みそのものを根底から再定義し始めているような気がします。
例えば、これまで情報セキュリティの問題に過ぎなかった情報漏洩やハッキングはWikiLeaksやAnonymousのような集団の登場により、国家安全保障のレベルで見直される最重要事項になりました。それにより最も損失を被ったのは、ITにより最も恩恵を受けたはずのアメリカでした。またビットコインは数世紀触れられる事の無かった通貨発行権限にまでメスを入れはじめており、この影響は経済の土台を揺るがしかねないものであるため、中国のように政府が公に規制する例も出てきています。 上記以外にもインターネットが産業の効率化から産業構造の変換を迫るようになり、その産業で利益を得ていた既存プレイヤーが窮地に陥る例は枚挙にいとまがありません。
これらは、インターネットというテクノロジーが影響を与える領域が社会の表層から核心部分にまで届きつつあるという事を表しているのだと思います。かつて騒がれていた﹁ネットが社会システムを作り変える﹂という絵空事が、15年遅れて現実のものになりつつあります。

テクノロジーが境界線を引き直し始める


1︶社内と社外の境界線
労働という概念もここ数年で劇的に変化してきています。ノマドの増加は当初は単なるフリーター的なトレンドの再来のように捉えられていましたが、今回はインターネットの本格的普及が背景に存在する別種の変化のように感じています。人々の世相を表しているのではなく、産業構造の変化に起因している可能性が高いです。
企業はクラウドソーシングなどを活用すれば、大量の労働力を自社内で抱え込まなくても、世界中のリソースをリアルタイムで必要な分だけ調達する事ができ、小さいまま膨大な量の仕事をこなす事ができます。アプリ開発などでは、運営企業は数名しかいないのに開発に関わった人達は１００人以上なんてケースも普通にあります。クラウドソーシングの最大手oDeskでは世界で600万人に近いフリーランスの人達がオンライン上で仕事を完結させています。
仕事かどんどん分散化されてクラウド化して社外に外注されていくと、どこまでが社内でどこまでが社外かの線引きが非常に難しくなってきます。ひとつのプロジェクトに膨大な数の人達が関わってくるので、その固まり全体がひとつの利害関係の共同体とも言えます。スキルのある人間は複数のプロジェクトに並行して関わるようになっており、自社と他社という境界線もあいまいになり、人間がひとつの職を持つという習慣も変化してきています。
2︶自分と他人の境界線
インターネットが他のテクノロジーよりも圧倒的に優れた特徴として﹁集合知﹂があげられます。Googleなどの検索エンジンは一瞬で世界中の知識にアクセスする事を可能にします。日本でもNanapiなどのサイトを見れば、他人が数ヶ月かけて得た知見やノウハウをすぐに知る事ができます。 すべての人間が同じ情報にアクセスできる状態では、どこまでが自分の知識でどこまでが他人の知識なのかの線引きが難しくなります。ワードをひとつ打てば全員同じ答えを出せるのですから、これまで個人の脳内で完結していた知識をクラウド化し全人類で共有している状態にあります。
FacebookやYoutubeでリアルタイムで体験も共有できるようになると、知人同士でお互いに知らない事がほとんど無い状況になります。ここからあらゆる物体がインターネット化していき、常に人間がオンラインの状態になれば、他人と自分の境界線がますます曖昧になり、プライバシーという概念も変わっていく事が予想されます。

活版印刷技術とインターネットの共通点


かつてテクノロジーの発明によって社会や人間が劇的に変化した事が何度もありました。その中でもインターネットと最もよく似たテクノロジーが活版印刷技術の発明です。印刷技術をテクノロジーと呼ぶと違和感を感じますが、当時は大変な発明でした。この技術が登場する前は、人間は知識を保存し共有する習慣がなく、知識とは口頭で伝承されるものでした。書物の作成には莫大な費用がかかるため、一部の特権階級を除いては作ることも読むこともできませんでした。その当時は、知識とは聖教者や貴族などの社会の一部の人達に独占されている状態にあり、市民は知識を入手する方法がなかなかありませんでした。
15世紀にドイツのグーテンベルクが活版印刷技術を発明し、書物を安価に大量生産できるようになった事で社会は劇的に変わっていきます。一般市民が安く書籍を購入できるようになり、人類は知識を蓄積し共有できるようになりました。そこから思想・哲学・学問が生まれ、図書館や大学などの近代施設が作られていきます。知識を保存し共有できるようになった人類は急速に文明を発達させていきます。 その後、産業革命が起こり、王様や聖教者は歴史の表舞台から姿を消します。代わって、資本主義と民主主義を味方につけた商人・知識人・軍人が社会の主役として何世紀にもわたって現代社会の基礎を築いていきます。今日私達が共通して持つ価値観︵自由・平等・平和・人権︶は彼らがこの時代に普及させた概念である事が多いです。
インターネットも活版印刷技術も、どちらも最初は人間の知識や情報を共有するただのツールに過ぎませんでした。その後、爆発的に普及する事で進化していき、社会の枠組みを変え人間の習慣をも変化させ始める、という点でこの二つは非常に似ています。ただ印刷技術の登場から書物が一般に普及しそこから社会に変化を与えるまでに、約２００年の準備期間を必要としました。ある変化が起こると、その変化に触発されてまた別の変化がおき、それが2次関数的な速度で増殖していきティッピングポイントに到達します。ネットは本格的に普及し始めてからまだ20年ほどしか立っていません。ただ私は2013年の段階でネットが社会を変える準備期間を終えたように感じました。最近よく感じていたネットが起こす変化への違和感の正体は、これだったのではないかと思うようになりました。

営利と非営利の区別


資本主義の基礎、﹁稼ぐ﹂という行為も変化してきています。消費者が世界中の情報にアクセスできるようになると、企業が消費者を騙したり、一方的に有利な条件でサービスを提供し利益をかすめ取る事ができなくなってきています。例えば劣悪な商品だった場合には一瞬で口コミはネットを通して拡散し、その商品に興味を持ったユーザが検索をした時にその記事を目にするようになります。
かつて企業は情報格差や政治的特権を活用して利益を上げる事ができました。今は消費者がネットを使ってあらゆる選択肢を調べて自力で最良の選択ができるようになってきています。ネットの集合知のおかげで消費者が劇的に賢くなりました。これからの時代は本当に価値のあるサービスを提供しない限りは利益を出しにくい、価値と利益がイコールに結びつく時代だと思っています。
身近な例で言うと、私はSIMフリーのスマホを使っています。以前に機種変更をする時にオプションにもかかわらずあたかも強制加入のような見せ方で色々なサービスをあれこれ加入させられそうになった事があったためです。なので、Google Playから直接Nexus5を購入して、SIMカードを月額1500円で契約して、通信キャリアと端末の契約をせずにスマホを使っています。通話はLINEを使えば十分でした。実際に無駄なサービスに加入する必要がなくなり節約になった上、通信キャリアとの煩雑な契約に縛られずに機種も自由に変えられます。数年前でしたら選択肢が無かったのでこういった事も難しかったでしょう。今は様々な選択肢がネットにあふれているので、そのサービスに疑問を感じたら迂回する方法を見つけられます。
一方で、以前はビジネスとしてはまったく魅力的には映らなかった研究開発的事業や社会貢献的事業も、それに価値を感じる支持者を集め利益の出るビジネスとして成立しつつあります。先ほどのテスラの電気自動車などが前者の典型と言えます。テスラの成功例を見て既存の大手自動車メーカーも本腰を入れて電気自動車の開発に取り組むようになりました。大手がこぞって参入すればCO2の削減とエネルギー問題は前進するかもしれません。また貧困の撲滅というテーマは社会貢献的な非営利活動であるのが普通でしたが、グラミン銀行から始まるマイクロファイナンスはそれを収益の出るビジネスという活動に置き換えました。Kivaはこの仕組みをクラウドファンディングとして応用しました。これを収益の機会と捉えた既存の銀行が参入するようになり、結果として貧困減少を前進させる契機になりました。
反対に﹁楽に儲かる﹂という動機で始められるビジネスの多くは、情報がオープンである世界では過剰な競争を発生させ最終的には満足に収益が出にくくなっています。 これら全体の流れを見ると、社会的に価値のある取り組みは利益が出しやすくなってきている一方で、利潤のみを徹底的に追求する事業は短期的な利益を求めすぎて消費者に迂回されてしまうか、過剰競争に巻き込まれて長期的には収益を出しにくくなっているような気がします。もしかすると数十年後には﹁営利﹂と﹁非営利﹂という区別は無くなっており、活動はすべて﹁価値﹂という視点から捉えられるようになっているかもしれません。

社会の移行期にあたる10年間


これから10年間でインターネットとグローバル化のコンボが社会に与える影響は、自分の予想をはるかに上回る規模になると思っています。そしてこの10年間はこれまでの仕組みとこれからの仕組みが併存する期間になるでしょう。今私達が当たり前に考えている成功や失敗の定義、働く事、結婚する事、家庭を持つ事、お金を稼ぐ事、生産して消費をする事、こういった当たり前の事も見直されていく時期なのかもしれません。
テクノロジー的には実現可能であり生活を激的に向上させるものであっても、新しい価値観が受け入れられるまでには時間がかかります。私自身もまだ﹁理想的な社会とは何か？﹂という結論は出せないでいます。もう少しこの変化を観察してみたいというのが正直なところです。ただ﹁あり得ないなんて事があり得ない﹂という時代を経験できるという事は不安が半分、期待が半分といったところです。きっと産業革命の時代を生きた人たちは同じ気分だったのでは無いかなと思っています。当時の人はこんな事を文章に残しています。
近ごろは世界の変化が速くなった。﹁そんなことは不可能だ﹂と誰かが言いかけると、まだ言い終わらないうちに、それをすでに実行している人から異を唱えられる。
この歴史的な変化の中を、当事者として関われるのはきっと運が良いことでしょうね。