たぬきち @Tanuk_Ichi さらに言えば... "反ワクチン論者は、HPVワクチン接種後に病欠せざるを得ないような病気にかかった生徒にのみ注目し、適切な比較なしにワクチンのせいだと断定" ↓ ワクチン後遺症と診断する医師や薬害訴訟弁護団と合流 ↓ マスコミを集めて薬害だと主張する(疫学的根拠なし) ↓ HPVワクチン薬害訴訟開始(マスコミがワクチンの危険性を煽る) ↓ HPVワクチンが危険だという誤解が日本国民に広まる ↓ HPVワクチン接種率が約70%から1％未満に低下 ↓ 未接種世代のハイリスクHPV感染率増加 ↓ 前がん病変や子宮頸がん発症増加←【今ここ】 ↓ 一方で世界100ヵ国以上で女性のHPVワクチンは定期接種、50ヵ国以上で男性も定期接種 ↓ 他国では子宮頸がんを含むHPV関連がんは激減・撲滅水準へ、日本や最貧国・紛争国ではHPV関連がんは風土病として流行 公衆衛生の汚

漫画家が若くして亡くなる度に囁かれる「漫画家は早死に」は本当かと思って集計 自殺や事故で早逝したことが公表された方を除く219名の平均値は62.6歳 我が国の平均寿命より大分短い 勿論、公表されていないだけで自殺や事故の方がこの中にいる可能性も、長命の方が私の調査から漏れている可能性もあり

比率としては低いけど被害を訴える人はいて裁判にもなってるわけで、研究結果が無いから被害もないのではみたいなのだと、水俣病の時代とかわらないのではとも思ってしまう。

HANSが全て妄想だっていうのは科学的に誠実だとは思いませんね。ワクチン固有の生物学的特性が全てではないだろうけど、あれと向き合うのは接種推奨にも重要でしょう。　PubMed ID 30478703 27503625 31475305

ドナルド・トランプ前米大統領は2020年春、新型コロナウイルス感染症の予防と治療で抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」の使用を推奨した。効果も安全性も証明されていなかったにもかかわらず、繰り返し服用を米国民に勧めた。査読医学誌「Biomedicine & Pharmacotherapy」の最新号に発表された研究によると、米国など6カ国で、ヒドロキシクロロキンの服用に関連した新型コロナ患者の死亡例が推定で計1万7000人近くにのぼることがわかった。 ヒドロキシクロロキンは長年、抗マラリア薬として知られていたが、新型コロナのパンデミック（世界的大流行）の第1波が起きた時に「臨床上の有用性を示す証拠がないにもかかわらず」（研究チーム）、一部の医師によって患者に処方された。 今回の研究では、ランダム化比較試験を行った44のコホート研究をメタ解析した。すると、米国、フランス、ベルギー、イタリア、スペ

ＨＰＶワクチンを接種してないけど同様の症状の人が同じくらいの確率で発生してることを示せれば無関係だという推定が可能だけど、そういうデータは無いのかな。

アマクロ疣研 『HPVの感染が子宮頸がんの原因である』ことは広く一般的な知識となった。HPV感染症に関する誤解や偏見も、同じく満ち溢れ大きな負担となっている。19世紀末に始まるパピローマウイルス学の系譜を継ぐ🐰が、丁寧にパピローマウイルスとその感染症について説明する。それは人類の科学的発展の成果だ

〜発病の経緯と検査について考えたこと〜 ＜癌発見の経緯＞ ２０２２年の６月くらいから、喉の調子が今一つだと感じていた。不調だと感じた部位は喉の少し奥と、耳の下のリンパ腺の辺りだった。細菌が感染しているような感覚だったので、近所の内科医院を受診した。コロナが問題の頃であったせいだろう。医師は、一切私に触ろうとせず、おそるおそるライトで私の喉を数秒照らしただけで、「抗炎症剤を出しておきますので、様子を見てください」と言った。 １０日くらい経って､悪くもならないけれども改善が見られない。次には、耳鼻科を受診して、内視鏡で喉を見て貰った。鼻から細い管を入れる耳鼻科の内視鏡は楽な検査だった。画像を見せても貰ったが全く異常はなかった。 耳鼻科の医師は「念のため、食道も見て貰った方がいいのではないかと言って、近くの胃腸専門の病院を教えてくれた。 ベッドが２、３０床くらいの胃腸専門の病院だったが、内視鏡の

厚生労働省は働く人が会社で受ける健康診断の内容を見直す。女性に特有の疾患を問診に加える。結核の把握を目的に始まった胸部エックス線を廃止し、心電図は年齢が高い人のみの受診に絞るといった方向で議論する。女性就業率の上昇や疾患の変化に対応し、効果を高める。今秋に新たな検討会を立ち上げる。健診項目は省令の1つである労働安全衛生規則に定められており、早ければ2025年度から項目を順次変える。見直しは07

全国薬害被害者団体連絡協議会は２４日、子宮頸がんなどを防ぐヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチンについて、副反応被害者の診療体制や救済が不十分だとして、積極的な接種勧奨の中止を訴える要望書を加藤勝信厚生労働相に手渡した。 要望書では、２０２２年４月に厚労省がＨＰＶワクチン接種の積極的勧奨を再開したことで「被害者が再度増加することは不可避だ」と指摘。治療法の開発を行う国の研究班の設置や、国が指定した協力医療機関に勤務する医師への研修の実施などを求めた。

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