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キヤノンがSEDの事業化を断念　開発子会社を解散 | スラド

キヤノンがSED（表面電界ディスプレー）の事業化を断念、全額出資の開発子会社SEDを解散することを発表した（ニュースリリース）。SEDパネルの研究開発についてはキヤノンが継続する予定とのこと。個人的に期待していたSEDですが、特許と高コスト押されて民生機の普及がままならなくなった模様。これで選択肢がまた減ったわけですね。

anegishi 2010/08/29

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キヤノン、家庭用SEDテレビの開発を中止

キヤノンは5月25日、家庭用SED︵Surface-conduction Electron-em itter Display︶テレビの開発を凍結することを明らかにした。﹁量産技術を進めていく中で、液晶テレビのようなコストダウンができず、採算ベースが合わない﹂︵キヤノン︶ことが理由としている。 SEDは東芝とキヤノンが1999年に共同開発をスタートした次世代ディスプレイ。ブラウン管同様の自発光型ながら薄型化でき、高輝度、高コントラストに優れることが特長だ。東芝から家庭用SEDテレビとして商品化を発表していたものの、発売を延期。商品化には至っていない。2004年に東芝とキヤノンが設立した合弁会社は、2007年1月にキヤノンが完全子会社化している。キヤノンでは、超高精細な画質をいかして、家庭用テレビとは違うジャンルで技術開発を進めて行くとしている。

anegishi 2010/05/30

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研究開始から苦節20余年、ついに次世代ディスプレイ「SED」が生産開始へ

1986年にキヤノンが研究開発に着手し、1999年に東芝と共同開発を始め、2008年の北京オリンピック商戦へ向けての量産化をめざしていた次世代ディスプレイ﹁SED︵表面伝導型電子放出素子ディスプレイ︶﹂ですが、ついに生産が開始されるようです。特許問題で訴訟が発生するなどした結果、途中で東芝が抜けてしまいましたが、ようやく製品化にこぎ着けられそうということなのでしょうか。詳細は以下の通り。一緒に﹁次世代﹂ディスプレイをつくりませんか！SED株式会社︵キヤノングループ会社︶この求人ページによると、キヤノンの完全子会社で次世代ディスプレイ﹁SED﹂の開発や生産を行うSED株式会社が、SEDの生産を行う人員を募集しているそうです。仕事内容はクリーンルームにおける製造装置のオペレートとのことで、昼夜3交代制で勤務を行うとのこと。どうやら本格的な生産を開始するということのようですが、いった

anegishi 2008/09/02

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Engadget | Technology News & Reviews

Apple's thinner new iPad Pros feature an M4 chip and "tandem" OLED displays

anegishi 2008/08/07

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キヤノン、米社特許回避し独自技術でSEDテレビ開発へ | スラド

特許問題の長期化で商品化が危ぶまれていたSED(表面電界ディスプレー)ですが、キヤノンは米社の特許技術を使用せず、独自技術を使用することで開発を継続していることが判明したとasahi.comが報じています。既に試作段階に入っているとのこと。キヤノンが開発したのは、映像を映し出すために電子を放出する部分を製造する基幹技術。これまで使うことにしていた米国のベンチャー企業、ナノ・プロプライアタリーの特許では、ガラス基板上に電子を放出する膜を形成し、カーボンで覆っていたが、安定性に問題があることもわかり、キヤノンはカーボン以外を使う手法を開発した。上述の特許についてキヤノンは99年に使用権を取得していましたが、東芝との合弁事業についてナノ社から使用契約違反とされていました。それに伴い、東芝との合弁解消となり、米連邦地裁では今年5月にキヤノンが契約違反との評決が出され、現在も控訴審で審理中です。

anegishi 2007/12/30

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http://www.asahi.com/business/update/0526/TKY200705250398.html

anegishi 2007/05/26

「当初予定の０７年１０～１２月期から延期すると発表した。発売延期は２回目。」

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キヤノンとNano-ProprietaryのSED訴訟に裁定

米Nano-Proprietaryは3日(現地時間)、キヤノンと係争中のSED関連特許訴訟において、裁判所による評決が行なわれたと発表した。評決では、特許使用料として550万ドルの支払いと、当初キヤノンと結んでいたライセンス契約の破棄を認めている。また、今回の評決により、Nano-Proprietaryは、キヤノン以外の会社にも特許のライセンスが可能になる。 Nano-ProprietaryのTom Bijou CEOは、﹁評決には失望しているが、キヤノンのライセンス違反をライセンス破棄の要因として認めている点はわれわれの勝利﹂と説明。また、﹁キヤノンが裁判の間も、SEDテレビの計画を推進し、 Field emission displayの到来を確信させたことを喜んでいる﹂とコメントしている。また、Nano-Proprietaryは公判審理中にキヤノンに対する詐欺の主張ならびに、キヤ

anegishi 2007/05/07

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Expired

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anegishi 2007/03/02

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キヤノン、SED特許侵害訴訟で敗訴

連邦地裁判事は米国時間2月23日、キヤノンが米国の小規模なナノテク企業とのライセンス契約に違反しているとの判決を下した。次世代フラットパネルテレビを投入しようとするキヤノンにとって、これは大きな障害となる。テキサス州西部地区連邦地方裁判所のSamuel Sparks判事は、キヤノンが東芝との合弁会社を立ち上げたことにより、Nano-Proprietaryとの契約に違反したとの略式判決を下した。Nano-Proprietaryは、テキサス州に本拠を置く小規模なナノテク企業。 Nano-Proprietaryは1999年、カーボンナノチューブを使って画面やディスプレイを製造する技術をキヤノンにライセンス供与する契約を結んだ。だが、キヤノンが東芝との合弁会社を設立したことを受け、Nano-Proprietaryはキヤノンをライセンス違反で訴えた。キヤノン、そしてつい最近までは東芝も、SED︵

anegishi 2007/02/23

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キヤノン、東芝と共同設立のSED開発会社を子会社化--量産計画は見直し

キヤノンと東芝は1月12日、キヤノンと東芝の共同開発による次世代薄型ディスプレイであるSED︵表面伝導型電子放出素子ディスプレイ︶パネルの開発、生産、販売を手がける合弁会社﹁SED﹂の株式のうち、東芝保有の全株をキヤノンが買い取り、29日付けでSEDをキヤノンの完全子会社とすることを決定した。今回の決定は、SED技術をめぐる米国でのキヤノンの訴訟の長期化が予想されることから、SEDテレビ事業の早期立ち上げに向けて両社で協議した結果、SEDパネルの事業をキヤノン単独で行うこととしたもの。 SED搭載テレビの発売は、計画通り2007年第4四半期に国内において開始する予定だが、SEDパネルの本格量産については、キヤノンが計画を見直すこととなる。なお、SEDの現社長である福間和則氏は、出身元である東芝からキヤノンに移籍のうえ、引き続き社長を務める。また、東芝から出向している技術者については、キ

anegishi 2007/01/13

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勝ち組負け組の格差広がるテレビ市場--SEDも「正念場の年」に - CNET Japan

2006年12月1日から地上デジタル放送が全国の都道府県庁所在地で視聴できるようになり、デジタル放送対応の薄型テレビの市場は急速に拡大しつつある。社団法人電子技術産業協会︵JEITA︶のデータによると、地上デジタル放送受信機器の2006年11月末までの累計出荷台数は1567万2000台となっている。地上デジタル放送受信機器は2003年12月の地上デジタル放送開始以来3年弱でついに1500万台を越え、薄型の大型テレビの価格も値ごろ感が出てきた。32V型のハイビジョン液晶テレビは、大手メーカーの製品でも12万〜15万円程度というのが一般的な価格となった。加えて格安テレビ専門のメーカーやプライベートブランドのメーカーは、さらに安価な製品を市場に出している。ただし地上デジタル放送に対応していても、BSデジタル放送には非対応のテレビが多く、大手メーカーの製品に比べ、画質面などでもやや見劣りがするこ

anegishi 2007/01/03

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テクノロジー : 日経電子版

「説明会の参加者枠があっという間に埋まった」。システム開発大手SCSKの井出和孝人事企画部人事企画課長は2019年1月1日から導入する副業・兼業制度に対する社員からの注目度の高さに…続き二足のわらじ本業に活気　ロート、70人経験中［有料会員限定］二兎を追って二兎を得る　成功者に聞く副業のすすめ

anegishi 2007/01/01

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http://www.asahi.com/business/update/1230/002.html

anegishi 2007/01/01

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anegishi 2007/01/01

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anegishi 2007/01/01

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試練続くSED陣営--東芝、CES展示会に次世代ディスプレイ「SED」を出展せず

登場が待たれる次世代薄型ディスプレイ﹁SED﹂は、1月に開催されるConsumer Electronics Show︵CES︶に出展されないことが明らかになった。東芝と、同社のパートナーであるキヤノンは、SED︵Surface-conduction Electron-em itter Display‥表面伝導型電子放出素子ディスプレイ︶テレビの画質が、液晶やプラズマテレビより優れていることを喧伝してきた。また、製造コストの削減に成功したため、液晶テレビやプラズマテレビよりもSEDテレビが大幅に高くなることはないと、東芝は述べていた。 SEDの開発はこれまで数々の延期に見舞われてきた。東芝とキヤノンがSEDの共同開発に着手した1999年当初は2005年中にディスプレイを量産してSEDテレビを発売する計画だった。東芝は2006年10月にもリリースを再延期し、55インチサイズの最初のSEDテレビ

anegishi 2007/01/01

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東芝、「SEDは業務用に方向転換」報道に反論

東芝は12月28日、同社らが開発を進めている薄型ディスプレイ「SED（Surface-conduction Electron-em itter Display）」について、「従来路線を大幅修正する」とした一部報道に関し、「方針の転換はない」とコメントした。報道では、従来の民生を中心とした方針を転換、放送など業務向けを中心に限定的な発売にとどめると伝えているが、同社は「民生中心という方針にかわりはない」（同社広報）とこれを否定。業務向けの引き合いがあることは認めるが、「SEDは一般化の進む液晶／プラズマは異なる、脱コモディティ製品。液晶／プラズマとは違うマーケット“も”狙える製品として認識している」（同社広報）と、以前からの方針に変化がないことを強調している。 SEDの発売時期について、同社とキヤノンの合弁会社であり、SEDの生産を行う「SED株式会社」の福間和則社長は10月に行われたCE