長らく過酷な労働環境が問題視されてきた映画業界にも、ようやく働き方改革の波が訪れはじめている。制作会社に勤めるAさん︵40代半ば︶とフリーランスのプロデューサーであるBさん︵40歳︶は、﹁数年前に比べればセクハラやパワハラ、物理的暴力の類いはかなり減った﹂と口を揃える。 背景にあるのは、映画業界がここ数年来悩まされている人材不足だ。若者は厳しい労働環境を嫌って業界に流入してこない。あるいは、入ってきてもすぐに辞めてしまう。結果、作られる作品の本数は多いのにスタッフは現場で取り合いになっている状況だ。その危機感が映画人たちの意識を変えていった。 2023年4月にできた﹁日本映画制作適正化認定制度﹂は、日本映画制作適正化機構︵映適︶によって運用されている。2023年3月、映適、大手映画会社で組織されている日本映画製作者連盟︵映連︶、独立系プロダクションで組織されている日本映画製作者協会︵日映協
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