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なぜ新規感染者数は激減したのか 日本の新規陽性者数の激減が世界中で注目されています。たとえばアメリカのニュース雑誌『TIME』のオンライン版では「Japan's Plummeting COVID-19 Cases Create Mysterious Success Story」(日本の急減した新型コロナ陽性者が示すミステリアスなサクセスストーリー)として紹介されています(注1)。 なぜ陽性者が激減したのか。私は、臨床医としてその理由をずっと考えてきましたが、ひとまずの結論としては、今後も日本では大流行は起きないのではないかと予想しています。そして、コロナの激減は日本の「地の利」ではないかと思っています。 幻の第1波と、各国で異なるコロナ被害 2019年夏ごろ、中国でPCR機器が大量に発注されコロナウイルス肺炎(COVID-19)が流行したことが推察されています(注2)。そのころ、中国の人々
成績の良しあしで反応が分かれる2つの文 成績が良い子と良くない子の違いは何にあるのでしょうか? 例えば、小学校高学年くらいの子どもに、以下の2つの文を提示し、どちらの文が理解しやすく、覚えやすいかについてその理由とともに尋ねると、成績が良い子どもと良くない子どもとで、その回答に大きな違いがでてきます。 これは古典的な研究成果の一つなのですが、成績の良い子たちは、①を選び、その理由について「力持ちであることはピアノを動かすことと密接に関連するが、新聞を読むことは力持ちであることと全く関係がないため」と答えることができます。一方、成績が悪い子どもたちは、どちらが理解しやすいかを判断することができず、さらにこの理由を的確に答えることができません。この理由が十分に理解できていない子どもたちは、さらに、②のほうが、文章が短いから理解しやすい、という回答に至ります。 このように文章の長さのみで考える子
6月でポイント還元制度が終了したが、9月にはマイナポイント制度が。終わらぬ消耗戦の中で、勝ち残るキャッシュレス決済はいったいどこか? QRコード決済普及に効果はあった「ポイント還元」 ソフトバンクグループの「PayPay」、LINE「LINE PAY」、KDDI「auPAY」、楽天の「楽天ペイ」などなどすでに20以上がひしめくスマホ決済サービス。ここ2年ほどは、ユーザー獲得のために各社が競って推進したポイント還元キャンペーンが、そこかしこで目立っていた。 キャッシュレス決済の推進と、消費税増税後の個人消費下支えのためとして、昨年10月に国が始めた「ポイント還元制度」が、それを後押ししていたが、それがこの6月末で終了した。最大で購入額の5%をポイントで還元する異例のインセンティブが、いったん区切りを迎えたことになる。 この間、経済産業省が投じた7353億円はどれほどの効果を生んだのか。同省の
新型コロナウイルスの感染者が再び増えている。このため「緊急事態宣言の再発令が必要」との声も強まっている。だが麻酔科医の筒井冨美氏は「日本集中治療医学会が即時公開している重症患者数をみると、ピークの4月下旬から一貫して下降トレンドにある。現時点での再発令は必要ない」という——。 コロナ新規患者数が再上昇で8割超が「緊急事態宣言の再発令は必要」 新型コロナウイルスの患者数が、再び増えている。特に東京都の新規感染者数は、5月下旬には1日10人以下まで減っていたが、7月2日からは2カ月ぶりに100人を超える水準で推移している。 6月には患者数増加を警告する「東京アラート」が発動され、都庁が赤くライトアップされたが、そのアラート発動時を超えるレベルとなった。 菅義偉官房長官は7月1日午前の会見で、「最悪の場合は再び緊急事態宣言の可能性もあり得る」との考えを示し、久しぶりにコロナ関連がトップニュースと
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