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毎月2万円以下なら｢オルカン｣と｢S&P500｣はお勧めしない…新NISAで｢素人が本当に買うべき金融商品｣とはもちろん｢個別株｣に手を出してはいけない

投資をしなければ資産は目減りするだけ新NISAが始まってから﹁貯蓄から投資へ﹂とメディアがやたらと煽っています。しかし、具体的に﹁投資﹂といってもなにをすればいいのでしょうか？　多くの人は株を買えと簡単に言いますが、どの株を買ったらいいでしょう？　そういった超初心者が疑問に思うことにすべて本稿で答えていきたいと思います。まず、そもそもなぜ投資をしなければいけないのかという点について解説します。日銀の金融緩和やロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格の高騰などによってインフレ期待が完全に定着しました。インフレとは、お金の価値が目減りする現象です。たとえば、年率3％のインフレの場合、100万円の貯金は翌年97万円の価値しか持ちません。つまり、現金やタンス預金、普通預金で保存していてもお金の実質的価値は目減りしてしまうということです。 100万円で買えるものはどんどん少なくなる実は、イ

dp212 2024/06/07

オルカンは日本も含まれて更に広域投資だし、為替変動はドルコストの長期投資なら緩和されると思う…

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｢塩が高血圧の原因｣は大間違い…どれだけ食べても体に害はないミネラル豊富な国産の天然海塩の"商品名" よく出回っていいる精製塩はダメだが、"塩"を摂らないほうが早死にする

﹁塩が高血圧の原因﹂は大間違い…どれだけ食べても体に害はないミネラル豊富な国産の天然海塩の"商品名" よく出回っていいる精製塩はダメだが、"塩"を摂らないほうが早死にする﹁塩は体に悪い﹂﹁減塩は体にいい﹂は大間違いである理由日本人は塩を摂りすぎている。動脈硬化、脳梗塞、心筋梗塞、脳出血など循環器系の病気を予防するには、塩分控えめを心がけなければならない――。そう思って、日々減塩に取り組んでいる人も多いでしょう。﹁塩は体に悪い﹂﹁減塩は体にいい﹂は、日本の健康常識になっています。スーパーやコンビニに行けば、食品のパッケージに﹁無塩﹂﹁減塩﹂﹁塩分○％カット﹂の文字が並びます。厚生労働省も1日あたりの食塩摂取目標量を10.0g︵2004年まで︶から5年ごとに引き下げ、現在は男性7.5g、女性6.5g未満に設定しています。こうした官民挙げての﹁1億総減塩志向﹂とも言える意識づけが成功し、

dp212 2024/06/02

「もちろん、高齢化などの要素も関係しているでしょうが」分かってるじゃんw

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新NISAで｢オルカン｣｢S&P500｣だけを買うのはおすすめできない…リスク回避で組み込むべき投資先｢アメリカ株一辺倒｣にはリスクが潜んでいる

新NISAの開始でアメリカ株の比率が大きいインデックスファンドが人気を集めている。複眼経済塾の瀧澤信さんは﹁アメリカ株に偏重したポートフォリオは、急落の際に思わぬ損失に直面することがある。各国に分散しバランスよく投資するほうが無難﹂という――。﹁現金が安全﹂の時代は終わった日本では長い間、デフレの状態が続いてきましたが、いままさにインフレに転換しようとしています。インフレを初めて経験する人も多いと思いますが、デフレからインフレに転換すると、これまでの常識が非常識になってしまうほど、大きな変化が生じます。これまで、皆さんは﹁現金は安全﹂と教わってきたのではないかと思います。そのため、なるべくお金をためることが、堅実な人のすべきことと思ってきたはずです。ところが、インフレになると、この常識がひっくり返り、﹁現金が危険﹂な存在に成り代わってしまうのです。

dp212 2024/02/03

最近強気の株集中のネタばっかりだけど、有事が起きたらみんな耐えられるのかね…リスクはマイルドになるけどリバランスもいらない債券と株式のバランスは良いと思うけどね。

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じつは市販薬より効果的…風邪で咳がひどいとき､一口飲むだけで楽になるスーパーで買える身近な食材現役医師がエビデンスに基づいた風邪の予防法&対処法を伝授

風邪が猛威を振るっている。できればかかりたくない、かかったとしても悪化させたくないと誰しも思うだろう。内科医の名取宏さんは﹁風邪は自然治癒しかないが、予防法と対処法はあるので知っておいてほしい﹂という――。手洗いはコスパがいい予防法風邪をひいたことのない人は、ほぼいないでしょう。日常的にもっともよく知られている病気ですが、一方で﹁風邪とは何か﹂をきちんと説明するのは案外難しいのです。よくある説明は﹁風邪とは、のどの痛み、咳、鼻水といった症状を引き起こす、上気道に限局した急性炎症の総称﹂といったところでしょう。風邪予防といえば、まず手洗いが思い浮かぶと思います。風邪の原因となるウイルスや細菌は、咳やくしゃみで飛び散った飛沫ひまつだけではなく、手を介しても感染するからです。たとえば、風邪をひいている人がくしゃみをするときに手で覆うと、手にウイルスが付着します。その手でドアノブや手すりとい

dp212 2024/01/21

『手が汚染されている可能性のあるときは、目や鼻を触らないほうがいいでしょう。』自然に触ってしまうのでメガネとマスクは自分への予防にもなると思うのだが…

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メールの書き出しが｢会社名+名前｣はダメ…営業コンサルが勧める｢売れる人間がやっている必殺の書き出し｣｢休みの日でもお客様のことを考えてしまう菊原です｣

︻メールの挨拶文で印象に残す︼ ×ありがちなフレーズ ABC株式会社第一営業部菊原と申します ○心が動くフレーズお客様のお役に立てるよう毎日勉強している菊原ですいまはメールやSNSなどの文字媒体でお客様とやりとりすることが多くなりました。その際、ただ単に“会社名＋名前”で送っていたのでは、ほとんど印象に残りません。名前の前に“印象に残る一言”を添えて、あなたの存在をお客様に印象づけましょう。あなたが誰かから商品を購入したいと考えていたとします。その際、﹁営業は嫌いだけど、食べるためにしかたなくやっているだけです﹂という営業パーソンから買いたいでしょうか？　そんなことはありませんよね。よほど欲しいもの以外は、﹁私のことを真剣に考えてくれる人から買いたい﹂と思うはずです。多くのお客様は“お客様のために真剣に活動している営業パーソン”に好感をもつものなのです。このような話をすると、﹁そん

dp212 2023/12/22

初対面で言われたらヤバいwww本当に仲良くなって冗談ぽく言うのならまだいいが…

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世界最速の決済手段Suicaは生き残れるのか…ついに日本にも迫ってきた｢VISA経済圏｣のタッチ包囲網海外の都市交通では｢クレカでタッチ｣が常識に

2020年以降、関西では南海電気鉄道、泉北高速鉄道、九州では福岡市地下鉄、JR九州でクレカ決済の実証実験が行われており、南海グループは昨年12月にタッチ決済乗車サービスを正式導入している。一方、JR東日本は昨年末から首都圏の自動改札機の更新に着手し、一部の通路にQRコード読み取り端末を設置している。コストのかかる紙︵磁気券︶のきっぷを廃止するため、QRコードの活用が注目されていることはたびたびニュースでも取り上げられているが、同時にタッチ決済が続々と導入されていることは、あまり知られていない。タッチ決済が遅れていた日本でも1億枚を突破今年4月には、前年から実証実験を行っていた江ノ島電鉄が、首都圏の鉄道事業者としては初めて正式にサービスを開始。万博を控えた関西では、今年夏に神戸市営地下鉄、大阪モノレール、神戸新交通︵ポートライナー︶が2024年春の導入を発表。そして11月2日には近畿日

dp212 2023/11/15

電子決済も携帯のガラパゴス化からiPhone&Androidへ集約の流れが再び来そう…

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研究者が思わずゾッとした｢子どものスマホ使用時間と偏差値の関係｣小中学生7万人調査でわかった衝撃の事実スマホの使いすぎが子どもたちの学力を破壊している

いまや小学校高学年の時点で7割近い子が自分のスマホを持ち、SNSやネット動画、ゲームなどに熱中している。仙台市の小中学生7万人を対象にスマホ使用と学力の関係を調べてきた東北大学加齢医学研究所の榊浩平さんは﹁スマホの使用時間とテストの偏差値をグラフ化したところ、スマホを1日3時間以上使用する子どもたちは、勉強を頑張り睡眠時間を確保していたとしても、成績が平均未満になるという衝撃の事実が判明した﹂という――。 ※本稿は、榊浩平︵著︶、川島隆太︵監修︶﹃スマホはどこまで脳を壊すか﹄︵朝日新書︶の一部を再編集したものです。子どもの脳は急激に発達中なのでスマホの影響が顕著に急速に進行するスマホ社会は、脳にどのような影響を与えているのでしょうか。私たち東北大学加齢医学研究所では、子どもたちを対象に脳の発達に対する影響を15年以上にわたって研究してきました。子どもを対象にする理由はいくつかありますが

dp212 2023/05/14

スマホでもDSでもマンガでも勉強時間と睡眠時間が少なくなったら偏差値が下がるのでは…一夜漬けが定着しないのと同じく前から言われてる感じが…

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カネも思い出もすべてを奪われる…米国で被害が急増中の｢Apple ID泥棒｣の卑劣すぎる手口鉄壁のセキュリティの｢最大の弱点｣を悪用している

被害者たちは、外出先でiPhoneを盗まれ、わずか数分後にはアカウントから閉め出される。次いで自宅のMacはログインができなくなり、24時間以内に数百万円という預金が口座から消える――。そんな事例をウォール・ストリート・ジャーナル紙が報じている。被害のきっかけは、iPhoneの4桁または6桁の簡易的なパスコードを盗み見られたことだ。これによって、より強力なパスワードを設定したはずのAppleIDのセキュリティが同時に無力化されてしまった。同紙が今年2月に﹁脆弱性﹂として報じ、さまざまなテックメディアで取り上げられ大きな反響を呼んでいる。Appleは現時点で対策措置を発表していない。被害はiPhoneからほかのApple製品に広がる… これはiPhoneの6桁のパスコードさえわかれば、AppleIDのアカウントを丸ごと乗っ取れる状態であることを意味する。 AppleIDとは、多く

dp212 2023/03/29

花粉症やコロナでマスク対応してないFaceID使ってると脆弱かも…

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大前研一｢NHK受信料は月100円が妥当｣紅白､大河､朝ドラ､大相撲､高校野球は不要エンタメは受信料でなく別の課金制に移行せよ

公共放送のNHKにエンタメはいらない元日銀マンは、はたしてNHK会長として適任だろうか。2022年12月5日、NHKの経営委員会は、23年1月に任期満了になる前田晃伸会長の後任に、日本銀行元理事である稲葉延雄氏を全会一致で選出した。稲葉氏は日銀理事を退任後、リコーで特別顧問や取締役会議長など務めた経験があるものの、それは上がりポジションのようなもの。34年勤めた元日銀マンとしてのアイデンティティのほうが強いだろう。日銀もNHKも公共性が求められることでは共通している。その点を見れば、稲葉氏が適任に思えるかもしれない。しかし、本人は会見でこのように語った。﹁質の高い報道、ドキュメンタリー、エンターテインメントを制作し、発信するために一番大事なのは、公共的な使命感に基づいて制作に専念、まい進できる組織を作っていくことだ﹂公共放送なのだから、公共的な使命感を持つのはたいへん結構なことであ

dp212 2023/01/20

色々面倒だから税金使って国営放送かサブスクで民営化が良さそう…

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｢感染者4万人でもマスクなしが当たり前｣イギリス人の生活がコロナ前に戻りつつあるワケ｢忖度マスク｣という概念がない

日本国内の新型コロナの感染者数は10月中旬以降、1000人以下に減った。一方、連日4万人が感染しているイギリスでは、多くの人がマスクを着けず、コロナ前の生活に戻りつつあるという。イギリス在住ライターの江國まゆさんは﹁マスク着用は義務化されているが、それに従わない人が多い。義務ではなくても進んでマスクをする日本とは国民性がまったく違う﹂という──。通常の生活に戻りつつあるイギリス社会イギリスでは2021年7月半ば以降、まるで何事もなかったかのように、ほぼ通常通りの生活を送ることができるようになっている。パブには人があふれ、買い物客も戻ってきた。ロンドンの繁華街では人混みをかき分けるような経験もするし、公共交通機関も時間帯によっては混み始めている。現時点でのイギリス政府の方針は、ロックダウンで社会生活や経済を犠牲にすることではなく、ワクチンを国民に受けてもらうことで経済を前進させることで

dp212 2021/10/25

ついでに「デリカシーやエチケット」という概念もない

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医師が提言､｢土日祝日の廃止｣がコロナ対策と働き方改革につながる最強策である一斉休業､一斉帰省のおかしさ

一時話題になった年末年始の17日連休案。帰省や移動を分散させ密を避けるという意図だったのですが、冷静に考えれば一斉休業することに変わりはなく、分散の効果は限られます。医師の木村知先生は、﹁そもそも政府が国民の休む日について指定したり指示したりするのはおかしい﹂と指摘。365日平日化、すなわち“年中いつでも休める化”が感染症対策にも働き方改革にも有効と言います――。﹁年末年始17日連休﹂の騒動前回の記事﹁﹃ここまでして今､実家に帰るか﹄医師が考える"それでも帰省する人"がクリアすべき21条件﹂を読んで、﹁帰省しちゃダメなの？﹂とがっかりされた方もいるかもしれませんね。﹁帰省はダメ﹂というのではなく、新型コロナウイルス感染症︵COVID-19︶の拡大を抑えられるか否かの瀬戸際にある今、年末年始で医療が手薄な時期をわざわざ選んで皆が一斉に移動をする必然性があるのか、正月にこだわることなく、厳

dp212 2020/12/25

地獄が待っている…

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投資家･村上世彰氏がN高生を｢学習効果がない｣とバッサリ切ったワケ高校生1人20万円で投資した結果

昨年6月、N高等学校の﹁投資部﹂特別顧問に就任した投資家の村上世彰氏。村上氏が資金を提供して、高校生44人が実際に投資体験をした。投資のタイミング、投資家に求められる条件、お金の本質などを教える講義の際、村上氏はある生徒の質問を﹁学習効果がないな︵笑︶﹂とバッサリ切った。いったい何があったのか――。投資家・村上世彰から各20万円を提供されたN高生44人が投資﹁お金の本質を多くの若者に理解してもらいたい﹂私、村上世彰は、そんな思いでN高等学校︵N高︶投資部の特別顧問を引き受け、10カ月にわたって高校生の投資教育に取り組みました。高校生44人に、ひとりあたり20万円を支給。投資先は東証上場銘柄に限定し、損をしても返済は不要で、利益が出た場合は部員個人のものになるというルールです。下記は、彼らに講義した際の質疑応答の様子です。質問1︻暴落で買うか、上昇トレンドで買うか︼︻部員︼﹁株は

dp212 2020/08/07

東スポ？

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