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ブックマーク / xtech.nikkei.com (66)

  • IPAが「デジタルスキル標準」改訂、生成AIの活用や提供を踏まえる


    経済産業省と情報処理推進機構︵IPA︶は2024年7月8日、﹁デジタルスキル標準︵DSS︶﹂を改訂し、バージョン1.2として公開した。DSSを構成する文書のうち、DX︵デジタルトランスフォーメーション︶を推進する人材に必要なスキルを定義した﹁DX推進スキル標準﹂に生成AI︵人工知能︶に関する記述などが加わった。 バージョン1.2について﹁生成AIを活用する、および生成AIを組み込んだ製品・サービスを開発する提供する観点から、DX推進スキル標準を改訂した﹂とIPAは説明する。﹁新技術に触れた上で、インパクトやリスクを見極める﹂など生成AIを含む新技術の向き合い方や行動の起こし方を盛り込んだ。 その上で﹁DXを推進する人材が生成AIの技術要素、関連する法律などを理解し、組織・企業の目的の実現や課題解決に寄与する﹂など、生成AIを活用したり、開発・提供したりする観点から実施すべきアクションの記載
    IPAが「デジタルスキル標準」改訂、生成AIの活用や提供を踏まえる

  • ネスペ試験の設問不備で全員が1問正解扱いに、何が問題だったのかを検証する

    情報処理推進機構（IPA）が運営する情報処理技術者試験の1つ、ネットワークスペシャリスト（ネスペ）試験は、ネットワークに関する専門的な知識を有する証明として根強い人気を誇る。筆者は2022年から受験を始め2連敗中だ。「3度目の正直」と自分を奮い立たせて今年の試験に挑戦した。 ネスペ試験は選択式の「午前1」「午前2」、記述式の「午後1」「午後2」の4つの試験から成る。午前9時30分から絶え間なく続く試験、高難度の午後問題に直面し、午後1を受け終えた時点で結果も気力もボロボロだった。しかし、ここまできたからには、せめて最後まで受けてから散りたい――。祈るような気持ちで午後2の問題冊子を開いた。 問1はVXLANに関する問題。見た瞬間に諦めた。問2のページを開いたところ、目に飛び込んできたのはメールセキュリティーの問題だった。「ネスペ試験になぜ」と思ったが、送信ドメイン認証「SPF」や「DKIM

    ネスペ試験の設問不備で全員が1問正解扱いに、何が問題だったのかを検証する

  • Googleが渋いセキュリティー新技術、「クッキー泥棒」対策の決め手になるか


    米Google︵グーグル︶といえば、生成AI︵人工知能︶やクラウドサービスで派手な技術を打ち出す印象が強い。ただサイバーセキュリティー分野では、派手さはないが実用的な技術やサービスをしばしば発表していて、筆者はひそかに楽しみにしている。以前にも﹁グーグルがオープンソースソフトウエア︵OSS︶にお墨付きを与える﹂という渋いサービスを取り上げたことがある。 そんなグーグルが2024年4月2日︵米国時間︶、また渋いセキュリティーの新技術を発表した。同社が﹁デバイス・バウンド・セッション・クレデンシャルズ︵DBSC︶﹂と呼ぶ技術である。まだあまり注目されていないが、﹁クッキー泥棒﹂ともいうべきサイバー攻撃への対策の決め手になる技術かもしれない。そう感じ、サイバーセキュリティーの専門家に取材することにした。 ﹁ログインできるクッキー﹂が狙われている クッキー泥棒とは、ユーザーのWebブラウザーに保存
    Googleが渋いセキュリティー新技術、「クッキー泥棒」対策の決め手になるか

  • 造れるのは世界でASML1社のみ、鍵を握るのはミラーレンズと光源


    半導体デバイス微細化のカギとなるのが、波長13.5nmの極端紫外線︵EUV︶を使うEUV露光装置だ。フォトリソグラフィー工程において、フォトマスクのパターンをウエハー上に転写する露光を担う。7nm世代以降のロジック半導体や最先端メモリーの製造で不可欠な同装置は、世界でオランダASMLだけが供給している︵図1︶＊1。
    造れるのは世界でASML1社のみ、鍵を握るのはミラーレンズと光源

  • 登録不要の99gに軽量化、カメラマン代わりのAI搭載ドローン「HOVERAir X1 Smart」


    中国Zero Zero Roboticsのカメラ搭載ドローン﹁HOVERAir X1 Smart︵以下、X1 Smart︶﹂は、重量99gという軽さと、簡単にドローン撮影可能な点が特徴の製品だ。2024年4月20日までクラウドファンディングサービス﹁Makuake﹂で先行予約販売を実施。その後、一般販売の開始を予定している。先行販売の価格は、ドローン本体や予備プロペラなどを含む基本セットで5万9980円︵税込み︶となっている。 Zero Zero Roboticsのカメラ搭載ドローン﹁HOVERAir X1 Smart﹂。重量99gと軽いため、国土交通省への登録は不要だ。2024年5月6日まで、﹁b8ta Tokyo - Yurakucho﹂︵東京・千代田︶と﹁b8ta Osaka - Hankyu Umeda﹂︵大阪市︶で展示している
    登録不要の99gに軽量化、カメラマン代わりのAI搭載ドローン「HOVERAir X1 Smart」

  • NTTの光電融合ロードマップ、2032年にはチップ間通信が光化

    NTTが「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）」で狙うのはネットワークやコンピューティングで使われる電気による信号伝送を光に置き換えること。これにより大幅な消費電力の削減が可能になったり、負荷に応じて柔軟にリソースを組み合わせるシステムが実現したりする。同社は5つの段階を経て、2032年までにチップ間通信までの光化を目指す。 NTTは次世代ネットワーク構想「IOWN」を推進している。IOWNとは、光を中心とした革新的技術によって現在のインターネットでは実現できない新たな世界を実現する構想である。 IOWNの取り組みの1つに、ネットワークから端末の情報処理までを光で行う「オールフォトニクス・ネットワーク（APN）」がある。これは、ネットワーキングで使われている光技術をコンピューティングにも活用しようという考えだ。具体的には、CPU（中央演

    NTTの光電融合ロードマップ、2032年にはチップ間通信が光化

  • 20年近く利用したドメインを第三者に奪われる、事業者も真相が分からない事件


    ﹁あなたが運営する公式サイトのドメインが他社へ移管されました。心当たりはありますか？﹂――。あるサイトの管理人が、突然こんな連絡を受け取った。 通販サイトのセール情報をまとめたWebサイト﹁919．cc︵クイックシーシー︶﹂︵※編集部注‥サイト名やドメイン名がリンクとして機能しないようにピリオドを全角に置き換えた︶のドメイン﹁919．cc﹂を管理するレジストラ︵ドメイン登録事業者︶が2023年11月6日、突如移管された。サイトの管理人はドメイン登録サービス﹁バリュードメイン﹂を提供するリセラーのGMOデジロックから連絡を受けて驚いた。移管手続きを行った覚えはないからだ。第三者にドメインを強奪される﹁ドメインハイジャック﹂の被害に遭ったと分かった。 管理人は約20年前にバリュードメインを通じてドメイン﹁919．cc﹂を登録した。バリュードメインは当時、レジストラサービス﹁eNom︵イーノム︶
    20年近く利用したドメインを第三者に奪われる、事業者も真相が分からない事件

  • 再雇用予定のエンジニア、自分勝手で協調性なくマネジャーが受け入れを嫌がる


    Q．IT企業の部門長を務めています。最近、60歳以上の再雇用者が増えています。今年4月に再雇用予定のエンジニアは、自分勝手で協調性がありません。マネジャーたちは受け入れを嫌がり、このエンジニアを再雇用せずに退職させてほしいと言います。再雇用者の人件費は当然部門の予算に計上され、その人件費を売り上げでカバーする必要があります。売り上げのノルマは、正直、きついと感じています。自分勝手なエンジニアを再雇用しないといけないのでしょうか。 一般社会と同じく、IT企業内の高齢化が進んでいます。今後ますます高齢者層が増えます。再雇用者の中には、元部下や後輩の管理下になることを良しとせず、協調性のない態度で敬遠したくなる人がいます。こういう人には、再雇用ではなく、自身が転職したと想像してほしいです。自分勝手な言動は通用しません。 一方、職場で重宝されている再雇用者もたくさんいます。後輩たちから﹁再雇用を継
    再雇用予定のエンジニア、自分勝手で協調性なくマネジャーが受け入れを嫌がる

  • 全銀システム障害に残る3つの謎を追う、生成AIには負けられない


    システム障害の原因はソフトウエアの不具合……。こう聞くと﹁またか﹂とがっかりする。不具合とは何だろう。プログラムのバグなのかランタイムエラーなのか、メモリーリークもありえるし不正アクセスによるものかもしれない。不具合の中身に踏み込まなくては、少なくともIT専門の記事としては突っ込みが足りないと言われるだろう。 2023年10月10日に発生した﹁全国銀行データ通信システム︵全銀システム︶障害﹂の不具合の中身がいまだ判然としない。システムを運営する全国銀行資金決済ネットワーク︵全銀ネット︶、開発ベンダーであるNTTデータの記者会見から、何が起きたかとそれを引き起こした原因はかなり分かってきた。ただ、発生から1カ月以上過ぎても、全銀ネットの言う﹁真因﹂は調査中のままだ。 これまでに分かった障害の原因を整理するとともに、いまだに残る3つの疑問とそれに対する推測を示したい。64ビットへの対応不足で
    全銀システム障害に残る3つの謎を追う、生成AIには負けられない

  • ユーザー名とパスワードが正しいのにNASが利用不能に、NTLM認証廃止の波紋


    米Microsoft︵マイクロソフト︶は2023年10月11日、Windowsで﹁NTLM︵NT LAN Manager︶認証﹂を廃止する方針を明らかにした。理由は、NTLM認証がセキュリティー面の問題を抱えているためだ。パスワード長が短い場合、短時間で破られてしまうという。Windowsでは現在、NTLM認証よりもセキュアな﹁Kerberos認証﹂が主に使われており、マイクロソフトはユーザーに対してNTLM認証からKerberos認証への移行を推奨している。 もっともKerberos認証にはドメインへの参加が必要なため、Active Directory︵AD︶環境でしか使えない。企業がワークグループを利用している場合、いまだにNTLM認証が使われている。 現実には、中小企業を中心にワークグループを利用しているケースはまだ多い。Windowsシステムの構築を数多く手掛ける大塚商会の渡邉輝樹
    ユーザー名とパスワードが正しいのにNASが利用不能に、NTLM認証廃止の波紋

  • もう外部侵入を防ぐのは無理、著名ファイアウオール開発者がSOC自動化を進める理由


    ファイアウオールの開発者として著名なNir Zuk︵二ア・ズーク︶氏は、今は攻撃者の侵入を前提としたセキュリティー対策の強化に注力しているという。こうした変化の背景、現在のSOC︵セキュリティー・オペレーション・センター︶の課題、AI︵人工知能︶を活用した今後のセキュリティー対策などについて同氏に聞いた。 ズーク氏は1990年代にセッション情報を管理するステートフルインスペクション方式のファイアウオールを発案したことで知られる。同氏はその後、次世代ファイアウオール︵NGFW︶を標榜するセキュリティー・ベンダー、米Palo Alto Networks︵パロアルトネットワークス︶を創業して長年CTO︵最高技術責任者︶を務めてきた。つまり企業ネットワークの境界において、サイバー攻撃を水際で防ぐ製品についてはプロ中のプロなのだが、近年は既に攻撃者が社内に侵入していることを前提とした防御策を重視して
    もう外部侵入を防ぐのは無理、著名ファイアウオール開発者がSOC自動化を進める理由

  • NTTデータが生成AI使うシステム開発手法を全技術者に展開、人月型契約が見直しに


    NTTデータは法人向けシステム構築に生成AI︵人工知能︶を本格導入する。生成AIを利用したシステム開発手法やツール群を社内で整備し、2024年度から国内外の開発部門に展開する。 NTTデータは業務システム開発に携わるエンジニアが国内と海外を合わせて約10万人在籍する。生成AIを使う開発手法を全エンジニアに習得させ、営業など関係する職種も含めて全社員19万5000人が利用できる体制を目指す。 既に実証では開発工数を7割削減できたなど大きな成果事例が出ているという。システム構築の生産性が大幅に向上すると、受注できる案件を増やせる一方で、案件の単価や顧客単価が下がりかねない矛盾も抱える。システム構築の受注金額は、必要な工数を積算して算定根拠にする﹁人月型﹂の契約が主流だからだ。NTTデータは﹁課題を整理して、成果報酬型など顧客と新たな契約形態も検討を進める﹂︵担当する技術革新統括本部システム技術
    NTTデータが生成AI使うシステム開発手法を全技術者に展開、人月型契約が見直しに

  • 変わるDNSの常識、今後は「HTTPS」での問い合わせも主流に


    IPネットワークであるインターネットでは、通信相手は基本的にはIPアドレスで指定する。コンピューター同士の通信であれば、お互いのIPアドレスさえ分かれば通信が可能だ。ところが、人間にとってIPアドレスはただの数字の羅列でしかなく︵IPv4では10進数、IPv6では16進数︶、分かりにくい。 そこで、IPアドレスを﹁ドメイン名﹂という名前で扱えるようにする﹁DNS︵ドメイン・ネーム・システム︶﹂が1983年に誕生した。DNSは、問い合わせたドメイン名に対してIPアドレスを返す電話帳のような役割を持つ。この対応関係の情報は、階層構造になった多くのDNSサーバーで分散管理している。 DNSサーバーは実際には大きく2種類に分けられる。ユーザーから直接問い合わせを受け、ユーザーの代わりにIPアドレスなどを調べる﹁キャッシュDNSサーバー﹂と、ドメイン名に対応するIPアドレスなどを返答する﹁権威DNS
    変わるDNSの常識、今後は「HTTPS」での問い合わせも主流に

  • 今度はAzureに挑戦、ラズパイで冷蔵庫を監視するIoTシステムを構築


    クラウドサービスを利用すれば、面倒なサーバーやサービスの管理を任せられる。ブログサーバーの構築をAWS、IoTデータの収集をAzureに任せる方法を解説する。 ラズパイを使って、冷蔵庫の内外の温度や開閉回数を調べ続け、クラウドでデータを集計・管理できるIoTシステムを作ります。データの蓄積やグラフ化など、面倒なことはクラウドのMicrosoft Azureに任せます。AzureのIoTサービスには、スマホの専用アプリからデータを自動で送る機能などがあり、手軽に使い始められます。 Raspberry Pi︵ラズパイ︶やM5Stackなど、手軽にセンサーをつないで、身近なデータを観測できるIoT︵Internet of Things︶デバイスが増えています。一方、そうしたデータを蓄積し続け、グラフにして観察したり、変化を通知したりする仕組みを作るのは手間がかかります。本記事ではその面倒な部分を
    今度はAzureに挑戦、ラズパイで冷蔵庫を監視するIoTシステムを構築

  • 核融合に第3の方式が浮上、2024年にも発電開始へ

    最近になってにわかに注目を集め始めた核融合発電技術だが、実用化は早くても2030年代半ば。やや保守的な評価では2050年かそれ以降という見方も多い。ところが、2024年にも発電を始めるというベンチャーが出てきた。 それはこれまでよく知られている大きく2つの方式、具体的には日本を含む数多くの国家が開発に参加し、フランスに建設中のITERのようなトカマク方式と、2022年11月に米国でレーザー光のエネルギーを超える核融合エネルギーが得られたレーザー核融合方式のどちらでもない、第3の方式「FRC（磁場反転配位）型プラズマ」に基づく注1）。核融合反応で中性子を出さず安全性が高く、簡素な設備で、しかも蒸気タービンを使わずに発電できる革新的な方式である。

    核融合に第3の方式が浮上、2024年にも発電開始へ

  • キャベツ食い荒らすガをレーザーで撃墜、急所を狙い1発で仕留める

    国連が2022年7月に発表した「世界人口推計（World Population Prospects：WPP）2022」によれば、2050年の世界人口は約97億人（中間値）と、2021年よりも約18億人増加する見通しだ。国連食糧農業機関（FAO）の推定によると、この増加と富裕化を続ける人口を養うために、2050年までに農業生産量を現在より60％も増やす必要があるという。かなり大きな数字である。 一方で、FAOによると、世界の食用作物の最大40％が、植物病害虫の被害によって失われており、これによる農産物貿易の損失は、年間2200億ドル以上にのぼるという。農業生産量を大幅に増やすためにも病害虫被害の低減は喫緊の課題になっている。 これまで病害虫の駆除には、主に化学合成農薬が用いられてきたが、近年は病害虫が「薬剤抵抗性」を持つようになり、農薬が効かなくなってきたことが指摘されている。薬剤抵抗性とは

    キャベツ食い荒らすガをレーザーで撃墜、急所を狙い1発で仕留める

  • 経産省とIPAがデジタルスキル標準を公開、見えた2つの「やってはいけない」

    「企業でDX（デジタルトランスフォーメーション）人材が不足していて、どんな人材を育成したり採用したりすればよいかが見いだせないとき、DXを推進するために必要な専門スキルや人材を見極める参考にしてほしい」。経済産業省情報技術利用促進課の平山利幸デジタル人材政策企画調整官は、IPA（情報処理推進機構）と連携して2022年12月に公開した「デジタルスキル標準（DSS）」についてこう話す。 デジタルスキル標準は、ビジネスパーソン個人にとっての学習指針、DXを進める企業にとっての人材を育成・確保する際の指針である。経産省とIPAは、DXを推進する人材が担う役割や習得すべきスキルを定義した「DX推進スキル標準（DSS-P）」を新たに策定。経産省が2022年3月に公開済みの「DXリテラシー標準（DSS-L）」とセットにしたものをデジタルスキル標準として公開した。

    経産省とIPAがデジタルスキル標準を公開、見えた2つの「やってはいけない」

  • 実用アルゴリズムの基礎「動的計画法」と機械学習の基礎「類似度」を知る


    実用的なソフトウエアを開発するにはアルゴリズムの知識は欠かせない。基礎から機械学習まで、厳選した10個のアルゴリズムをPythonによる実装とともに解説する。 ﹇7　動的計画法﹈ レーベンシュタイン距離 多くの人にとって、アルゴリズムの学習の最初の壁となるのが、﹁動的計画法﹂ではないでしょうか。動的計画法は、﹁問題の部分的な結果を記録・利用しながら、最終的な結果を求める﹂手法の総称です。クイックソートや深さ優先探索のような手法よりも、1段か2段、抽象的な概念である点と、アルゴリズムを可視化しにくい点が、難しく感じる原因なのだと思われます。また、“動的計画法”という名称が内容に合っていないことも、動的計画法をわかりにくくしていると言えるでしょう。 しかし、多くの有用なアルゴリズムは動的計画法の手法を使っているので、避けて通ることはできません。 ここでは、動的計画法で﹁レーベンシュタイン距離
    実用アルゴリズムの基礎「動的計画法」と機械学習の基礎「類似度」を知る

  • 終わらなかった三菱電機の不正問題、再現機の技術的矛盾も突けぬずさんな調査


    これで三菱電機は品質不正に関する調査に完全に終止符を打った。2023年1月5日の年頭挨拶︵あいさつ︶で漆間啓社長は﹁全ての問題を出し切った﹂と語った。今後は、本体ではなくグループ企業の品質不正を調査するのだという。 残念ながら、最後まで外部調査委員会︵以下、調査委員会︶および同社の品質改革推進本部は、まともな検証力を発揮できなかった。日経クロステックは客観的な検証のために技術に詳しい第三者の専門家︵競合企業のOBや業界団体などの人材︶の登用を勧めてきたが、三菱電機側は拒否。現場、具体的には業務用エアコンを造る三菱電機冷熱システム製作所︵和歌山市︶の報告や回答を鵜吞︵うの︶みにし、そのまま報告書に記載した。ずさんな調査であり、﹁膿を出し切る﹂と何度も口にしてきた漆間社長の姿勢は形だけのものだったと言わざるを得ない︵図2︶。
    終わらなかった三菱電機の不正問題、再現機の技術的矛盾も突けぬずさんな調査

  • 日本勢の新手法、量子コンピューターの「キラーアプリ」量子化学計算の実現に光明


    テラスカイの子会社であるQuemixが、量子コンピューター用のアルゴリズム﹁確率的虚時間発展法︵PITE︶﹂を使えば、現行方式のコンピューターに比べて量子化学計算を高速化できるとの研究結果を発表した。 量子化学計算は、量子状態にある分子や原子の振る舞いをシミュレーションする技術である。シミュレーションする分子のサイズが大きくなると、計算量が指数関数的に増大するため、現行方式のコンピューターにとって非常に難しい。そのため量子化学計算の高速化は、量子コンピューターにとっての﹁キラーアプリケーション﹂になり得ると期待されている。 現行方式のコンピューターで量子化学計算を行う場合、よく用いられるのがDFT︵密度汎関数法︶だ。ある原子核配置をとる分子のエネルギーの近似値をDFTで計算する場合、分子や原子の数が﹁N﹂とすると、その計算量は﹁Nの3乗﹂に比例して増加する。 さらにDFTを使って分子や原子
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