サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
Nintendo Direct
courrier.jp
ニューアルバムを発表したジョン・ボン・ジョビ。62歳となった彼が、これまでのキャリアや結婚生活、そして後悔について英「ガーディアン」紙に語った。 1982年、ニューヨークの録音スタジオで働いていたジョン・ボン・ジョヴィは、休み時間に『夜明けのランナウェイ』という楽曲を録音した。レコード会社に持ち込んでは、片っ端から断られたが、あるラジオDJから無契約バンドのコンペに出すよう勧められ、優勝した。しばらくしてから、車でニュージャージー州セアビルの実家へ向かっていたときのことを、ボン・ジョヴィはこう振り返る。 「ひとりきりの車内で、初めてラジオで『夜明けのランナウェイ』を聴いたんだ。両サイドのウィンドウを下げて、車を飛ばしたくなったよ。警察に止められたら『ほら、このラジオの曲は俺が作ったんだぜ』って言えるから、そうなればいいと思っていた」 ひとりきりで、カーラジオをつけて車を飛ばす。ボン・ジョヴ
本稿は社会心理学者ジョナサン・ハイトの未邦訳書『The Anxious Generation(不安な世代)』の抜粋である。第一回はこちらから。 スマートフォンによる多くの弊害 Z世代の幼少期に訪れたSNSやスマホがもたらした弊害はメンタルヘルスの域を超えている。社会的な不器用さや自己肯定感の低下、座りっぱなしの子供時代などに加え、ここでは、さらに3つの弊害を紹介しよう。 注意力の分断、学習の中断 前頭前皮質が充分に発達した大人にとっても、コンピュータを前にして作業を続けるのは難しい。思春期の子供が宿題をしようとコンピュータの前に座るのは、もっと難しい。彼らはおそらく、タスクに集中しようという内発的動機づけが弱いのだろう。 子供たちは前頭前野が未発達であるゆえ、アプリを提供する企業にとっては、共感や娯楽で彼らを誘い出すのは簡単なのだ。 若者たちは、楽しみが多く、労力の少ないデジタル体験の可能
ChatGPTほどまだ浸透してはいないかもしれない。だが、ソフトバンクも提携を発表し、じわじわとその勢力を拡大するスタートアップ企業「Perplexity(パープレキシティ)」。彼らが生み出した「回答エンジン」は、インターネットの検索システム自体を変えてしまうのだろうか。 ある日突然、グーグルの検索エンジンに取って代わるアプリケーションが出現したら──。これまでなら突飛な仮説でしかなかっただろう。だが、生成AIの新時代において、こうした仮説はますます現実味を帯びてきている。 もちろん、この技術を実質的に発明したと言える巨大企業グーグルは、まだ始まったばかりのAI戦争において、反撃するための資本と頭脳のリソースを充分有している。しかし、OpenAI(オープンAI)による「ChatGPT」のような対話エージェントの普及は、グーグルの主要な糧である「グーグル検索」を揺るがしつつある。何千ものスタ
スマホ中心の子供時代がもたらす代償 デバイスの中で消えゆく時間 米国の思想家ヘンリー・デイヴィッド・ソローは1854年、簡素な暮らしに関する著作『森の生活:ウォールデン』のなかで、次のように書いている。 「ものの値段とは、それと引き換えに直ちにまたは長期にわたって要求される人生の量のことである」 これはのちに経済学者が「選択の機会費用」と呼ぶものの洗練された表現だ。つまり一度、お金と時間を何かに費やしたことで、もうできないすべてのことを指す。 だからこそ、子供の1日のうち、どれだけの時間がデバイスに費やされているかを把握するのは重要なのだ。 その数字は信じがたい。ギャロップの最近のデータによると、米国の10代がTikTokやYouTubeなどSNSで過ごす時間だけで1日約5時間に上る。 これに、スマホをはじめとするスクリーンデバイスにおけるその他の活動を加えると、1日平均7時間から9時間に
子供の数が減っている層 しかしながら、出生率の問題はもっと複雑なものだ。大部分の原因は、ベッカーの理論が示唆するような、働く人の習慣の変化によるものではなく、若い女性があまり子供を産まなくなったということにある。 1960年代、米国の女性は平均3.6人の子供を産んでいたが、2023年には1.6人だった。驚くべきことに、30歳以上の女性のほうがより多くの子供を産んでいる。産む子供の数が減っているのは若い女性だけなのだ。 さらに、出生率の低下は若い世代のなかでも10代に特徴的である。米国全体の出生率の低下は、半分以上が19歳以下の女性がほとんど出産しなくなったことによって説明できる。だが、そうした出産のうち3分の1は無計画な出産であり、大部分は低所得の女性によるものだ。 プリンストン大学の社会学者であるキャサリン・エディンは、1990年代から貧困層の女性へのインタビューをおこなっている。彼女は
寿司は日本料理を代表する食べ物のひとつだが、いなり寿司はまだそれほど知られていないかもしれない。だが、とある漫画をきっかけにいなり寿司を知ったフランスのジャーナリストが、黄金色の料理を求めて街へ出る──。 どうしても食べたい、いなり寿司 私が初めていなり寿司と出会ったのは、片目に傷をもつ、むっつりした大将の店でのことだ。 このやくざな男の店はやくざな場末の食堂で、そもそもお品書きには豚汁と酒しかない。足音を立てずに店に入るも、そこで食べているものが好きになるかどうか、そのときはまだ確信がもてていなかった。 十代だった頃の私は、むさぼるように漫画を読んでいた。だが、そんなものは真面目に読むようなものじゃないよという大人たちの警告を聞き、大きくなるにつれて漫画から遠ざかっていた。 どうしてこんな話をするかというと、東京のいかがわしい界隈にあるこの謎めいた食堂というのは、実はページ上に存在する飯
本稿は社会心理学者ジョナサン・ハイトの未邦訳書『The Anxious Generation(不安な世代)』の抜粋である。第一回はこちらから。 バーチャルな世界が二つの波で押し寄せる デジタルの恩恵を受けたミレニアル世代 現在、若者の生活を支配するインターネットには二つの波があった。第一波は、ミレニアル世代にほとんど被害を与えることはなかった。だが第二波は、Z世代をまるごと飲み込んだ。 第一波は1990年代、ダイアルアップ接続によるインターネットアクセスとともに訪れる。これはパソコンを、ワープロと単純なゲーム以上のことができる機械に変えた。2003年には米国の家庭の55%が(低速な)インターネット接続可能なパソコンを所有するようになる。 この第一波では、思春期の若者のうつ症状や孤独、その他のメンタルヘルスにかかわる問題の増加は見られない。それどころか、むしろやや減少する。 インターネットへ
ジョナサン・ハイトはニューヨーク大学教授で社会心理学を研究する。2022年、同氏が米誌「アトランティック」に寄稿した記事「アメリカ社会がこの10年で桁外れにバカになった理由」は米国内で大きな反響を呼び、バラク・オバマやジェフ・ベゾスは人々に一読を促した。 本稿はジョナサン・ハイトの『The Anxious Generation(不安な世代)』からの抜粋(全5編)である。 遊びと自立の衰退 脳に「爆発的な成長期」がある理由 ヒトの脳は、ほかの霊長類のそれに比べて格段に大きく、ヒトの子供時代もまた、極端に長い。大きな脳が特定の文化のなかで順応するには、充分な時間が必要だからだ。 ヒトの子供の脳の大きさは6歳くらいまでにすでに大人の脳の90%くらいに達する。そして、続く10~15年間で、規範やさまざまな社会的スキルを習得していく。 脳の発達はときに「経験期待型」だといわれる。特定の経験をすると期
世界に広がる少子化 30年ほど前、東アジア諸国の政府には、女性が身体的に妊娠可能な年齢になったことを喜ぶ理由があった。当時、韓国では、女性がそれまでと同じように行動すれば、出生率が平均1.7人まで下がると見積もられていた。1970年には、出生率は4.5人だったにもかかわらずだ。 東アジア全体で、政治家たちは10代の妊娠を劇的に減少させることに成功した。この一世代のうちに、出生率は驚くほどうまく減少した。だが、それはあまりにもうまくいきすぎた。出生率はいまなお下がり続けているのだ。 現在、妊娠可能な年齢の韓国人女性が、上の世代と同じように行動したと仮定した場合、生涯に産む子供の数は、0.7人だと見積もられている。 2006年以降、韓国政府はGDPの1%に相当する、およそ2700億ドル(約42兆円)を少子化対策に費やしている。それは子供がいる世帯への減税やマタニティケア、さらには政府後援のお見
米国と中国の対立に雪解けの兆しが見えないなか、その板挟みになっているのが日本企業だ。この二大市場のどちらかを選択せざるを得なくなれば、「日本企業の復活は危うくなる」と英経済誌が報じている。 日本企業がこれほど好調なのは1980年代以来だ。利益率は過去10年ほどで倍増し、配当や自社株買いによる株主還元額も同じく倍増した。株主の利益を尊重するコーポレートガバナンス改革を機に、海外投資家が再び日本に戻っている。 数十年間低迷していた日経平均株価は、過去1年で25%上昇。今年2月には、バブル崩壊直前の1989年に記録した史上最高値を更新した。 こうした好業績は、過去35年間に起きた「日本株式会社」の変化を反映している。株式市場の暴落と高齢化による国内経済の低迷に直面した日本の大手メーカーは、この数十年、成長を海外に求めてきた。日本メーカーの海外子会社の売上高は、1996年は総売上高のわずか7%だっ
コメント欄に「オックスフォード研究」と書かれたら要注意 「オックスフォード研究」というフレーズが、TikTokなどのソーシャルメディア上で、アジア系女性、特に白人男性とデートをしたり恋愛関係にある女性たちを揶揄するために使われている。 英紙「ガーディアン」によれば、白人男性とのデートや恋愛について投稿するアジア系女性の投稿のコメント欄に「オックスフォード研究」という奇妙な書き込みが出てくるようになったのは「2023年の春頃から」。 通常「オックスフォード研究」というフレーズは、英国のオックスフォード大学での学術研究を指す。
子供たちのスマホ依存と、ソーシャルメディアの影響によるメンタルヘルスの悪化が世界中で問題視されている。子供たちを守るための方法についてさまざまな議論がなされており、厳しい使用制限を訴えるジョナサン・ハイトの主張についても、「クーリエ・ジャポン」では伝えてきた。 しかし、それとは異なる主張をする専門家もいる。英国政府にアドバイスを重ねてきたソニア・リビングストン教授に、子供たちをデジタル環境のなかでどう守ればいいのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が聞いた。 分裂しがちな「子供のスマホ依存」への対処法 子供のスマートフォン利用に関する議論は、両極端にわかれがちだ。 一方は、テクノロジーによって壊れやすくなった世代に着目する。彼らが重視するのは、ソーシャルメディアがメンタルヘルスの悪化の原因になっているという研究だ。彼らの主張する解決策は、米国の社会心理学者ジョナサン・ハイトによって示されて
1881年、台頭する社会主義の圧力を受け、保守派のドイツ帝国宰相オットー・フォン・ビスマルクは、左派勢力への譲歩として老年保険制度を提案した。彼の定めた定年は70歳。その時の平均寿命は? およそ40歳である。 この政策が施行されてまもなくフォン・ビスマルクは宰相を辞任するが、彼の遺産は受け継がれ、ドイツの老年保険制度(1916年に定年が65歳にまで引き下げられた)は多くの国々にとっての模範となった。ルーズベルト米国大統領が1935年に定めた社会保障法でも、国としての定年基準はやはり65歳とされた。だが、その年齢まで存命する米国人は全体の60%にも満たなかった。 というわけで、米国にしろほかの国にしろ、国が基準として設けた定年には多少なりとも政治的なペテンが含まれている。それはあくまで象徴的な施しとして始まったのであり、老年まで元気に生き延びることのできた一部の幸運な人だけが、その恩恵を被る
日経平均株価は3月上旬に初の4万円を突破したものの、その後の値動きは停滞気味だ。欧米投資家による中国への投資が減ったことで日本市場への注目も高まったが、今後、日本の株価は上がっていくのか。外国人投資家が今後の日本株をどう見ているのかについて、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が数々の投資家から話を聞いた。 市場最高価格を更新した日経平均株価 2024年2月下旬、日本最大の証券会社である野村證券は、東京の金融街の中心にある本社に記者を招き入れるという極めて異例の措置をとった。社員たちは記者たちを、静かな熱気に包まれたL字型の株式トレーディング・フロアの奥へと案内した。 日本の主要株で構成される日経平均株価は1月から力強い上昇を続け、メディアや一般人がその変化を追いかけていた。特にその日は特別で、バブルのピークだった1989年の史上最高値を更新しようとしていたのだ。 歴史的な記録が破られると、ト
英語の本が幅をきかせるオランダの書店 最近、ヨーロッパでは現地で出版される翻訳版を避け、米国や英国で出版された英語版を購入する読者が増えていると、米「ニューヨーク・タイムズ」紙が報じている。この傾向は、英語が堪能なスカンジナビア諸国やオランダ、そして世界最大の出版市場の一つであるドイツで顕著だ。 こうした国々や米国と英国の出版社は、翻訳本の市場が縮小し、海外で出版する機会が減ることを懸念している。海外で販売される英語の書籍は、米国や英国の出版社が輸出用に印刷した安いペーパーバックが一般的だ。これらは米国で販売されているハードカバーよりも安価であり、またドイツのような国では、最低価格を守らなければならない翻訳書よりもずっと安く値段が設定される。 また、英語書籍が主流になれば、著者にも打撃を与えかねないとニューヨーク・タイムズは指摘する。大御所の作品はほかの言語に翻訳され続けても、中堅作家の本
2024年の世界幸福度報告書ランキングの30歳未満の部でトップとなったのは、リトアニアだった。 この国の若者は総じて「まぁ幸せだ」という。この国のZ世代とミレニアル世代は、自分自身の幸福度を10点満点中7.76点と高く評価している。 「この国は停滞していない。前進している感覚がある」 リトアニアでは大学教育はほぼ無料で、人口の57%が高等教育を受けている(EUの平均は43%)。英紙「ガーディアン」のインタビューに応じた、大学卒業を目前に控えている23歳の男性は、学生ローンなどの借金もなく、労働市場についての不安も特にないと述べている。 リトアニアは、世界で最もエキサイティングな場所ではないかもしれないが、「若者の多くは愛国的だと思う。少なくとも首都のヴィリニュスでは、他のヨーロッパ諸国と比べて、若者はより良い生活を送っているように感じます」
2023年、ジョナサン・マイヤーはオランダの裁判所から、新たな家族への「精子提供禁止」の判決を受けた。世界中で自らの精子を提供し、生まれた子供は550人以上だとされている。仏誌「ル・ポワン」の記者が、いまは木彫職人として静かに暮らしているというマイヤー本人を訪ねた。 オランダ、ハウダの小学校に勤めるナタリー・ダイクドレンスは、似通った顔の生徒たちを見るたびに、ある疑問が頭をよぎる。彼女の息子に似た子もいる。「この子もジョナサン・マイヤーの血を引いているのではないだろうか」 同国第二の都市ロッテルダムから20kmほど離れたこの街は、緑豊かで、新しい家々の前にはハイクラスのテスラ車が並ぶ。39歳のナタリーと、パートナーのスザンヌ・ダニエルズ(43)は、景観と静けさを求めて数ヵ月前にこの街に越してきた。彼らは二人の子供をここで育てている。15歳のエリザは初婚の時の子供で、プラチナブロンドの髪を持
もっとも効果的なアンガーマネジメント方法 太古の昔より、人類は怒りを制御する技術(アンガー・マネジメント)を考案してきた。 古代ローマのストア派哲学者セネカは「他人が犯す過ちよりも己の怒りの方が、自身に対して悪影響を与える」と信じ、それを避けるヒントを西暦45年の著作『怒りについて』に記した。 より近代的な方法として、ジムでサンドバックを殴ったり自転車を漕いだりするという手もある。だがある研究によれば、ちょっと紙を破くだけの方がより効果的に、そしてより手軽に、怒りを鎮められるかもしれないのだ。
中東アジアに生きる女性たちを同様の経験をしてきた女性の写真家らが撮ると、どんなポートレイトになるのか。米紙「ワシントン・ポスト」記者が、世界的にも類を見ない写真展を批評する。 米国ワシントンDCにある中東研究所のギャラリーで開催中(2024年5月9日〜10月4日)の写真展「心よりも声高な」に出品しているアラブ人とイラン人の写真家10名は、全員が女性だ。そればかりか、その被写体もほぼ全員が女性なのだ。 これほど女性が注目されているのも、写真家ラニア・マタルが監修した最初の展示ならば相応しく思える。というのも、マタルは中東や米国に暮らす女性や少女の繊細で親密なポートレイト作品で知られているからだ。 マタルの作品は、ワシントンDCにある国立女性美術館などの美術館で幅広く展示されてきた。今回の展示では、マタル自身も出品を依頼されている。 展示の最初を飾るのは、1975年に始まったレバノン内戦を記念
映画『グラディエーター』の続編が出て、しかもそこに自分が登場しないことについて、俳優のラッセル・クロウ(60)が「ちょっと面白くない」と語っている。 2000年に公開され大ヒットしたリドリー・スコット監督の同映画で、クロウは主役を演じ、アカデミー主演男優賞を受賞。だが、遅ればせながらの続編(2024年クリスマス公開予定)には登場しない。 クロウに代わって続編で中心となるのは、ポール・メスカルだ。メスカルは、ローマ皇帝マルクス・アウレリウスの孫を演じる。前編でリチャード・ハリスが演じたマルクス・アウレリウス帝は、ホアキン・フェニックス演じる彼の息子に殺される。クロウが演じた主役も映画の最後で、その息子に殺される。 米国のあるポッドキャスト番組に出演したクロウは、この続編について次のように語る。 「彼らがまた別のを作っていることは、ちょっと面白くないね。わかるでしょう? だって、もちろん僕は死
2024年に40歳を迎えたアンドレス・イニエスタは、自身のサッカー選手生命に限界を感じている。それに追い討ちをかけるように、6月には彼が所属するエミレーツ・クラブの2部降格が決定。かつてバルサのスターだったイニエスタは、いまどんな思いを持ってアラブ首長国連邦でプレーを続けているのか。 アンドレス・イニエスタは2023年の夏、アラブ首長国連邦(UAE)の「エミレーツ・クラブ」にサプライズ移籍した。エミレーツ・クラブといえばここ数年、UAE1部と2部を行ったりきたりしているクラブだが、そんな彼の新天地についてもう少し詳しく知るため、クラブの本拠地ラス・アル・ハイマ首長国で彼に会った。 イニエスタにとってエミレーツ・クラブは、今後よほど想定外のことがない限り、プロ人生最後の舞台になるだろう。イニエスタは5月11日、40歳になった。体はうそをつかない。個人トレーナーによる筋膜誘導療法の施術を集中的
2014年、アフリカ西部のナイジェリアでイスラム系武装組織ボコ・ハラムが数百人の少女たちを誘拐したニュースは世界を震撼させた。被害者のなかには囚われの身から抜け出した後も、過激派に洗脳されたと疑われ、コミュニティから拒絶されるといった新たなリスクにさらされている人もいる。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」が16歳のときに拉致された女性に取材し、9年に及ぶ戦闘員との波乱に満ちた結婚生活と脱出後の暮らしについて聞いた。 彼女は10年前、275人の少女たちと共に誘拐された。その彼女が、ついに脱出した。 サラトゥ・ダウダが連れ去られたのは、2014年、16歳のときだ。 ナイジェリア北東部の都市チボックにある寄宿学校に通っていたダウダは事件当日、クライスメイトたちと共に行き先も告げられないまま、トラックに乗せられた。ハンドルを握るのは、地元のイスラム系武装組織ボコ・ハラムのメンバーだ。 振り返ると、火
自宅の床を突き破った「竹」 2022年夏、旅行先から帰宅した英国のスティーブン・ネビル(73)は、自宅のキッチンの中で「笹」が成長しているのを見つけたと、英紙「デイリー・テレグラフ」が報じた。床上に備え付けていたオーブンの扉から葉っぱが出ていたので、オーブンを取り外すと、なんとその奥に長く伸びた竹があったのだ。 Bamboo is the new Japanese knotweed: Homeowner faces £6,000 bill after he returned from holiday to find invasive plant had taken control of his home and was 'coming out of the oven' https://t.co/wtMqbnF6tC pic.twitter.com/s3G4Tadr3i — The Big
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『クーリエ・ジャポン | 海外メディアから記事を厳選!』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く