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掛け合わせクエリを活用することで情報をふるいにかけ、検索結果の中から、自分の疑問や探究心を満たしてくれる情報を手探りで選び取ろうとする傾向が強まっています。 自分らしさの深化が見える2022 年にインドで伸びた「卵型の顔のヘアスタイル 男性」や、オーストラリアで伸びた「プラスサイズのドレス」などの検索は、自分の身なりや容姿についてのアイデンティティを形作ろうとする検索でした。 今回取り上げた掛け合わせクエリの増加も、背景にあるインサイトは同様だと考えられます。 「育休 なぜ」「育休 違い」といった検索には、アイデンティティにもつながる自分の意見を形作るために多面的に制度の理解を深めようとする意識が、また「控除 簡単に」「控除 なぜ」といった検索には、税金の仕組みや引いては世の中の仕組みを理解して賢く生きたいとする正直な自分らしさが反映されているのではないでしょうか。 「卵型の顔」「プラスサ
ユーザーファーストでのビジネス展開は、多くの企業に共通する姿勢だと思います。 当社、ディップ株式会社もユーザーファーストを徹底することで成長を続けてきました。 そしてそれは、サービス開発はもちろんのこと、マーケティング活動においても非常に重要な視点です。一般的には、現在のリソースの中でサービスを開発し、それからマーケティング施策を考えていくことが多いと思いますが、当社は逆にマーケティングを起点としてサービスを開発しています。 たとえば、最初にテレビ CM の絵コンテを作り、そこで描いた顧客体験を自社サービスでどのように実現できるかを考える、といった具合です。最もユーザーの目に触れる接点の設計を基に、サービス開発に落とし込んでいます。 2021 年には部門の垣根を超えたワークショップ実施、サイロを打破当社では、さらなるユーザー体験(UX)の向上とそれによるビジネス成長を目指して、2021 年
今の KPI はビジネス成長に貢献しているか? 「バイトル」が部門横断のデータ整備から真の KPI を問い直す
情報環境の変化によって買い物行動は大きく変わりました。こうした変化を Google では「パルス消費」「バタフライ・サーキット」などの新しい概念を用いて紹介してきました。今回は、その劇的な変化のうち、「買い続けているもの」に注目したいと思います。 皆さんの中には特定のものを「何となく購入し続けている」という実感を持つ人も多いのではないでしょうか。事前に調べることなく習慣的に継続して購入する――。ごく自然の購入行動かもしれませんが、なぜそのように気軽に買えるようになったのでしょうか。最初に買った時は、インターネットで何度も検索したり、類似商品と比較したり、今ほど気軽に買えてはいなかったと思います。継続購入しているからと言って、必ずしもその商品やブランドに強い愛着をもっていることでもありません。なぜ買い続けているのか、はっきりとした理由を答えるのはなかなか難しいです。 こうした習慣的な継続購入
特に「自分で検索して見つけた情報」「自分から店舗に見に行った実際の商品」「自分から質問・相談した家族・友人・知人のクチコミ」などが強く出ています。では、具体的にどのような情報探索が肯定度を高めるのでしょうか。それを理解するために、肯定度を高める代表的な情報経路である「自分で検索して見つけた情報」について分析を通じて探りました。 肯定度を高める情報探索行動の特徴今回の調査パートナー企業の 1 つである調査会社ヴァリューズ は、調査目的でのウェブ閲覧履歴の利用に関して明確な同意を得ている 250 万人の生活者パネルを有しています。今回の分析のために、事前のアンケート調査を通して、40,000 人の中からシャンプー、サプリ、自動車を購入した生活者 1,500 人を選定。サーベイの回答と Web 利用履歴から、具体的な情報探索行動を分析しました。さらにそのうち20人に対しては、購入前の肯定度が高か
ビジネスにおける「マーケティングリサーチ」という概念のアップデートを目指す本連載。前回は定量調査について、その役割や経営判断に不可欠だが見過ごしがちな問題をお伝えしました。連載第4回となる今回は、定性調査についてお話しします。定性調査から適切なインサイトを得て、ゲームチェンジをするには、どういった視点が必要なのでしょうか。 定性調査の評価が分かれる理由マーケティング活動の中で、定性調査ほど人によって評価が変わる調査手法はないでしょう。定性調査で発見されるインサイトこそマーケティング戦略の決め手だという人もいれば、N 数(サンプルサイズ)が少な過ぎる(=代表性がない)ことで、「この結果だけでは戦略は決められない」と言う人もいます。私自身、「面白いね。でもそれって N いくつ?」と言われて、調査レポートが閉じられる場面をよく目にしてきました。 定性調査がこのような扱いを受けるのには、いくつかの
サードパーティ Cookie の段階的な廃止を前に、プライバシーに配慮した形でマーケティング効果をどのように最大化するかが企業の課題になっています。 Google では、人々が安心してインターネットを利用できるよう、サードパーティ Cookie の廃止後も、代替となる識別子を作らないことをすでに発表しました。同時に「プライバシー保護」と「高い広告効果」は両立できるという考えから、「プライバシーサンドボックス(*1)」などのプロジェクトを推進しています。 こうした流れの中で、企業としては利用者の同意を得たうえで顧客のファーストパーティデータを収集し、広告展開に活用するための環境を整備することが求められます。 このような業界課題に先駆けて、株式会社NTTドコモは電通デジタルと協力して、プライバシーに配慮しながら効果の高い広告配信を実現しました。同社の事例から、これからのデジタル広告戦略のあり方
PC やスマートフォンで見ていた動画コンテンツをテレビ画面でも視聴するという新しい潮流が、世界的に広がっています。 “テレビで動画視聴”の先進国である米国の例を見てみましょう。調査会社の eMarketer が、2021 年には 1 億 600 万を超える世帯が動画コンテンツを視聴し、ケーブルテレビや衛星放送などの従来のテレビサービスに課金する世帯の数を上回ると予測しています。インターネットに接続されたテレビ(コネクテッドテレビ)を持つ世帯は 83% に上るなど、多くの世帯で主流の視聴行動となりつつあります(*1)。 この流れは、日本にも着実に浸透しています。サイバーコミュニケーションズの調査(*2)によると、2020 年 6 月時点で、テレビで動画コンテンツを試聴している人は 23% と前年 12 月の調査時から増加。テレビ端末をインターネットに接続している人も 50.7% と半年で 9
アニメやゲーム、漫画、音楽といったエンターテイメントのコンテンツは、ネット以前は専用の機器や紙媒体で別々に楽しむものでしたが、今ではスマートフォンやタブレットなど、1 つの場所でまとめて楽しめる時代になりました。さらにサブスクリプションモデルも普及し、デジタルエンタメサービスの市場規模は大きく成長しています。 ではエンタメのビジネスモデルが大きな転換を迎える中で、人々の利用動向はどう変わったのでしょうか――。 Google は調査会社のインテージとともに、動画、漫画、音楽、ゲームの 4 つの領域を横断した調査(*1)を実施。その結果、デジタルエンタメ領域におけるマーケティング戦略を策定する上で重要な 2 つのトレンドを発見しました。 1 つ目は「エンタメ領域の垣根が崩れつつあり、カテゴリ間で可処分時間の奪い合いが“ない”」ということ。もう 1 つは、どの領域にも共通して「『作品ファン型』と
インターネット利用者のプライバシーを保護する動きが世界で高まり、デジタル広告のエコシステムは、新たなニーズに応えていくことが求められています。プライバシーは当然保護されるべきものですが、その一方で、デジタル広告の効率性や収益性が低下すれば、これまで無料もしくは安価でリーズナブルに利用できていた Web 上のコンテンツやサービスが継続できなくなってしまうかもしれません。 こうした中で Google では、プライバシーの保護とデジタル広告の効率性は相反するものではなく、両立できるものだと考え、新たなエコシステム構築に向けて取り組んでいます。 持続可能な新しいデジタル広告のエコシステムを構築するために近年、デジタル広告におけるプライバシー領域の考え方が大きく変化しています。2018 年の GDPR(EU一般データ保護規則)、2020 年の CCPA(米カリフォルニア州消費者プライバシー法)、20
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