ゼロトラストの概念は近年のテレワークやクラウド利用の普及により注目を集めていますが、いざ自組織に実装しようとしたときにはさまざまな課題に直面することが予想されます。また、ゼロトラスト移行の効果を最大限発揮するためには、ゼロトラストに対する担当者の理解が不可欠になっています。 そこで本書ではゼロトラストの概念を自組織に実装する際に必要となる検討の流れや、得られるメリット、ソリューションの導入順序とその際のポイントについてまとめました。これからゼロトラスト移行を検討している組織の担当者に参考にしていただけると幸いです。
HOME社会基盤センター報告書・書籍・ツール・教材報告書等システム開発における上流工程の課題を解決するユーザガイドを公開 ~発注者向け「ユーザのための要件定義ガイド」と、発注者の視点に立脚した「システム再構築を成功に導くユーザガイド」の2冊を同時公開~ システム開発における上流工程の課題を解決するユーザガイドを公開 ~発注者向け「ユーザのための要件定義ガイド」と、発注者の視点に立脚した「システム再構築を成功に導くユーザガイド」の2冊を同時公開~ 概要 独立行政法人情報処理推進機構 ソフトウェア高信頼化センター(以下、IPA/SEC)は1月31日、システム開発時の課題である「上流工程の作業不備に起因した手戻り」の解決を支援するガイドブック「ユーザのための要件定義ガイド」と「システム再構築を成功に導くユーザガイド」の2冊を公開しました。 ※2018年2月26日に「システム再構築を成功に導くユー
出展期間・場所 MAP (1) 2015年4月3日(金)~ 4月9日(木)【終了しました】 JR原宿駅 線路側ボード(ホームからご覧いただけます) (2) 2015年4月10日(金)~ 現在 JR原宿駅 道路側ボード(駅を降りて竹下口に面した道路よりご覧いただけます) 共催:独立行政法人情報処理推進機構(IPA)/公益財団法人 日本交通文化協会 後援:サイバーセキュリティ戦略本部/経済産業省/国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT) 陽だまり家族とパスワード ~自分を守る3つのポイント~ 仲良し5人家族をある日突然襲ったなりすましや不正送金の被害…。脅威が高まるパスワード漏えいへの対策についてホームドラマを通してわかりやすく解説します。(時間:約10分)
このウェブページでは、「脆弱性検出の普及活動」(*1)で公開した「ファジング活用の手引き」等の「ファジング」(*2)に関する手引書などを紹介しています。これらの手引書などをご活用いただき、ソフトウェア製品の開発ライフサイクルへのファジング導入につながり、ソフトウェア製品の脆弱性が減少することを期待します。 ファジングコンテンツ一覧
IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:藤江 一正)は、IPAに届け出られる「DOM Based XSS」の脆弱性に関する届出が2012年後半から増加していることを踏まえ、それらの情報を分析して当該脆弱性の概要や対策のポイントをまとめた技術レポート(IPAテクニカルウォッチ 第13回)を公開しました。 IPAに多くの届出があるクロスサイト・スクリプティング(XSS)の脆弱性ですが、2012年第1四半期から第3四半期の期間では合計38件だった「DOM Based XSS」と呼ばれるタイプのクロスサイト・スクリプティングの脆弱性の届出が、第4四半期だけで92件(第3四半期までの件数比約2.4倍増)と急増しました。 一般にクロスサイト・スクリプティングは、サーバ側のプログラムに作り込まれてしまう脆弱性ですが、「DOM Based XSS」と呼ばれるクロスサイト・スクリプティングの脆弱性は、
IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:藤江 一正)は、スマートフォンのうち「Android(アンドロイド) OS」を搭載したスマートフォン(アンドロイド端末)に対して、IPA独自でセキュリティ上の弱点(脆弱性)への対策状況を検査し、その結果に基づきアンドロイド端末の脆弱性対策の実情と課題の考察をまとめて、技術レポート(IPAテクニカルウォッチ 第3回)として公開しました。 スマートフォンは、従来の携帯電話と異なり、アプリケーションソフトをインストールすることにより、機能の追加や拡張を行える点がパソコンと類似しており、 “電話機能付きのパソコン” と表現しても過言ではありません。 米国Google(グーグル)社が提供するOS(基本ソフト)「アンドロイド」は、オープンソースソフトウェア(*1)の「Linux(*2)」などを基に開発され、世界各国で多数のメーカーに採用されています。スマー
近年、電子商取引や検索サービス、インターネットバンキング等、各種 Web サービスの提供が、さまざまな企業や公的機関等で広く行われています。このようなサービスは、普段から適切な対策を実施していなければ、悪意ある者によるサービス妨害攻撃(Denial of Service Attack、DoS 攻撃)により、サービスの継続を妨害される可能性があります。 2009年7月には、韓国や米国で大規模な分散型のサービス妨害攻撃が発生し、政府機関のみならず民間の Web サイトも攻撃対象となりました。最近では、米国の内部告発サイトに関するものと見られるカード会社等への攻撃も発生しています。一方、国内では、公共施設の Web サービスを利用する目的でのアクセスが、サービス妨害攻撃と判断された事例も発生しています。 集中したアクセスがサービス妨害攻撃か否かを判断し、攻撃に対処するため、Webサービスの提供者
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