2016年6月8日付本紙記事「「辛くて苦手」に新商品 「種なし柿の種」登場」につきまして、「ピーナッツしかない柿の種」が近く発売されるとのご指摘が、複数の読者から寄せられました。編集部で調査した結果、亀田製菓から『亀田の柿の種 ピーナッツだけ』という類似商品が今月発売されることを確認しました。虚構をお届けする本紙におきまして、現実を報じてしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 本紙が16年6月8日に配信した「種なし柿の種」が3月に発売されるという内容のご指摘が、2月下旬から約20件、メールやSNSを通じて寄せられました。 編集部で調査したところ、亀田製菓(本社・新潟県新潟市)が2月22日、『亀田の柿の種 ピーナッツなし』『亀田の柿の種 ピーナッツだけ』の2商品を3月7日に発売する内容のプレスリリースを配信したことを確認しました。
政府は23日、首相や閣僚が会見を行う際、顔の部分にネコの顔をデジタル合成した「ネコフィルター」を使用すると発表した。7月から試験運用を始める。「ネコなら何でも許される」という国際的な共通認識をてこに、会見や質疑への不満を和らげたい考えだ。 近年、記者会見や委員会質疑に立つ政治家の不意の表情を、恣意的に切り取って編集した画像がSNSに投稿される事例が相次いでいる。また、中身のない同義反復発言でも、見た目のさわやかさで押し切る若手がいる一方、覇気のない顔や強面のせいで失言ばかり注目されるベテランもおり、外見の不公平さが指摘されてきた。 政府は、デジタル時代における会見のあり方について、検討を進めるよう関係省庁に指示。9月に設置が決まったデジタル庁の職員が、動画投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」などでも使われる動画合成技術を応用して、リアルタイムで表情を変えられるネコフィルターを開発し
千葉電波大学理学部は2日、永久にプロペラが回り続ける新しい風力発電システムを開発したと発表した。永久に電気を生み続けるだけでなく、既存の風力発電設備を流用して作れることから、導入コストを大幅に引き下げることができるという。 新システムは2基の風力原動機を対面式に設置したもの(図参照)。原動機Aのプロペラが自然風で発電した電気を用いて、原動機Bのプロペラを逆回転させて風を発生させる。その風が再び原動機Aのプロペラを回すことで、発電を循環させる仕組みだ。プロペラを回転させるきっかけは自然風だが、以降は原動機Bが風を起こし続けるため、 無風状態でも発電は続く。 これまでの風力発電と異なり、原動機を屋内に設置しているのが特徴。 回転効率を上げるためには、風向きを一定に調整したり、雨などの抵抗によるロスを無くしたり必要があるという。また、日本で風力発電が普及しない理由の1つとして挙げられる台風被害を
中央に円と三角形を重ねた静止画をスマートフォンに表示すると、必ずその画像を触ってしまう習性が現代人にあることを、千葉電波大学情報心理学部の研究チームが発見した。論文は英専門誌「イディオットサイコロジー」6月特大号に掲載された。 実験では、人の顔や風景など様々な静止画の中央に円と三角形を重ねた加工画像200枚を用意。それらの画像を表示したスマートフォンを実験の参加者に手渡して行動を観察した。 その結果、実験に参加した500人全員が真っ先に画像中央部をタッチする行動を見せ、さらにその中の490人は、何度もタッチを繰り返すしぐさを見せた。中には実験を止めるまでの1分間ずっと画面を連打し続ける人もいた。 また、図形の位置を右上や左端など中央以外の場所に変えて行った実験では、タッチする人の割合は平均62%まで下がった。さらに、チンパンジーを対象に行った比較実験では、画面をタッチしたチンパンジーは1匹
これからのテレビは最低でも横幅2メートル以上が標準に――。 家電メーカーのローセンスは18日、政府の専門家会議が提言する「新しい生活様式」に対応する新型テレビ「ニューノーマルテレビ」の試作機を公開した。新型コロナウイルスの感染がピークを過ぎた後も、出演者間の距離を空けて制作される番組が増えることを見越して開発を進めているという。 政府の専門家会議は4日、緊急事態宣言が解除された後も、今までとは違う行動を取るようまとめた「新しい生活様式」を提言。その一例として、人との間隔をできるだけ2メートル空ける、ソーシャルディスタンシング(社会的距離の確保)を呼びかけている。 放送各局は現在、感染予防の観点から、別室にいるタレントらをスタジオ内のモニターに映すリモート出演方式で対応しているが、今後は実際にスタジオに集まる場合でも、1人1人が2メートル以上距離を空けて立つことが想定される。そうした場合、セ
世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「4月1日からロックダウン(都市封鎖)が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん(37)に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの1つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能(=免疫)が
新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、天国が全ての国からの入国を禁止すると発表した。感染症による入国禁止措置は14世紀に流行した黒死病(ペスト)、20世紀初頭のスペイン風邪に続いて約100年ぶり3度目。 天国では世界保健機関(WHO)が2月24日に「潜在的なパンデミックの可能性がある」と発表したことを受け、入国審査を厳格化。富裕層の入国を禁止するなど、針の穴を通るより厳しく管理していたが、今月に入って教皇庁のあるイタリアで爆発的に感染が広がったことから、全ての国を対象とする入国禁止措置を決めた。また、地獄からの難民を受け入れてきた蜘蛛の糸も4日付で切断した。 禁止期間は「流行が収束するまで」としており、具体的な期限は設けない。天国のガブリエル広報官は「国民を守るために決断せざるを得なかった」と説明。また「今は時期が悪い」として、当面の間は手洗い・うがいの励行など、生き延びるために全力を尽
スマートフォンに画面保護フィルムを貼り付ける際、中に気泡が入ったときのストレスは、親しい人との死別に匹敵する――。こんな研究結果を千葉電波大学の研究チームが英科学誌「フェノメノン」に発表した。日常生活に潜む「隠れストレス」の深刻さが改めて浮き彫りになった形だ。 千葉電波大学医学部の研究チームでは、20歳以上の男女300人を対象に、スマートフォンやタブレット端末に保護フィルムを貼ってもらうテストを行った。 気泡が入らないよう指示する一方、ストレスの変化を測定するため、テストに使ったフィルムの粘着面には、最初から小さなほこりや細かなしわを入れたり、指紋をつけたりする加工をほどこした。「神経質な人がどれほど慎重に作業をしても、必ず中に気泡が入ってしまうようにするため」だという。 このフィルムの貼り付け作業を24時間連続で行ってもらった後、血液を採取したところ、300人全員で「ストレスホルモン」と
20年に開催される東京五輪・パラリンピックの期間中、猛暑対策として全国から祈祷師3千人を招集し、都内各所に派遣する計画があることが19日までにわかった。かつて、国じゅうの祈祷師を総動員して敵国調伏の祈りをささげた例にならい、大会期間中の猛暑撃退をねらう。 大会関係者が明らかにした。大会本番を来年に控え、今年は都内各所でテスト大会が行われているが、多くの競技で水質や体調など暑さに起因する問題についての指摘が相次いでいる。 大会委員会では、傘と一体化した前衛的な帽子を製作したり、会場でかち割り氷を配布したりするなど、隙のない万全の暑さ対策を講じているが、追加策として全国から祈祷師を3千人程度招集し、気温を抑え込むための祈祷を都内各地で行うことを決めた。大会関係者は「念には念を入れる。言葉通りだ」と説明する。 計画では、競技会場周辺を中心に都内2千カ所に護摩壇を設置。期間中は24時間不眠不休で護
8日の米大統領選で共和党のドナルド・トランプ氏(70)が勝利したことを受け、メキシコ政府は米国との国境に壁を建設すると発表した。 反移民政策を唱えてきたトランプ氏の当選が確実視された8日午後以降、隣国カナダでは移民情報サイトが一時ダウンするなど、米国民の間に国外脱出を模索する動きがみられる。 これを受け、カナダと同じく米国と国境を接するメキシコでは8日午後、エンリケ・ペニャニエト大統領が緊急会見を行い、米国からの不法移民を防ぐため北部国境一帯に全長3200キロの壁を建設すると発表した。 ペニャニエト大統領は「壁の建設はかねてからトランプ氏が主張してきたこと。米国民も法を犯してまで国境を越えたくなる国民の気持ちが少しは分かったのではないか」と述べた。 また「わが国は他国に責任を押し付けない」と話し、壁の建設費用は全額メキシコ政府が負担する方針を示した。建設は会見の4時間後から取りかかるとして
事実上の債務不履行(デフォルト)に陥ったギリシャ政府は2日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金(IMF)に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、1日には15億ユーロ(約2千億円)の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また8月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は6月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をIMFに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く