①の場合、もっとも根拠がわかりやすいのは、現職の年収や昇級率をもとにして決めた希望年収でしょう。ただ、業界や企業によっては年収の相場が異なることもあるので、あらかじめ相場を調べておくことをおすすめします。特に現年収よりも高い年収を希望するならその妥当性を伝える必要があります。転職エージェントに市場価値や志望先の相場を確認するほか、他企業からオファーがある場合はその提示額を希望年収の根拠にしても構いません。 ②は、生活費、結婚︵扶養︶・教育費・住宅ローンなど、人生設計から希望年収を逆算することです。 いずれにせよ、希望年収の根拠について企業が妥当性を感じられなければ年収交渉は成功しません。特に②のような個人的な事情そのものは、企業側からすれば希望年収の根拠として弱いため、 これまでの実績やスキルなどを洗い出しておきましょう。 また合わせて、志望先の優先度も含めて企業ごとに﹁最低ラインの年収﹂
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