労働政策研究報告書No.231「地方の若者のキャリアの変化と職業意識―北海道・長野調査および東京都調査との比較から―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
日本企業の能力開発システム─変化のなかの能力開発と人事・職場・社員｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
趣旨説明｜労働政策フォーラム「キャリア形成に寄与する学び直し・リカレント教育」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
日本労働研究雑誌 2024年7月号(No.768)｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
2024年6月25日発行 B5判 118頁 1部937円（本体852円）（送料別） ご注文方法 ※刊行後3ヶ月間は論文の要約を、3ヶ月経過後は全文をご覧になれます。 2024年6月25日 掲載 提言 人口減少にどう立ち向かうか（PDF:110KB） 小塩 隆士（一橋大学経済研究所特任教授） 解題 人口減少社会における労働・社会保障問題（PDF:207KB） 編集委員会 論文 人口減少社会における労働・財政・社会保障と経済成長 要約 平口 良司（明治大学教授） 少子化対策の30年を振り返る 要約 松浦 司（中央大学准教授） 独身者データと既婚者の振り返りデータを用いた結婚の決定要因に関する経済分析 要約 鈴木 亘（学習院大学教授） 小島 宗一郎（内閣府経済社会総合研究所上席主任研究官） 高年齢者就業の進展と厚生年金被保険者の60歳代前半のフルタイム雇用と賃金格差の動向─文献レビューおよび「匿
日本労働研究雑誌 2024年6月号(No.767)｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
2024年5月25日発行 B5判 108頁 1部937円（本体852円）（送料別） ご注文方法 ※刊行後3ヶ月間は論文の要約を、3ヶ月経過後は全文をご覧になれます。 2024年5月27日 掲載 提言 若者のキャリア問題への視点（PDF:129KB） 小杉 礼子（元JILPT統括研究員） 解題 若年労働の現在地（PDF:200KB） 編集委員会 論文 若年労働の変容と現在 要約 福井 康貴（名古屋大学大学院准教授） 若年労働者の離職と定着，その現代的論点 要約 古屋 星斗（リクルートワークス研究所主任研究員） 若者の就職活動における法的課題─採用直結インターンシップ時代の〈個別選考準備契約〉や離転職にまつわる諸課題 要約 紺屋 博昭（熊本大学大学院教授） 初期キャリア形成支援の視点─女性新入社員の成長機会見通しに着目して 要約 高崎 美佐（お茶の水女子大学講師） 短期高等教育学歴と初期キャリ
資料シリーズNo.274「若者の転職動向―「雇用動向調査（平成26年～令和元年）」二次分析―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
資料シリーズNo.278「職業適性検査結果からみた職業能力の推移と評価 ―GATB経年データ分析に基づく検討―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 研究の目的 厚生労働省編一般職業適性検査（GATB）は、中学校や高校の進路指導や、若者から中高年齢者までの幅広い求職者層に対する職業指導用として活用されている、一般的な職業能力を測定する検査である。当検査の手引について、前回の改訂（平成25年）から約10年が経過したため、その間の環境変化への対応とともに検査の妥当性等の確認を行うこととなった。 検査の妥当性等を確認するには、大量の検査実施データを多角的に分析する必要がある。今回の手引改訂に係る検討においては、前回の手引改訂時と同様に、（公財）愛知県労働協会の協力により、2012年度から2022年度にわたる過去11年分のGATB検査解答データ（中学生、高校生、大学生等の生徒・学生、一般成人等）18万件超の提供を受け、その分析結果を元に検討を行うものとした。 本研究では、その分析結果を通じて検査の妥当性等を検討するとともに、中学生、高校生
ディスカッションペーパー24-01「日本の出生コホート間の経済格差―「国民生活基礎調査」を用いた考察―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 研究の目的 労働政策研究・研修機構が2022年に実施した「暮らしと意識に関するNHK・JILPT共同調査」では、「親より経済的に豊かになれると思うか」という問いを尋ねており、豊かに「なれると思う」という回答が18.6%であったのに対して、豊かに「なれないと思う」という回答が36.2%と、約2倍となっている。近年、日本において、自分より上の世代に比べて、自分の生活が豊かになる未来を感じられなくなっていることが分かる。そこで、本稿では、「国民生活基礎調査」の個票データを用いた分析をすることにより、生まれた世代によって、所得や家計支出、資産などに差があるのかという日本の出生コホート間の経済格差を明らかにすることを目的とする。 研究の方法 「国民生活基礎調査」（1986～2019年）の個票データを用いて、日本の出生コホート間の経済格差について二次分析を行っている。最初に、経済格差に関連する様
ディスカッションペーパー24-02「中間層を構成する世帯の変容」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 研究の目的 所得の観点から中間層以上（中間層＋高所得層）に分類される者の特徴を複数の分析手法を用いて明らかにし、その上で中間層以上の割合の上昇に資する政策のあり方について検討する。 研究の方法 厚生労働省「国民生活基礎調査」個票データを用いた分析。 主な事実発見 1997年と2018年の等価可処分所得（＝世帯の可処分所得/√世帯人数）の分布を、世帯主年齢が65歳未満（図表1左側）の場合と、世帯主年齢が65歳以上（図表1右側）の場合に分けて比較した。世帯主年齢が65歳未満の世帯に属する者の所得分布では、1997年の中間層の下限（223万円）を下回る所得を得ている低所得層と貧困層の割合の合計は5.9％ポイント上昇している。世帯主年齢が65歳以上の世帯に属する者の所得分布では、低所得者と貧困者の割合の合計は12.5％ポイント上昇している。 図表1 1997年と2018年の等価可処分所得の分
ディスカッションペーパー24-03「「仕事の質」からみる働き方の多様性」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
調査シリーズNo.242「新しいデジタル技術導入と労使コミュニケーションに関する研究（2）」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
労働政策研究報告書No.229「離職過程における労働者の心理―認知的タスク分析を応用したインタビュー調査―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 研究の目的 本研究の目的は、失業から再就職への移行における心理的過程を雇用関係の観点から分析し、失業中の労働者への一貫した支援を提供するための理論的枠組みを構築することにある。具体的には、キャリアコンサルティング、職業相談・紹介、及び再就職支援セミナーを含む求職活動を支援する研修プログラムに活用できる就職支援技法の開発を目指す。この過程を通じて、実用的かつ理論的なアプローチを探求する。 本研究で検討する雇用関係の概念を明確にする。 雇用とは、事業主と労働者の間で行われる自発的でありながら制度的に規制された契約上の交換関係のことである。労働者は自身の労働サービスを売りたいと考えており、事業主はその労働サービスを買いたいと考えている。労働者は報酬を得ることを目的として働くが、その報酬は金銭だけでなく、商品やサービスなども含まれる。 Fryer and Payne (1986, p. 23
資料シリーズNo.280「タスクの日米比較からみた日本の労働市場の特徴と変化―日本版O-NETと国勢調査（1980～2020年）を使用した分析から得られた示唆―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
資料シリーズNo.280 タスクの日米比較からみた日本の労働市場の特徴と変化 ―日本版O-NETと国勢調査（1980～2020年）を使用した分析から得られた示唆― 概要 研究の目的 本研究の目的は、ICTやデジタル化などの技術革新に着目し、タスクの日米比較を通じて、日本の労働市場の特徴及びその変化について明らかにすることである。具体的には、以下の2点について検討する。第1に、1980年から2020年にかけて、日本の労働市場におけるタスク・スキルの分布がどのように変化してきたかを確認し、米国の状況と比較する。第2に、日本と米国で同じ職業に就いている就業者のタスクの特徴を比較する。 研究の方法 厚生労働省の「職業情報提供サイト（日本版O-NET）（以下「日本版O-NET」）」で公開されている職業別の数値情報および総務省の「国勢調査」の個票データを用いた二次分析 日本版O-NETと米国O*NET
資料シリーズNo.277「高年齢者の多様な就業と生活―中高年者縦断調査を用いた二次分析―」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
ユースフル労働統計2021 ―労働統計加工指標集―｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
『ユースフル労働統計―労働統計加工指標集―2021』は、既存の労働統計から新しい統計指標を計算する方法と結果を紹介する資料集です。 ※本書の指標を引用･転載する場合には、出典（労働政策研究・研修機構『ユースフル労働統計2021』）の表記をお願いします。 A5判 | 368ページ 2021年11月30日刊行 内容 表紙・はじめに（PDF：472KB） 目次（PDF：371KB） 利用の手引き（PDF：593KB） 労働統計の加工指標 労働投入量指数・労働生産性指数・賃金コスト指数（PDF：655KB） 労働投入量指数 労働生産性指数 賃金コスト指数（単位労働コスト指数） 労働分配率（PDF：560KB） 6通りの計測方法による労働分配率 労働の質指標（PDF：475KB） 労働の質指標―産業間比較― パートタイム労働者等（PDF：507KB） パートタイム労働者比率 フリーター数、若年無業者
日本労働研究雑誌 2024年2・3月号(No.764)｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
2024年2月25日発行 B5判 138頁 1部937円（本体852円）（送料別） ご注文方法 ※刊行後3ヶ月間は論文の要約を、3ヶ月経過後は全文をご覧になれます。 2024年2月26日 掲載 提言 物的労働生産性の向上による持続可能な物流の実現（PDF:127KB） 根本 敏則（敬愛大学教授） 学界展望 労働経済学研究の現在─2021～23年の業績を通じて 花岡 智恵（東洋大学准教授） 深井 太洋（筑波大学助教） 宮本 弘曉（東京都立大学教授） 古村 聖（関西学院大学准教授） 解題 モノを運ぶ仕事の労働問題（PDF:152KB） 編集委員会 論文 トラック運送業におけるドライバー不足問題の現状と今後の対応 要約 矢野 裕児（流通経済大学教授） トラック業界における労働時間短縮に関わる政策の変遷 要約 首藤 若菜（立教大学教授） トラックドライバーの夜間早朝出発を伴う不規則勤務スケジュール
プログラム：キャリア形成に寄与する学び直し・リカレント教育（第132回労働政策フォーラム／大学等の質保証人材育成セミナー 2024年3月16日-19日）｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
現在位置: ホーム > イベント・講座 > 労働政策フォーラム > プログラム：キャリア形成に寄与する学び直し・リカレント教育（第132回労働政策フォーラム／大学等の質保証人材育成セミナー 2024年3月16日-19日） プログラム オンライン開催 第132回労働政策フォーラム／大学等の質保証人材育成セミナー（2024年3月16日-19日） キャリア形成に寄与する学び直し・リカレント教育 社会の変化が加速する中で、キャリア形成における学び直し・リカレント教育の必要性は高まりつつあります。本フォーラム／セミナーは、労働関係に関する研究成果を蓄積してきた独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT）と、生涯学習推進に資する知見を蓄積している独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構（NIAD-QE）とが問題意識を共有し、日本社会における学び直し・リカレント教育に役立つ高等教育および職業訓練機
資料シリーズNo.272「就職氷河期世代のキャリアと意識―困難を抱える20人のインタビュー調査から」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
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若者のキャリア問題への視点｜提言｜日本労働研究雑誌 2024年6月号(No.767)
ノンキャリア国家公務員の昇進競争の実態─法人化前の国立大学採用職員を事例として｜研究ノート（投稿）｜日本労働研究雑誌 2023年10月号(No.759)